筑波大学大学院の長照二元教授(56)が、研究論文の実験データ改ざんを理由に懲戒解雇されたのは無効として、同大などに地位確認と2000万円の損害賠償を求めた訴訟の判決で、水戸地裁土浦支部(犬飼真二裁判長)は19日、長元教授の請求を棄却した。
 訴状などによると、長元教授は2006年8月、高温プラズマを一定時間維持する実験をテーマに米学会誌に論文を発表したが、複数の大学院生が実験データに不審な点があると指摘。筑波大は、不都合な実験データを置き換えるなど、改ざんが判明したとして、08年8月に長元教授を懲戒解雇とした。
 長元教授は同年10月、「改ざんはなく、解雇は無効」として提訴していた。 

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