緊急提言！！テレビ放送の全面停止を！！
「東北地方太平洋沖地震」
東京電力管内のテレビ放送全面停止を提案します。
今非常事態です。
計画停電では、企業をはじめとして打撃が多すぎます。
テレビの受電が全面的に無くなったら電気の需要、供給は
大丈夫ということにならないでしょうか？
過去はラジオだけで生活していたのです。
IPCCの数式
IPCCは、
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/24/24-1/qa_24-1-j.html
図１
「化石燃料の消費などによって放出された二酸化炭素のおよそ半分の量が大気中に蓄積され、残りが海洋または陸上植物に吸収されていると推定されています。」「数多くの研究結果から総合的に判断すると、どちらか一方だけが吸収すると考えるには無理があり、海洋も陸上植物もともに吸収していると推測するのが妥当であるようです。」と説明しています。
しかしこの説は正しくない。
間違った数式で間違った結論を導いていると考えられます。
ー現状と準定常状態における偏差（（大気―海洋間の自然起源二酸化炭素のフラックス）＋大気―陸間の自然起源二酸化炭素のフラックス））
＝＋化石燃料燃焼による二酸化炭素放出量ー大気中の毎年の二酸化炭素の増加量
ー(A1-A2)ー(B1-B2)＝C1ー dS[A]/dt ①
正しくない式で計算している。
IPCCの①式は正しくない。
間違っている。
①毎年大気中に蓄積されるのは、化石燃料燃焼放出二酸化炭素＋自然起源放出二酸化炭素が正しい。
従って化石燃料の燃焼放出二酸化炭素量ー大気中の蓄積量＝ー（海洋＋陸上植物の正味吸収あるいは放出量）は成り立たない。
②正しくない数式で陸、海とも正味（放出ー吸収）がマイナスであるという
すなわち吸収サイドにあるという間違った結論を導き出しています。
毎年の大気中の二酸化炭素の増加 ＋４１＝自然起源 ０＋化石燃料燃焼放出＋４１
化石燃料燃焼など＋７２
陸の正味（放出ー吸収）＝－９（自然起源について）
海の正味（放出ー吸収）＝－２２（自然起源について）
化石燃料などの正味（放出ー吸収）＝＋４１
（単位億トン/年）
正しい式で計算すると、
大気中の毎年の二酸化炭素の増加量
＝準定常状態における（(大気－海洋間のフラックス)
＋（大気―陸間のフラックス））＋現状と準定常状態における偏差（（大気―海洋間の自然起源二酸化炭素のフラックス）＋（大気―陸間の自然起源二酸化炭素のフラックス））
＋現状と準定常状態における偏差（大気―海洋間、陸間の人為起源二酸化炭素のフラックス）
dS[A]/dt＝（a1-a2)+(b1-b2)+(A1-A2)+(B1-B2)+(C1-C2) ②
②式が正しい。
A1ーA2=－９,B1=200,B2=222とされているが、これは正しくないので（吸収サイドになっているが、放出サイドでないと理屈に合わない。）
下記のように調整予測する。
a1=1196,a2=1202,b1=706,b2=700, A1ーA2=－９,B1=200,B2=222,C1=７２,C2=７０．９
dS[A]/dt＝（1196-1202)+(706-700)+（A1－A2）+（B1－B2）+（７２－７０．９）=+４１に
なるように、（A1-A2）,(B1-B2)の数値を調整。
A1-A2=+13,B1-B2=+26.9と予測
=(-6)+(+6)+(＋１３)+(＋２６．９)+(+１．１)
②と①を比べればわかるように、IPCC/気象庁の式①は理屈に合わず（即ち人為起
源二酸化炭素放出物の陸、海における吸収を考慮していない。）間違っている考えであると思われる。
a1：準定常状態における陸間への放出量
a2：準定常状態における陸間への吸収量
b1：準定常状態における海洋への放出量
b2：準定常状態における海洋への吸収量
A1：現状との偏差、陸間への放出量
A2：現状との偏差、陸間への吸収量
B1：現状との偏差、海洋への放出量
B2：現状との偏差、海洋への吸収量
C1：化石燃料他による放出量
C2：化石燃料他による放出に対する、陸間、海洋における吸収量
毎年の大気中の二酸化炭素の増加 ＋４１＝自然起源３９．９＋化石燃料燃焼放出１．１
化石燃料燃焼など＋７２
陸の正味（放出ー吸収）＝＋２６．９
海の正味（放出ー吸収）＝＋１３
化石燃料などの正味（放出ー吸収）＝＋１．１
（単位億トン/年）
自然起源の二酸化炭素についても、陸、海とも正味で放出サイドになっている。
正しい数式で求めればIPCCの結論と真反対の結論になる。
これは化石燃料燃焼二酸化炭素を極端な話たとえゼロに削減しても大気中の二酸化炭素
の毎年の増加が続くことを示している。（いつ定常状態になるかはだれにもわからない。）
化石燃料燃焼の削減についての理論的根拠が無いということになるのではなかろうか？
自然起源放出二酸化炭素量が現在毎年増加した状態に変化してしまっているのである。
二酸化炭素の計算検討
http://www.data.kishou.go.jp/db/co2/knowledge/carbon_cycle.html
炭素循環
Masudakoさんの説明による。
「この図では、まず自然の準定常状態の代表値が黒で示され、現状(実際は1990年代の状態ですがこう表現しておきます)が人間活動の影響を受けて自然状態からずれている量が赤で示されています。化石燃料からの排出以外の赤数字は現状と自然の準定常状態(黒数字)との差をとりだしたものです。現状(1990年代)の実体は黒と赤の合計なのです。
産業革命前の状況では、大気中のCO2量の変化は小さかった、つまり炭素循環は準定常状態だったと考えられています。「準」と入れたのは、完全な定常状態ではなくゆらぎを含んでいるという意味です。産業革命前の約千年にわたって大気中のCO2濃度は280±10 ppmの範囲だったことがわかります。」
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html
海洋の二酸化炭素吸収量
前回の考察について訂正します。
前回の考察
「おそらく産業革命以後太陽に象徴される活動の活発化により二酸化炭素の放出、および吸収も同様に活発となり、量が増加したが、今までは幸いなことに地球の安定化システムが働いて放出、吸収がバランスしたのであろう。」
