子宮頸がんは生活習慣病！？　厚生労働省が副反応が強いHPVワクチン接種の勧奨を中止した理由

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（おことわり）　　　　

このシリーズ記事は、今般の新型コロナワクチン予防接種に、反対する意図で書かれてものではございません。一部の政治家は国民に対して盲目的なワクチン接種を勧奨しているようですが、厚生労働省はホームページにて「あくまでも、ご本人が納得した上で接種をご判断」と記述しているように、しっかりと判断した上でのワクチン接種を望んでいます。言われたから接種するというのではなく、ご本人の体質/体調や生活環境を熟慮された上で、接種すべきか否かのご判断が大切であると、アルガアイは考えております。最初にお断りを、させて頂きます。

（コロナワクチンに関するシリーズ初回記事（メインブログcocolog））

（敏感肌の方にワクチン接種後副反応が発生しやすい可能性に関する前回の記事よりの続き）

今回の記事は少し寄り道をして、子宮頸がんワクチン（HPVワクチン/ヒトパピローマウイルスワクチン）について、書きたいと思います。

日本では2009年4月より子宮頸がんワクチンによる予防接種が始まり、2013年4月より予防接種法による定期の予防接種となりました。しかし読者様もよくご存知のように、その後相次ぐ重篤な副反応/副作用が発生したため、同年6月に厚生労働省は都道府県を通じて全国の市町村に、積極的接種勧奨の差し控えるべきとの通知を発しました。現在の同省のホームページでは、下記の文言が大きく記載されています。

「現在、子宮頸がん予防ワクチンの接種を積極的にはお勧めしていません。」
　

過去の記事にて、ワクチン行政は90度～180度転換されることがあると書きましたが、子宮頸がんの事例はまさに適例といえるでしょう。

　
この結果子宮頸がんワクチンの接種率は、1996年～1998年生まれの女性が80％近くもあるのに対し、2000年生まれの女性は15％までに激減、さらに2004年生まれの女性は０％となりました。現在では、子宮頸がん罹患者は年間10,000人程度、子宮頸がんによる死者数は年間2,800人程度とされ、その数値は年々増加傾向にあるとされています。そういうこともあり、厚生労働省の積極的勧奨の再開を望む声は、決して小さくはないようです。
　
ヒトパピローマウイルス感染が原因の子宮頸がん発症は60～70％といわれていますので、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がん死者数は、年間2,000人程度と推定されます。子宮頸がんワクチンの有効性は高く、16才になるまでに適切なワクチン接種を行えば、ヒトパピローマウイルスへの感染は約90％防ぐことができるとされています。ですから子宮頸がんワクチンで、年間1800人もの女性の命をを救うことができる計算となります。
　
ここでよく考えなければならないのは、本来はヒトパピローマウイルスは人の命を奪うほどの、狂暴なウイルスでないということです。先ほどの厚生労働省は国民向けの子宮頸がんワクチンに関する情報ページをさらに読んでいくと、「海外では、性活動を行う女性の50％以上が、生涯に一度は感染するといわれ、感染しても多くは自然に排出されます。」という一文に行き着きます。この場合の「多くは」という意味を、もっと考えるべきだと思います。
　
というのも子宮頸がんで不幸にしてお亡くなりになる方は、肥満症や高血圧症の方が多いと言われています。逆からいえば、日頃から洋食に偏ることなく健康に良いとされる和食を啓蒙して、適度な運動をして健康に気をつけていれば、子宮頸がんワクチンを接種しなくとも子宮頸がん発症を防ぐことも可能というわけです。いわば子宮頸がんとは生活習慣病（旧成人病）であり、デタラメな生活が死亡に至る原因ともいえるわけです。
　
それまでは病気ひとつなく元気で明るくすくすく育ってきたのに、子宮頸がんワクチン接種の副反応/副作用で、身体を思うように動かさせなくなってしまったお嬢さんの親御さんの悲しみを考えれば、デタラメな生活を改善することなど遥かに容易なことだと私は思いますが、読者様はどのようにお感じでしょうか・・・。（続きの記事）

（2021年6月17日付けココログ記事より転載）

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（公式サイト内の記事「アルガ・アイ流新型コロナ論第８部」全文）

　
　
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