日本は、不妊治療施設の数が世界で最も多い国です。

 

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不妊治療をしている病院やクリニックの数は、約600ヵ所と言われています。

 

しかし体外受精の実施件数では、

日本より施設数が少ない米国よりやや多いものの、

治療による出産率では、米国の4分の1しかありません。

 

 

この理由として1番に考えられるのが、患者の年齢です。

 

日本では、不妊治療を行っている患者数の30%以上が40歳代で、

世界で最も年齢構成が高いと言われています。

 

世界の平均は、40歳以上で15~18%位です。

 

つまり不妊治療での妊娠率が高い国は、

年齢が若い段階から不妊治療に取り組んでいると言えます。

 

 

2番目には、不妊治療のために自己負担する費用です。

 

日本では一般的に、一部を除いて自己負担となっており、

治療にかかる費用の平均は100万~200万円ぐらいと言われています。

 

一方海外では、フランスやスウェーデンなどは健康保険が適用され、

自己負担はありません。

 

日本でも、国による公的支援制度や

都道府県や市町村など自治体独自の助成金制度により支援が行われ、

自己負担の軽減が図られています。

 

 

3番目として、体外受精の違いも見逃せません。

 

海外では、第三者の卵子提供による体外受精を許可している国が多くあります。

 

最近は、卵子の老化の話が日本でもよく取り上げられていますが、

他人の若い卵子で体外受精を行えば、

妊娠率は高まり、出産率も高くなると考えられます。

 

しかし残念なことに日本では、

一部の例外を除いて、原則禁止となっています。

 

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