↓
今回の考察
産業革命以後、化石燃料燃焼放出により毎年二酸化炭素の放出総量が増加し、
それに伴って吸収も増加するのだか吸収量が追いつかず大気中の二酸化炭素量が毎年
増加した。（寄与割合は９０％程度）
（人為起源が引き金になって、吸収が放出に追いついていなくて自然起源についてもバランスが崩れている。）
太陽に象徴される活動の活発化により大気温度が上昇して放出、吸収が増加した分もあるがその寄与割合は１０％程度と考えられる。
IPCC/気象庁による、
大気中の毎年の二酸化炭素の増加量
＝現状と準定常状態における偏差（（大気―海洋間の自然起源二酸化炭素のフラックス）＋大気―陸間の自然起源二酸化炭素のフラックス））
＋化石燃料燃焼による二酸化炭素放出量
dS[A]/dt＝(A1-A2)+(B1-B2)+C1 ①
正しくない式で計算している。
A1=16,A2=26,B1=200,B2=222,C1=64
dS[A]/dt=(16-26)+(200-222)+64=(-10)+(-22)+64=+32
大気中の毎年の二酸化炭素の増加量＝＋３２
大気中の毎年の二酸化炭素の増加量の全部が、人為起源二酸化炭素であるということになり、ありえない結果に導いている。また人為起源放出量の５０％が吸収されるという結果も導かれる。（計算上は９８．５％が陸、海に吸収されるはずなのに。）
小生の計算
１、大気中の二酸化炭素の増加、化石燃料の燃焼による放出量
これらのIPCCの数値は正しいと考えるものとする。
２、大気中の増加する二酸化炭素のうち、人為起源（化石燃料の燃焼による）
の二酸化炭素の割合は、自然起源、人為起源の放出割合の比率に比例す
るものとし、人為起源放出分の３％と仮定する
（人為起源放出分の９７％が陸、海に吸収される。）
３、産業革命前は準定常が成立しており、大気中の二酸化炭素の増加はなか ったというIPCCの仮定は成立するものとする。
４、自然起源、人為起源の放出は同時期に起こっているものとする。
IPCCのように人為起源だけを特別扱いしない。
大気中の毎年の二酸化炭素の増加量
＝準定常状態における（(大気－海洋間のフラックス)
＋（大気―陸間のフラックス））＋現状と準定常状態における偏差（（大気―海洋間の自然起源二酸化炭素のフラックス）＋大気―陸間の自然起源二酸化炭素のフラックス））
＋現状と準定常状態における偏差（大気―海洋間、陸間の人為起源二酸化炭素のフラックス）
dS[A]/dt＝（a1-a2)+(b1-b2)+(A1-A2)+(B1-B2)+(C1-C2) ②
a1=1196,a2=1202,b1=706,b2=700, A1=16,A2=26,B1=200,B2=222,C1=64,C2=63
dS[A]/dt＝（1196-1202)+(706-700)+（16－26）+（200－222）+（64－63）=+32に
なるように、（A1-A2）,(B1-B2)の数値を調整。
=(-6)+(+6)+(＋１６)+(＋１５)+(+1)
②と①を比べればわかるように、IPCC/気象庁の式①は理屈に合わず（即ち人為起
源二酸化炭素放出物の陸、海における吸収を考慮していない。）間違っている考えであると思われる。
a1：準定常状態における陸間への放出量
a2：準定常状態における陸間への吸収量
b1：準定常状態における海洋への放出量
b2：準定常状態における海洋への吸収量
A1：現状との偏差、陸間への放出量
A2：現状との偏差、陸間への吸収量
B1：現状との偏差、海洋への放出量
B2：現状との偏差、海洋への吸収量
C1：化石燃料他による放出量
C2：化石燃料他による放出に対する、陸間、海洋における吸収量
すなわち、下表の１９９０～１９９９年だけを取り上げてみると、
1980年代、1990年代および2000～2005年の炭素の収支（IPCC, 2007) |
|||
|
1980～1989年（億トン/年） |
1990～1999年（億トン/年） |
2000～2005年（億トン/年） |
大気中の増加 |
33 ± 1 |
32 ± 1 |
41 ± 1 |
化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 |
54 ± 3 |
63 ± 4 |
72 ± 3 |
大気－海洋間のフラックス |
-18 ± 8 |
-22 ± 4 |
-22 ± 5 |
大気－陸間のフラックス |
-3 ± 9 |
-10 ± 6 |
-9 ± 6 |
大気中の増加量は３２、人為起源の放出量６４、人為起源の放出物の吸収量
＝６４＊０．９８５＝６３、
小生の下記の計算参照
大気中の増加 ３２
化石燃料の燃焼、セメ
ント製造による放出 ６４
大気-海洋間のフラック
ス ＋１６
大気-陸間のフラックス ＋１５
人為起源大気―陸間、海洋間のフラックス ＋１
（参考：化石燃料燃焼、セメント製造による放出分の大気-海洋間、陸間の
フラックスは、６４－６３＝＋１ ）
炭素循環ー試算
http://www.data.kishou.go.jp/db/co2/knowledge/carbon_cycle.html より抜粋
「海洋の二酸化炭素吸収量
海洋の二酸化炭素吸収量（炭素の重量に換算したものを用いる。）が見積もりとしていくつか示されています。高精度な大気中の酸素濃度の観測とその解析によると、毎年の海洋の二酸化炭素吸収量は、2000～2005年の平均で22±5億トンと見積られています。これは、人類が毎年放出する二酸化炭素の31％に相当しています（IPCC, 2007）。
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
正の値は大気中の増加、負の値は大気中の減少をあらわし、±は見積もりの不確実な部分（不確実性）をあらわす。
海洋の二酸化炭素吸収量は20億トン前後と言えますが、見積もりの不確実な部分（不確実性）は大きな値となっています。将来の大気中の二酸化炭素濃度、ひいては地球温暖化を予測するためには、この不確実性を低減させていく必要があります。
