千葉大と環境エネルギー政策研究所が自然エネルギー(太陽光、風力、地熱、小規模水力、バイオマスの5種)で地域の電力需要をどのくらいまかなっているか市町村ごとに調べた。


この結果がなかなか面白い。


全国平均で3.4%だったが、比率が高いのは大分30.8%、秋田26.3%、富山23.4%、岩手20.2%の順、低いのは東京、大阪、千葉、福岡、、神奈川、兵庫などの大都市で1%未満であった。


種別では、小規模水力が59.8%、地熱18.1%、風力12.4%、太陽光6.0%、バイオマス3.7%、昔からの技術がまだ自然エネルギーの大そうをしめており、大分、秋田などの20%超の地域はこれである。


話題の風力、太陽光、バイオマスがそれほどでなく新技術への投資がまだ足りない。


新技術による自然エネルギーはまとまって大きな規模になることが欧米の経験からわかっており、ここへの投資が増えている。これが世界の趨勢で、現在では大手の金融機関が設備融資する時代になっている。


こういうのに比べると声だけが大きく、投資では日本は遅れてしまった。


安部首相は環境保護で世界の先進国になると意気込んでるので、社会保険庁の解体をやったほどのエネルギーで自然エネルギーが増える政策を展開して欲しい。

そうすれば環境改善の社会起業が爆発的に増える。