• 15 Aug
  • 09 Aug
  • 07 Aug
    • 牛丼

      とえのきの味噌汁。吉○家風のレシピをネットで見ながら作りました。妻子にも大好評で、ちょっといい気分

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  • 06 Aug
    • 躊躇する息子

      どのタイミングで盆踊りの輪に入ろうかなー登戸一丁目、二丁目合同盆踊り。昨年が初めての開催で今日が第二回目。盛り上がって行こうぜーーー。

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  • 21 Jul
    • 東京証券取引所なう

      ハッピーサイエンスユニバーシティのマクロ経済の受講生とHS政経塾7期生らと株価チェック中カメラ目線は起業家志望の在家塾生、ニヤリ。

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  • 06 Jul
    • 政治ジャーナリスト

      山村明義様よりHS政経塾において、本日、ご講義を頂きました。神道思想家でもいらっしゃる山村先生より、8年前の幸福実現党立党時に、大川隆法総裁に直接インタビューをされた時の大変貴重なエピソードも披露して頂きました。宗教政治家を目指す塾生達へ、温かい励ましのお言葉も数多く頂戴致しました。理想政治の実現に向けて精進して参ります!

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  • 29 Jun
    • ポピュリストたちに告ぐ

      http://hrp-newsfile.jp/2017/3216/「幼児教育無償化」は選挙対策か?HS政経塾 担当チーフ 古川裕三◆政府が掲げる「幼児教育、保育の早期無償化」について政府が先月発表した、骨太の方針の素案では「幼児教育、保育の早期無償化」が謳われています。しかし、無償化に必要な年間7000億円にも上る巨額な財源についての具体案は示されていません。一応は、財源について、年内に結論を出す方針とのことで、(1)財政の効率化、(2)税、(3)新たな社会保険の3つの案が示されています。(1)財政の効率化は、日本の経済成長と密接にかかわる分野であり、すぐに効率化できて財源をねん出できるわけではありません。(2)の税と、(3)新たな社会保険(「こども保険」)というのも、要するに消費税の増税か、社会保険料の値上げ、ということになりますので、結局、国民の負担を強いるということになります。◆無償化の是非無償化について、教育経済学的な立場では、「人への投資は収益率が高い」という点をあげて賛成する人が多くいます。特に最近は、ノーベル経済学賞受賞者のヘックマン氏の著書『幼児教育の経済学(原題『GIVING KIDS A FAIR CHANCE』)が引き合いに出され、賛成側の論拠のひとつともなっています。本書の英語の原題である、「恵まれない子供たちへ公平な機会を与えること」という趣旨には賛成ですが、一律にすべての子供を対象に無償化させることには反対です。政府は、幼児教育無償化について、「すべての子どもに質の高い幼児教育を保障すること」を目指す、としています。すでに現在もひとり親家庭や多子家庭に対する無償化への取り組みは始まっていますが、セーフティネットとしての機能は必要ですが、無償化対象を「すべての子供」にまで拡大させる必要はありません。◆日米の違い6月28日付日経新聞のオピニオン欄に掲載された慶応大学教授の赤林英夫氏の寄稿(「幼児教育『無償化』意味がない」によると、ヘックマン氏の主張では、主に50年前のアメリカを事例として、教育機会に恵まれない就学前の子供に質の高い教育を施したときの効果がデータとして示されますが、アメリカは先進国のなかで就学前教育(4歳まで)の普及が最も遅れている国であると指摘しています。さらに、OECD統計では、4歳で幼児教育施設に通っている比率は68%でも、日本は95%にも達しており、日本国内においては4歳から5歳の子供の就園率を上昇させる余地はほとんどないことを指摘したうえで、無償化させることは、いままでは親が自ら進んで出していた教育費を税金で肩代わりすることにすぎないと論破しています。つまり、政府は、消費税や社会保険料を上げて国民を苦しめつつも、「無償化」を謳うことによって人気をとり、税金の「バラマキ」対象を増やして票を買いたいという「選挙対策」がその本質です。お上中心主義というか、全体主義的というか、どうしても現政権は「上からの革命」を企図しているようにみえます。(参考:『政治の意味』大川隆法×大川裕太著)◆「しらかし貴子」氏、保育の規制緩和を訴える幼児教育の無償化は必要がない、ということについて論じてきましたが、今、喫緊の課題は、やはり東京都を中心に、大都市部が抱える「待機児童」の解決ではないでしょうか。今も全国で2万3000人もの待機児童がいるというのは異常事態です。現在、小規模認可保育園の園長を務める「しらかし貴子」氏は、保育業界の規制緩和を訴えています。参考:リバティWEBhttp://the-liberty.com/article.php?item_id=13143現場に身を置き、多くのママたちの悩みに接し、改革の必要性を心底感じている「当事者」にこそ、行政を変える真のパワーがあるのではないでしょうか。執筆者:古川 裕三HS政経塾 担当チーフ  無償化の議論、こちらもぜひご覧ください。↓