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html より抜粋」
IPCC/気象庁の図表は、正しくないと考えられるところもあり、大気中の二酸化炭素量の増加を求める式も明らかにまちがっているので、
独断的に妥当であろうと勝手に考えた条件で試算してみた。
従って、数値も勝手に一部変更することになるが、理屈として妥当
であるかどうかで結果を判断したい。
１、大気中の二酸化炭素の増加、化石燃料の燃焼による放出量
これらのIPCCの数値は正しいと考えるものとする。
２、大気中の増加する二酸化炭素のうち、人為起源（化石燃料の燃焼による）
の二酸化炭素の割合は、自然起源、人為起源の放出割合の比率に比例す
るものとし、人為起源放出分の５％と仮定する
（人為起源放出分の９５％が陸、海に吸収される。）
３、産業革命前は準定常が成立しており、大気中の二酸化炭素の増加はなか ったというIPCCの仮定は成立するものとする。
４、自然起源、人為起源の放出は同時期に起こっているものとする。
IPCCのように人為起源だけを特別扱いしない。
大気中の二酸化炭素の増加＝（a1-a2)+(b1-b2)+(A1-A2)+(B1-B2)+(C1-C2) ②になる。
ところがIPCC/気象庁の式では、大気中の増加＝C1＋(A1-A2)+(B1-B2) ①になり、
②と①を比べればわかるように、IPCC/気象庁の式①は理屈に合わず（即ち人為起源二酸化炭素放出物の陸、海における吸収を考慮していない。）間違っている考えであると思われる。
a1：準定常状態における陸間への放出量
a2：準定常状態における陸間への吸収量
b1：準定常状態における海洋への放出量
b2：準定常状態における海洋への吸収量
A1：現状との偏差、陸間への放出量
A2：現状との偏差、陸間への吸収量
B1：現状との偏差、海洋への放出量
B2：現状との偏差、海洋への吸収量
C1：化石燃料他による放出量
C2：化石燃料他による放出に対する、陸間、海洋における吸収量
すなわち、下表の１９９０～１９９９年だけを取り上げてみると、
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
大気中の増加量は３２、人為起源の放出量６３、人為起源の放出物の吸収量
＝６３＊０．９５＝６０、
従って３２＝（６３－６０）＋偏差（自然起源大気ー海洋間のフラックス）
＋偏差（自然起源大気ー陸間のフラックス）
３２－３＝２９＝偏差（自然起源大気ー海洋間のフラックス）
＋偏差（自然起源大気ー陸間のフラックス）
偏差はIPCCの数値では、（＋６－２２＝－１６）、（－６－１０＝－１６）
であるが、人為起源が同時期に放出されるという条件を入れると、小生の計算では、（+２９/2=+1５)、（＋２９－（＋１５）＝＋１４）
になる。
偏差（IPCCの計算ー１６、－１６、小生の試算＋１５、＋１４）数値としてどちらが妥当性があるかということである。
これは何を意味しているかというと、自然起源の大気ー海洋間、陸間の両方ともIPCCが言っているような陸、海とも吸収状態になっているのではなくて、放出状態であることを示しているのである。
人為起源を減少させる以前に、産業革命以後、海、陸とも自然起源の二酸化炭素の放出が吸収よりも勝っていると考えざるを得ないことを素直に理解する必要がある。（人為起源が引き金になって、吸収が放出に追いついていなくて自然起源についてもバランスが崩れている。）
これは非常に重要なことであり、自然起源の二酸化炭素は人為起源の二酸化炭素よりももっと多く、差し引きのフラックスとして、５倍も放出していることになり（＋３＜＋１５および＋１４）、人為起源二酸化炭素を減少させても大気中の二酸化炭素は減ってこないことになる。
おそらく産業革命以後太陽に象徴される活動の活発化により二酸化炭素の放出、および吸収も同様に活発となり、量が増加したが、今までは幸いなことに地球の安定化システムが働いて放出、吸収がバランスしたのであろう。
しかるに、人為起源の二酸化炭素の放出量が３％程度と無視できないレベル
になり、吸収について自然起源と人為起源の二酸化炭素らの取り合いになり、
吸収が追いつかない状態になってしまったと考えられる。
大気中の増加 ３２
化石燃料の燃焼、セメ
ント製造による放出 ６３
大気-海洋間のフラック
ス ＋１５
大気-陸間のフラックス ＋１４
という数値になる。
（参考：化石燃料燃焼、セメント製造による放出分の大気-海洋間、陸間の
フラックスは、６３－６０＝＋３ ）
海洋の炭素循環
http://www.data.kishou.go.jp/db/co2/knowledge/carbon_cycle.html
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html
「気象庁の「海洋二酸化炭素吸収量」(ocean_uptake)のページの表は(ページの表題との対応がわかりにくいですが)、大気という箱の炭素の質量収支に注目した表です。
大気中の増加 = 化石燃料ほかによる放出 + 大気・海洋間のフラックス + 大気・陸間のフラックス①
1990年代の値でいえば
32 = 63 - 22 - 10
です。（masudakoさんの説明）」
現況と全然違い人為起源の二酸化炭素だけにスポットをあてている考えかただが、そのように計算するということなので、それを一応認めて検討してみた。
その結果、IPCC/気象庁の数式①は間違っているという結論になった。
すなわち、正しい大気中の増加を求める式は②式になる。
a1：準定常状態における陸間への放出量
a2：準定常状態における陸間への吸収量
b1：準定常状態における海洋への放出量
b2：準定常状態における海洋への吸収量
A1：現状との偏差、陸間への放出量
A2：現状との偏差、陸間への吸収量
B1：現状との偏差、海洋への放出量
B2：現状との偏差、海洋への吸収量
C1：化石燃料他による放出量
C2：化石燃料他による放出に対する、陸間、海洋における吸収量
大気中の増加＝（a1-a2)+(b1-b2)+(A1-A2)+(B1-B2)+(C1-C2) ②
になる。
ところがIPCC/気象庁の①式では、大気中の増加＝C1＋(A1-A2)+(B1-B2) ①になる。
