あの凄まじいまでの自然の力を見せつけた東日本大震災から15年が経ちました。
あのとき感じたショックや恐れが、今の「防災マンション東京」の情報提供につながっています。
なぜ、住んでいる人からしたら悪口にも聞こえる、【防災力:１】のマンション情報を発信するのか。
震災(他の震災も含みます)の犠牲者数は、住む場所によって大きく変わるということが分かったからです。
■被害の程度は、住む場所によって大きく変わる
●東日本大震災の直接死の死因は、約90%が津波に関連する「溺死」です。
→津波が来ない内陸部に住んでいれば、避けられました。
●阪神淡路大震災の直接死の死因は、約77%が「圧死・窒息」です。
●熊本地震の直接死の死因は、約6割が「圧死・窒息」です。
●能登半島地震の直接死の死因は、約4割が「圧死」、約2割が「窒息・呼吸不全」です。
→断層型地震はどこでも起こり得るのですが、軟弱地盤の場所を避けて住んでいれば、被害は小さくなったと考えられます。
●北海道胆振東部地震の直接死の死因は、9割以上が「土砂災害による埋没」です。
→山から離れた場所に家を構えていれば、避けられました。
勿論、これは少し短絡的な結論です。
職場で巻き込まれたり、親戚の家で被害に遭った方もいるでしょう。
ですが、少なくとも、住まいを「災害リスクの低い場所」に構えていれば、被害に遭う確率を下げることができた筈です。
■発災直後にケガをしないために
大地震が発生した後に生き延びるためには、ケガをしないことも非常に重要です。
発災直後にケガをすることは致命傷となりかねません。
少し大きなケガをすると逃げようとしても身体が動かない状況に陥る可能性があるだけでなく、震災直後は医療体制も崩壊するため、十分な治療を受けられない可能性もあるためです。
大地震が発生すると、思わぬものが凶器となります。
以前は、地震が起きたら机の下で「頭を抱えて」と言っていましたが、今は「机の脚をしっかり持って」に変わっています。
最近多いフローリングの部屋では、机やテーブルが大きく動き、人を傷つける可能性があるのです。
では、どうしたら、大地震が発生してもケガをしないで済むでしょうか。
自分だけでなく、家族がケガをするような事態も避けたいですよね。
大地震でケガをする原因は、
等が考えられます。
これらも大元を辿ると、地震で揺れるから生じる現象ですよね。
なので、地震が発生してもなるべく揺れが小さくなる場所に住むべきなのです。
更に頑丈な建物を選べたら、なおさら安心ですね。
■結論は、「安全な場所」に住む
また、いつもの繰り返しですが、やはり大震災の際に生き延びるために一番大事なのは、「安全な場所」にある「頑丈な家」なのです。
家が無事なら、避難所に身を寄せなくても済むかもしれません。
熊本地震の後、災害関連死が話題となりましたが、震災後も家で過ごせるなら、ストレスは大きく軽減できるでしょう。
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高市総理も、東日本大震災追悼復興祈念式で「災害に強い国づくりを進めていく」とおっしゃっていたようですが、それには、まず、軟弱地盤エリアの人口を減らす方策を練っていただきたい。
「軟弱地盤エリアに人が住む」 ↓ 「発災後、多くの人員が救助・救急、消火活動に入らないとならない」 ↓ 「救助隊員は命を懸けて活動しなくてはならない」 「救助活動や復旧・復興には莫大な予算が必要となる」
軟弱地盤エリアだと分かっていながら住む人には、将来必要となる救助活動や復旧に必要な予算の事前積み立てとして「災害税」を課してもいいのではないかとさえ思います。
まぁ、税を課すのは難しいでしょうから、「災害リスクの低い場所」に住む人達に、何らかの優遇税制を用意してあげてほしいと思います。 「災害リスクの低い場所」は、不動産の価格が高いかもしれませんが、購入者は、震災後も助けを必要とせず、災害後に必要となる税金を節約する存在でもあるので。
「災害リスクが高い」ことを分かっていながら、不動産の価格が安いからと住む人が、被災したら、税金で復旧しろというのは、「災害リスクが低い」場所を選んで住んでいる人からすると、不公平な感じもします。
自分の身を守ることを考えているひとは自腹で安全を買い、安全を軽視している人が税金で復旧してもらおうとするなんて。 童話の「アリとキリギリス」の話の逆で、キリギリスの方が得じゃね！ってことになりますね。 |
最後は、余談が過ぎましたが、「住む場所」の選択が家族の命を左右するということが、東日本大震災などの震災からの教訓です。