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  • 25 Jun
  • 23 Jun
  • 21 Jun
    • 遅すぎる決断

      昨日、小池都知事が記者会見で豊洲移転をやっと決めましたね。告示日3日前、選挙の争点隠しですか。決断先延ばしによる税金垂れ流しの罪は重い。小池ファーストじゃないですか。いても立ってもいられず、今朝は白金台の駅頭はじめ、白金の閑静な住宅街で訴えて来ちゃいました。港区の未来は、なべ島ひさしにお任せあれ。

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  • 17 Jun
    • アラフォー

      今日で35歳になりました。四捨五入すると40。所謂、アラフォー。もっと大人になれるように、さらに精進致します。長男より長女よりありがとー

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  • 08 Jun
    • 日本をダメにする

        リベラルの正体の著者、ジャーナリストであり神道の研究科でもあられる山村明義先生と 本日、約4時間に渡って日本の誇りについて、メチャクチャ熱い議論を交わさせて頂き、感謝の思いでいっぱいです。   ジャーナリズムの最前線において、左翼リベラリズムと戦い続けてこられた山村先生の不屈の闘志に心からの感銘を受けました。   改めて勇気を頂くと共に、日本の夜明けが近いことを確信いたしました。   本書では、映画君の名はのヒットの秘密には、神道の神典である古事記や日本書紀にある結びの思想がメタファとして組み込まれていることについて言及されています。   君の名はファンの方にもオススメの一書です。   サインも賜り、ありがとうございました。  

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  • 02 Jun
  • 27 May
    • 僕のまなざし

      2009年の立党の時からご支援いただいているSさんと我が家族と一緒に、今話題の映画をシネプレックス幕張で観てきました。Sさんの感想は、身につまされる映画だった、と。私も、本当にいい映画だなぁーーって思いました。正義、愛、反省、神の許し、などなどメチャクチャ深いテーマ君のまなざしまだ観てない方、絶対見たほうがいいっす超オススメ。ちなみに、自宅から映画館まで10キロくらいなんですが、ランニングしちゃいました。ベイエリアを走って気分も爽快!

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  • 19 May
    • 視聴率ナンバー1

      長谷川豊、元フジテレビアナウンサーとガッツリ天下国家を論じました。HS政経塾、第二期生の同期、現茨城県第一選挙区支部長の川辺賢一らと。メディアリテラシーの大切さ、ホントに響きました。日本の夜明けは近いぜよ。

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    • バナナアート

      第一人者稲毛で闇市酒場経営の赤井稲妻さんの作品。よく利用させていただいています。またメディアの取材が入っているそうで。すごすぎ。

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  • 15 May
    • 作ってみました

      新玉ねぎをまるごと使い、ジェノベーゼソースで頂くオーブン焼き。レシピ動画を見て作ってみました。子供は美味しいと食べてくれました

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  • 04 May
    • 加憲ではなく、堂々と憲法9条を改正しよう。