明らかに①と②式は相違している。
IPCC/気象庁は数式が間違っているということになる。
すなわち、大気中の増加を求める式に、（a1-a2)+(b1-b2)+(-C2)の項が入っていないことである。
重要な点は、Ｃ２の減算の項が式に入っていないことであり、この項は重要な項であり、それが含まれていないIPCC/気象庁の式は、重大な欠陥の式であるといえる。
②式で、大気中の増加量と（a1-a2)+(b1-b2)と(（A1-A2）＋（B1-B2）と（C1-C2）が矛盾のない数値にならなければならない。（化石燃料の燃焼放出のうち、陸、海洋で吸収される量がどういう数値と見積もられるかを含めて）
IPCC/気象庁の表では、大気中の増加量が、化石燃料燃焼の放出量の半分程度に相当する量であることを正しいとすると、Ｃ２がゼロである必要があるようであり（人為起源二酸化炭素の放出量すべてが大気中に残る計算になる。）、現状とあわないことになるのではないだろうか？
Ｃ２の量はＣ１の9割以上に達する量であろうから、
1990年代の値でいえば
32 = 63 - 22 - 10
と計算している＋（－２２）＋（－１０）の数値の妥当性が議論の的になってくるであろう。
すなわち、Ｃ２＝０．９５＊Ｃ１＝６０と仮定すれば、＋（－２２）→＋（＋１５）、
＋（－１０）→＋（＋１４）である必要があり、現状との偏差のフラックスは、＋１５、＋１４と放出サイドになる。
IPCC/気象庁の（－２２）、（－１０）の吸収サイドのフラックスの結果とは全然違うことになる。
すなわち、下表の１９９０～１９９９年だけを取り上げてみると、
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
が、大気中の増加 ３２
化石燃料の燃焼、セメ
ント製造による放出 ６３
大気-海洋間のフラック
ス ＋１５
大気-陸間のフラックス ＋１４
という数値になる。
（参考：化石燃料燃焼、セメント製造による放出分の大気-海洋間、陸間の
フラックスは、６３－６０＝＋３）
海洋の二酸化炭素吸収量ーまとめ
http://www.data.kishou.go.jp/db/co2/knowledge/carbon_cycle.html
「http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html
海洋の二酸化炭素吸収量
海洋の二酸化炭素吸収量（炭素の重量に換算したものを用いる。）が見積もりとしていくつか示されています。高精度な大気中の酸素濃度の観測とその解析によると、毎年の海洋の二酸化炭素吸収量は、2000～2005年の平均で22±5億トンと見積られています。これは、人類が毎年放出する二酸化炭素の31％に相当しています（IPCC, 2007）。
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
正の値は大気中の増加、負の値は大気中の減少をあらわし、±は見積もりの不確実な部分（不確実性）をあらわす。
海洋の二酸化炭素吸収量は20億トン前後と言えますが、見積もりの不確実な部分（不確実性）は大きな値となっています。将来の大気中の二酸化炭素濃度、ひいては地球温暖化を予測するためには、この不確実性を低減させていく必要があります。」
脚注が必要と思います。
｛準定常状態とそれからの差に分けたほうがわかりやすいと考えて、carbon_cycle.htmlでは黒と赤に分けて示し、ocean_uptake.html ではその赤に相当する部分を示したのです。masudakoさんの内容範囲の説明による。
（しかし化石燃料の燃焼、セメント製造による放出分も赤なのだが、フラックスの計算には含まれていない。）｝
上記1980年代、1990年代および2000～2005年の炭素の収支（IPCC, 2007)
は、問題があるのではないでしょうか？
まずその収支表を見て疑問に思ったのは、
大気中の二酸化炭素増加量＝大気ー海洋間のフラックス＋大気ー陸間のフラックスでなければなりませんのに、等式の値で和がプラスになっていないことでした。（大気、海洋、陸間に関係する全てのフラックス（人為起源も含む）の和を計算）masudakoさんによると、私が脚注したような内容範囲であるという説明があり、その場合にはその等式は成り立たないということで納得しました。
しかし、それでもこれらの数値はどんな意味があるのか考えていました。
すると、もっと根本的な重大な問題点があると思いついたのです。
次のとおりです。
１、表中の大気中の増加には、化石燃料の燃焼、セメント製造による放出のフ ラックスが計算に含まれている。
２、ところが同一表中の大気ー陸間のフラックスおよび大気ー海洋間のフラックスの計算には、化石燃料の燃焼、セメント製造による放出のフ ラックスが含まれていない。
化石燃料の燃焼、セメント製造による放出のフ ラックスは赤なのにどうして含まれていないのかわかりません。
そんなデータ整理で何が得られるのでしょうか？
この収支表で何が主張できるのでしょうか？
現に海洋も陸間も吸収サイドの値になってしまって、値だけで解釈すれば、大気中の二酸化炭素は増加しないことになってしまいます。
人為起源放出が陸から出て行くのでトータル的には、陸の吸収量（吸収量絶対値ー放出量絶対値の正味の値）は符号としてプラスサイド
になり正味として放出状態であると推定される。
海もー２２ではなくて、－１６になる。
| 準定常状態を仮定した場合は、①気象庁の表か、②正しい表のいずれかになる。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 準定常状態を仮定した場合は気象庁の表は間違っていて②が正しい。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 準定常状態の仮定は同じだが、現状と準定常状態との偏差を計算するときに、 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 気象庁の表では化石燃料の燃焼、放出による６４のフラックスを数式に加えて | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| いないから間違いである。 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 赤字であり、準定常状態と現状との偏差を出しているのに何故計算に加えない | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| のか？ | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
1990年～｣999年
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
炭素収支表ーまとめ
何故IPCCは、トータルの大気－海洋間のフラックス、大気－陸間のフラックスを計算して示さないのでしょうか？
示されれば、毎年大気中の二酸化炭素量が増加している原因が、化石燃料の燃焼放出によることが歴然と分かります。
ところが、人為起源（化石燃料）の半分が大気に蓄積するとかいう説を信じて自然起源も変化するのに（自然起源は準定常状態になっているという仮定をおき）それを考慮しないため、一部分だけの大気―海洋間、大気ー陸間のフラックス収支（準定常状態以外の部分であるが人為起源も含まれていない。）を示しているのです。
大気中の増加32億トン/年とか41億トン/年とかが全部人為起源の二酸化炭素
であるということはありえないことです。
科学理論の一つの仮定（大気中の増加は放出割合に比例するものとする）で
計算すると、大気中の増加量は（自然起源３１＋人為起源１）になり、この値が実際に近いと思われます。
下の海洋の二酸化炭素吸収量２２±５億トン/年も誤解を招きやすい数値です。（全部のフラックスを加減すると１６億トン/年になり、本当はその表示
の方が、全体をあらわしていて、普通はそのように表示すべきでしょうがここだでは指摘しておくだけにします。）
海洋の二酸化炭素吸収量は、９２２億トン/年なのです。
全然違いますでしょう。22億トン/年とかいうのは誤解しやすい表現です。放出と吸収を加減した数値なのです。
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html
海洋の二酸化炭素吸収量（炭素の重量に換算したものを用いる。）が見積もりとしていくつか示されています。高精度な大気中の酸素濃度の観測とその解析によると、毎年の海洋の二酸化炭素吸収量は、2000～2005年の平均で22±5億トンと見積られています。これは、人類が毎年放出する二酸化炭素の31％に相当しています（IPCC, 2007）。
1980年代、1990年代および2000～2005年の炭素の収支（IPCC, 2007) |
|||
|
1980～1989年（億トン/年） |
1990～1999年（億トン/年） |
2000～2005年（億トン/年） |
大気中の増加 |
33 ± 1 |
32 ± 1 |
41 ± 1 |
化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 |
54 ± 3 |
63 ± 4 |
72 ± 3 |
大気－海洋間のフラックス |
-18 ± 8 |
-22 ± 4 |
-22 ± 5 |
大気－陸間のフラックス |
-3 ± 9 |
-10 ± 6 |
-9 ± |
正の値は大気中の増加、負の値は大気中の減少をあらわし、±は見積もりの不確実な部分（不確実性）をあらわす。」
気象庁の上記炭素収支表は間違っているのではないか？
2000年代、1990年代で検証してみました。
間違ってはいませんでした。
しかしその収支表の内容では、全体ではなくて一部分しか含まれていない収支であり、価値がないと言わざるをえないことがわかりました。
「準定常状態とそれからの差に分けたほうがわかりやすいと考えて、carbon_cycle.htmlでは黒と赤に分けて示し、ocean_uptake.html ではその赤に相当する部分を示したのです。masudakoさんの内容範囲の説明による。化石燃料の放出分も含まれていない。」
「http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/24/24-1/qa_24-1-j.html
物質収支をとるには、自然起源＋人為起源の両方を含めておこなわねばならない。ところが下記のように、
化石燃料放出関係だけの収支になってしまっている。
(単位億トン/年）
化石燃料放出 ７２ 大気中に貯留した量 ４１
海洋への正味の吸収量 ２２
陸域への正味の吸収量 ９
合計 ７２
化石燃料放出が右の数値のように分配されると信じている人が多くて困ってしまう。
科学理論的にはそうはなりえない収支である。
（下の表のように人為起源の他に、大きな割合の自然起源の二酸化炭素が分配されるのが正しいのである。）
そのため皮肉なことに自然起源ならびに人為起源のフラックスが加わっていない炭素収支表を発表しており、注釈をつければ誤りではないが全体を表していないため、その表は価値が無いといわざるを得ない。
(単位億トン/年）
化石燃料放出 72 大気中に貯留した量 自然起源39.5
人為起源 1.5
自然起源放出 2118 合計 4１
合計 2190
吸収
自然起源 ２０79
人為起源 70.5
合計 ２１４９
２０００～２００５年（億トン/年）
IPCC 大気・化石燃料・海洋・陸間トータル
フラックス① フラックス④
のみ
大気中の増加 ４１±１ ４１±１
化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 ７２±３ ７２±３
大気―海洋間のフラックス －22±５ －16
大気―陸間のフラックス －９±６ ＋５７
フラックス計 －３１ ＋４１
フラックス計④＝トータルフラックス＝フラックス①＋フラックス②＋フラックス③
＝（－２２－９）＋（＋６－６）＋（＋７２）＝＋４１
フラックス①＝（現在状態分―準定常状態分）の大気―海洋間、大気―陸間のフラックス
フラックス②＝（準定常状態分）の大気―海洋間、大気―陸間のフラックス