      明日、メール配信されますHRPニュースです。↓     加憲ではなく、堂々と憲法9条を改正しよう。 2017.05.04   http://hrp-newsfile.jp/2017/3169/ 国防・安全保障 HS政経塾 担当チーフ 古川裕三 ◆9条は守って、自衛隊は明記? 3日の憲法記念日には、読売新聞一面に「憲法改正 20年施行目標」と題し、憲法改正に向けて意欲を示した安倍総理のインタビュー記事が掲載されました。 首相は「東京五輪が開催される2020年を新しい憲法が施行される年とし、その柱は憲法9条に自衛隊を明確に位置づけることだ」と発言しました。 憲法の平和主義は守り、「戦争放棄」(1項)と「戦力の不保持」(2項)を規定した9条を残したまま、自衛隊の存在を明記する、「加憲」の議論を展開しています。 2012年に自民党が作成した憲法草案には「国防軍」の保持と明記されていますので、首相は態度をやや軟化させた格好です。 ◆野党の批判をかわす目的 9条は改正せずに、自衛隊の存在を明記だけするという主張は、野党・民進党の幹部もかつてしたことがありましたので、野党の反発を最小限に食い止め、現実(妥協)路線で、まずは憲法改正を実現させたいというのが首相の思いでしょう。 しかし、妥協でよいのでしょうか。 ◆「戦力」と「実力」 日本の自衛隊は、1950年の朝鮮戦争の勃発をきっかけとして、GHQからの要求により、7万5千人からなる警察予備隊が組織されたことから始まりました。 のちに自衛隊に改組されるわけですが、政府は「自衛隊は自衛のための必要最小限度の実力」であるとして、憲法9条で禁止されている「戦力」ではないという解釈を採ってきました。 ただ、「軍隊とは、組織体の名称は何であれ、その人員、編成方法、装備、訓練、予算等の諸点から判断して、外的の攻撃に対して国土を防衛するという目的にふさわしい内容をもった実力部隊を指します。 この解釈を一貫させていけば、現在の自衛隊は、その人員・装備・編成等の実態に即して判断すると、9条2項の「戦力」に該当すると言わざるをえないであろう。」(『憲法』第五版 芦部信喜著)という指摘どおり、どこからどう見ても自衛隊は「陸海空軍その他の戦力」です。 そもそも、憲法前文及び98条には憲法の趣旨に反する法律は無効であると規定されていますから、自衛隊法は形式的に違憲であることは間違いありません。 平和主義を基調としながらも「侵略戦争はこれを放棄し、防衛のみに専念する」(9条1項)、「そのための戦力は、固有の権利として、これを保持する」(9条2項)と条文を改正し、自衛隊法の根拠を明確にすべきです。 ※参考:『幸福実現党宣言』大川隆法著 https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=113 ◆正直な議論を つまり問題の本質は、9条を正直に改正し、自衛隊を軍隊として明確に位置付けて、国防を強化し、「他国の軍事的脅威から国民の生命を守ること」です。 9条をいじらずに自衛隊の存在を明記する条文を加えるとなると、「前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。ただし、前項の目的を達するためではない自衛隊という実力は保持する」という趣旨になるでしょう。 北朝鮮から飛んでくるミサイルから国民の生命を守るためには、防衛軍が必要なのですから、正直に9条を改正しましょうというのが我が党のスタンスです。 ◆現在の自衛隊の限界 「自衛戦争を認め、防衛軍は必要」という変更を加えなければ、自衛隊の動きにくさは全く変わりません。 改憲ではなく加憲で自衛隊の存在を明記したとしても、実際に国民を守る行動はとれない、ということであれば意味がないのです。憲法は国民を守るためにあるのです。 国際標準では、軍隊の権限規定はネガティブ・リストが採用されており、あらかじめ禁止されたこと以外は原則自由に行動ができます。 一方で警察はポジティブ・リストが採用されており、法的根拠がないと動くことができません。 先に自衛隊の前身が警察予備隊であることを確認したとおり、自衛隊はポジ・リスが採用されており、法律に書かれていること以外、行動できないという制限のもとにおかれています。 憲法に軍隊と明記し、権限規定をポジからネガに変更することが必要なのです。 今こそ、国民が目覚め、嘘をつかない正直な政治家を選択し、戦後体制の呪縛を打ち破って「自分の国は自分で守る当たり前の国」をつくっていかねばなりません。

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  • 29 Apr
  • 21 Apr
    • 政府 北ミサイル発射の避難訓練を呼びかけ

      正直、対応、遅いっす。 対岸の火事だと思っていたからではないでしょうか。これをもって「平和ボケ」と言います。 そろそろ、目覚めよう、日本。 ↓【一触即発!】北朝鮮暴発に備えよ https://hr-party.jp/special/Northkorea/   以下、NNNより転載↓   日本テレビ系(NNN) 4/21(金) 14:55配信  政府は21日、都道府県の危機管理の担当者を集め、北朝鮮による弾道ミサイルの発射を想定した住民の避難訓練を早期に実施するよう呼びかけた。  会議では、弾道ミサイルが日本に着弾する可能性がある場合には、政府が防災行政無線や緊急速報メール等で緊急情報を国民に伝える方針が報告された。そして、屋外にいる場合は、できるだけ頑丈な建物や地下街などに避難する、屋内にいる場合は窓から離れるか、できれば窓のない部屋へ移動するといった国民がとるべき行動について説明された。  これらの情報は、21日から内閣官房のウェブサイト「国民保護ポータルサイト」に掲載されている。政府は各都道府県に対して情報の周知を依頼するとともに、住民避難訓練を早期に実施するよう呼びかけた。

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プロフィール

古川 裕三

性別:
男性
誕生日:
1982年6月17日
血液型:
A型
お住まいの地域:
千葉県
自己紹介:
1982年 6月17日 千葉県 鎌ヶ谷大仏生まれ、印西、木刈(千葉ニュータウン)育ち 印西市...

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