フラックス③＝大気―化石燃料間のフラックス
1990～1999年（億トン/年）
IPCC 大気・化石燃料・海洋・陸間陸 フラックス① フラックス④
のみ
大気中の増加 ３２±１ ３２±１
化石燃料の燃焼、セメント製造による放出６３±４ ６３±４
大気―海洋間のフラックス －２２±４ ー16
大気―陸間のフラックス －１０±６ ＋４７
フラックス計 －３２ ＋３１
フラックス計④＝トータルフラックス＝フラックス①＋フラックス②＋フラックス③
＝（－２２－１０）＋（＋６－６）＋（＋６３）＝＋３１
（化石燃料燃焼による放出が起こってからの正しいと思われる推定計算（1990年代）
放出
自然起源 ２１１８
人為起源 ６４
合計 ２１８２
大気への残留増加
自然起源 ３１
人為起源 １
合計 ３２
吸収
自然起源 ２０８７
人為起源 ６３
合計 ２１５０
こちらの方が実際の状況に近いであろう。）
炭素収支（２）
「海洋の二酸化炭素吸収量
海洋の二酸化炭素吸収量（炭素の重量に換算したものを用いる。）が見積もりとしていくつか示されています。高精度な大気中の酸素濃度の観測とその解析によると、毎年の海洋の二酸化炭素吸収量は、2000～2005年の平均で22±5億トンと見積られています。これは、人類が毎年放出する二酸化炭素の31％に相当しています（IPCC, 2007）。
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
正の値は大気中の増加、負の値は大気中の減少をあらわし、±は見積もりの不確実な部分（不確実性）をあらわす。
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html
」
気象庁の上記炭素収支表は間違っているのではないか？
1990年代で検証してみる。
物質収支から、①、②式が成り立つ。
大気中の二酸化炭素増加量＝（人為起源放出量＋自然起源放出量）－（人為起源放出対応吸収量＋自然起源吸収量） ①
大気中の二酸化炭素増加量＝大気ー海洋間のフラックス＋大気ー陸間のフラックス ②
表中の大気中の二酸化炭素増加量は32億トン/年（炭素換算）であり、化石燃料の燃焼、セメント製造による放出量の約半分に相当しているというのは正しい。
しかし、②式の左辺は＋３２であるが、②式の右辺はー２２＋（－９）＝－３１
となり等式が成立しない。
表中のフラックスの数値及び±は間違っているのである。
原因は明らかである。
①式を変形し、大気中の二酸化炭素増加量ー人為起源放出量＝自然起源放出量）－（人為起源放出対応吸収量＋自然起源吸収量） ③
③式に表の数値を代入すると、３２－６３＝－３１
人為起源６３が大気中へ３２行き、６３－３２＝３１が海、陸に吸収されるという
人為起源にとらわれて自然起源を同様に考慮しないから、おかしな数値、±でも間違えるのである。
すなわちこの値がフラックスの和と等しいと間違えているのである。
直感的に言っても、毎年大気中の二酸化炭素量は増加していっているのだから、大気ー海洋間のフラックス＋大気ー陸間のフラックスの和は、プラスサイド（放出サイド）でなければならないのは明らかである。
根本原因は、産業革命後も自然起源ニ酸化炭素の循環は準定常状態になっているとしたことです。
そのため、産業革命後は人間起源二酸化炭素の循環だけの数値変動となり、
自然循環の数値は固定され、人間起源二酸化炭素の循環だけの数値変動が
うわのせされて、ありえない図になってしまったのです。
（２０１０．１２ masudakoさんによると、人間起源ということではなくて、実際との差を赤字で示したということです。
そうすると、二酸化炭素による地球温暖化派の人たちは皆誤解していたことになります。）
ありえない仮定条件で推し進められたため、数十年にわたる無駄な炭素収支
が作られてしまった。
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/24/24-1/qa_24-1-j.html
図１より抜粋
「地球全体での二酸化炭素収支の実態を理解するため、地球大気・海洋・陸上植物の間で、どれだけの二酸化炭素が交換されていると考えれば全体的につじつまが合うかを調べる試みが行われています。
最近までに、化石燃料の消費などによって放出された二酸化炭素のおよそ半分の量が大気中に蓄積され、残りが海洋または陸上植物に吸収されていると推定されています［図1］。化石燃料消費量と大気中の蓄積量については比較的正確に見積もることができますので、海洋または陸上植物が二酸化炭素をある程度吸収していると考えざるをえません」
自然起源と人為起源の二酸化炭素は同一時期に放出しているにもかかわらず、IPCCは自然起源二酸化炭素の放出、吸収は準定常状態にあると仮定し、その状態と実際との偏差は人為起源の二酸化炭素の挙動が埋めるという
科学的には成り立たない仮定で計算して発表している。
図１は、化石燃料放出がどこへ行ったかを示している。
科学的にはありえない絵空事である。
（しかし、信じ込んでいる人もおり、困ったものです。
「トータルの出入りをみるかぎり、人間が放出した量の半分が大気の増加に使われ、半分が海と陸に流れて行っていることが解ります」KIKULOG地球温暖化懐疑論批判（２）コメント８９１より抜粋。）
物質収支をとるには、自然起源＋人為起源の両方を含めておこなわねばならない。ところが下記のように、
化石燃料放出関係だけの収支になってしまっている。
(単位１０億トン/年）
化石燃料放出 ７．２ 大気中に貯留した量 ４．１
海洋への正味の吸収量 ２．２
陸域への正味の吸収量 ０．９
合計 ７．２
このようなありえない仮定条件が成り立つとして、次のような
収支が導かれている。
明らかに間違っているのではないか？
大気中の二酸化炭素量は増加しているのに、
（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）＝マイナス（吸収
サイド）になっているということがおかしい。
（化石燃料燃焼による放出だけを人為起源として計算しています。）
（単位 炭素億トン/年）
図による炭素循環
放出
自然起源 ２１１８
人為起源 ６４
合計 ２１８２
大気への残留増加
自然起源 ０
人為起源 ３２
合計 ３２
吸収
自然起源 ２１１８
人為起源 ３２
合計 ２１５０
大気への残留増加は人為起源の二酸化炭素であるというありえない
結果を導いている。
化石燃料燃焼による放出が起こってからの正しいと思われる推定計算
放出
自然起源 ２１１８
人為起源 ６４
合計 ２１８２
大気への残留増加
自然起源 ３１
人為起源 １
合計 ３２
吸収
自然起源 ２０８７
人為起源 ６３
合計 ２１５０
こちらの方が実際の状況に近いであろう。
それにしても、産業革命時と比べると、自然起源の二酸化炭素の放出・吸収
環境も二酸化炭素増加状況になっている。
そのため、化石燃料燃焼による放出を減少させても努力が報われないことを
しめしている。
大気への残留増加
自然起源 ３１
人為起源 １
合計 ３２
炭素収支
よく考えてみると、産業革命以前の化石燃料の燃焼による人為起源の二酸化
炭素の放出がないときも、大気中の二酸化炭素はわずかずつ増加していた。（２２０ｐｐｍ→２８０ｐｐｍ）
従って、たとえ人為起源の二酸化炭素の放出を完全にやめても、
大気中の二酸化炭素濃度は増加を続ける可能性が非常に高い。
すなわち人為起源二酸化炭素の削減は、濃度減少の効果を発揮しないことになる。
どのような計画で削減したら効果があるのか、是非示してもらいたいものである。
ありえない仮定条件で推し進められたため、数十年にわたる無駄な炭素収支
が作られてしまった。
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/24/24-1/qa_24-1-j.html
図１より抜粋
「地球全体での二酸化炭素収支の実態を理解するため、地球大気・海洋・陸上植物の間で、どれだけの二酸化炭素が交換されていると考えれば全体的につじつまが合うかを調べる試みが行われています。
最近までに、化石燃料の消費などによって放出された二酸化炭素のおよそ半分の量が大気中に蓄積され、残りが海洋または陸上植物に吸収されていると推定されています［図1］。化石燃料消費量と大気中の蓄積量については比較的正確に見積もることができますので、海洋または陸上植物が二酸化炭素をある程度吸収していると考えざるをえません」
自然起源と人為起源の二酸化炭素は同一時期に放出しているにもかかわらず、IPCCは自然起源二酸化炭素の放出、吸収は準定常状態にあると仮定し、その状態と実際との偏差は人為起源の二酸化炭素の挙動が埋めるという
科学的には成り立たない仮定で計算して発表している。
図１は、化石燃料放出がどこへ行ったかを示している。
科学的にはありえない絵空事である。
（しかし、信じ込んでいる人もおり、困ったものです。
「トータルの出入りをみるかぎり、人間が放出した量の半分が大気の増加に使われ、半分が海と陸に流れて行っていることが解ります」KIKULOG地球温暖化懐疑論批判（２）コメント８９１より抜粋。）
物質収支をとるには、自然起源＋人為起源の両方を含めておこなわねばならない。ところが下記のように、
化石燃料放出関係だけの収支になってしまっている。
(単位１０億トン/年）
化石燃料放出 ７．２ 大気中に貯留した量 ４．１
海洋への正味の吸収量 ２．２
陸域への正味の吸収量 ０．９
合計 ７．２
このようなありえない仮定条件が成り立つとして、次のような
収支が導かれている。
明らかに間違っているのではないか？
大気中の二酸化炭素量は増加しているのに、
（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）＝マイナス（吸収
サイド）になっているということがおかしい。
「海洋の二酸化炭素吸収量
海洋の二酸化炭素吸収量（炭素の重量に換算したものを用いる。）が見積もりとしていくつか示されています。高精度な大気中の酸素濃度の観測とその解析によると、毎年の海洋の二酸化炭素吸収量は、2000～2005年の平均で22±5億トンと見積られています。これは、人類が毎年放出する二酸化炭素の31％に相当しています（IPCC, 2007）。
| 1980～1989年（億トン/年） | 1990～1999年（億トン/年） | 2000～2005年（億トン/年） | |
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 33 ± 1 | 32 ± 1 | 41 ± 1 |
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 54 ± 3 | 63 ± 4 | 72 ± 3 |
| 大気－海洋間のフラックス | -18 ± 8 | -22 ± 4 | -22 ± 5 |
| 大気－陸間のフラックス | -3 ± 9 | -10 ± 6 | -9 ± 6 |
正の値は大気中の増加、負の値は大気中の減少をあらわし、±は見積もりの不確実な部分（不確実性）をあらわす。
http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/db/co2/knowledge/ocean_uptake.html 」
産業革命以前は、毎年の大気中の二酸化炭素の増加はわずかであり、大気中の濃度は約２８０ｐｐｍになっていた。
このとき、自然起源の二酸化炭素の放出量は地表・海面における二酸化炭素の吸収量よりほんの少し多い状態を続けていた。（準定常状態になっているという。）
ここまではそのとおりで正しい。
ところが、化石燃料の燃焼などの人為起源の二酸化炭素の放出が始まってからIPCCは、そのときに自然起源の二酸化炭素の放出・吸収について、準定常状態になっており、その後の実際との偏差は人為起源の二酸化炭素の放出・吸収によっているという仮定の下に計算するようにしたのが、上記の表である。
従ってその表は、科学的に考察すると考えられないような数値を示すようになってしまっている。
すなわち、大気中の増加分は、すべて化石燃料燃焼などの人為起源の二酸化炭素量であると主張している。
すると、
大気中の増加＝（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）という計算
となり、海・陸ともすこし吸収が勝っていてめでたしめでたしとなっている。
違うのである。でたらめである。
毎年大気中の二酸化炭素の量は増加しているのに、（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）がマイナス（吸収サイド）の数値になってしまっている。ありえない数値であるのは明らかである。
放出サイドになっていなければ、大気中の二酸化炭素は増加しないのである。
平均増加量= (平均人為流入量 + 平均自然流入量) －（平均人為対応流出量＋平均自然流出量）＝（大気―海洋間のフラックス）＋（大気―陸上間のフラックス）
大気中の増加＝（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）という計算でフラックスの合計がマイナスになるのがおかしいのである。
大気中の増加分は、（自然起源＋人為起源）由来の二酸化炭素であり、
自然起源３１：人為起源１程度の比率になっているのである。（１９９０～１９９９年）
その量は化石燃料の燃焼、セメント製造による放出量の約５０％に相当する。（これは正しい）
（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）＝ー１６＋47
（－２２－１０）→（－１６＋47）
気象庁の表と比較、下の表の右の列に示す。
気象庁の表では、
| 1990～1999年（億トン/年） | |||
|---|---|---|---|
| 大気中の増加 | 32 ± 1 ３２ | ||
| 化石燃料の燃焼、セメント製造による放出 | 63 ± 4 ６３ | ||
| 大気－海洋間のフラックス | -22 ± 4 ー16 | ||
| 大気－陸間のフラックス | -10 ± 6 +47 |
大気－陸間のフラックス＝（１２１２＋６３）－１２２８＝＋47億トン/年
大気中の増加分は、すべて化石燃料燃焼などの人為起源の二酸化炭素量であるとIPCCは主張しているが間違っている。
その仮定条件で計算し、つぎに大気－海洋間のフラックス＋大気－陸間のフラックス＝マイナス（吸収サイド）になると、IPCCは主張しているが間違っている。
根本的な間違いです。
（大気－海洋間のフラックス）＋（大気－陸間のフラックス）は人為起源の二酸化炭素のみの正味を算出しているようであるが、自然起源の数値を無視していて物質収支になっていない不完全なものである。
気象庁(IPCC)
大気中の増加 ＝＋３２＝＋３２（人為起源）＋０（自然起源）
（大気－海洋間のフラックス）＝－２２＝－２２（人為起源）＋自然起源記載なし
（大気－陸間のフラックス） ＝－１０＝－１０（人為起源）＋自然起源記載なし
自然起源も加えたトータルの物質収支
大気中の増加 ＝＋３１＝＋３０（自然起源）＋１（人為起源）
（大気－海洋間のフラックス）＝９０６－９２２＝－１６＝－１６（自然起源）
（大気-陸間のフラックス）＝１２１２+63-1228＝＋４７＝＋４６（自然起源）＋
１（人為起源）
海の吸収 ９２２（自然起源）
海の放出 ９０６（自然起源）
陸の吸収 １２２８（＝６２（人為起源）＋１１６６（自然起源））
陸の放出 １２７５（＝６３（人為起源）＋１２１２（自然起源））
炭素循環ー文字通りか見掛けか
http://www.cger.nies.go.jp/ja/library/qa/3/3-1/qa_3-1-j.html
「今、我々人間が化石燃料を燃やしたりして放出している年間の二酸化炭素量（7Pg）は、大気濃度でいうと毎年3.5ppm程度の濃度増加（これは約１％の濃度変化に対応する）を与えるような大きさとなります。ポイントはこの我々が放出した二酸化炭素のボールは、大気と海洋の交換量と関係なく、まず一度大気に蓄積するということです。これにより大気濃度の増加が最初に起こります。いわば、我々はこのボール投げ大会で一方的に大気チームに加担しているのです
これまで、我々が毎年出した二酸化炭素は、海洋や陸の植物などが吸収してもまだ半分程度が大気に残ってしまうことがわかっています。その結果200年の間に大気の濃度は 280ppmから345ppm（1985年）へ増加しました。この濃度増加により大気から海洋への二酸化炭素移動量は、以前の年間 74Pgから92Pgまで増加したと考えられます。」
文字通りの状態を、実際の状態の近似状態と信じこんでおられるようです。
以下の記述は本当ですか？
＊ 「ポイントはこの我々が放出した二酸化炭素のボールは、大気と海洋の交換量と関係なく、まず一度大気に蓄積するということです。これにより大気濃度の増加が最初に起こります。」
＊ 「我々が毎年出した二酸化炭素は、海洋や陸の植物などが吸収してもまだ半分程度が大気に残ってしまうことがわかっています。」
産業革命後、自然起源ニ酸化炭素と人為起源二酸化炭素が同時に流れているのに、自然起源の方にだけ、システムが準定常状態になっていると仮定して
その後の計算をしているのが誤りの原因ではないか？
それにしても、文字通りに信じ込まれているようで驚きです。
我々が毎年出した二酸化炭素（人為起源二酸化炭素）のうち、大気に残るのは２％弱で、９８％強は海洋や陸の植物などが吸収するという計算値の方が妥当なのではないでしょうか（後述推定計算参照）？
（測定は出来ませんが）
化石燃料燃焼による放出が起こってからの正しいと思われる推定計算
下記のように、記述するのが正しいのではないでしょうか？
｛大気へ毎年残留増加する量（自然起源＋人為起源）は、人為起源放出量の
半分以上に相当する量です。｝
放出
自然起源 ２１１８
人為起源 ６４
合計 ２１８２
大気への残留増加
自然起源 ３１
人為起源 １
合計 ３２
吸収
自然起源 ２０８７
人為起源 ６３
合計 ２１５０
（単位炭素１０億トン/年）
大気への残留増加は人為起源放出量の半分相当（自然起源＋人為起源）
であり、自然起源、人為起源の量の比率は、放出の自然起源、人為起源の比率に比例するとした。
こちらの方が実際の状況に近いであろう。
図とか数値とかは誤解を与えないようにトータル（自然起源と人為起源）で記述
してもらうのが良いであろう。