花粉症などの対策からみる県民性
テーマ：投資昨日のNYダウの終値は６６２６．９４ドル、１米ドル９８．２５円。米雇用統計で失業率が最悪な結果の８．１％だったのによくこの程度の落ちで持ちましたね、、、予想が７．９％だからそんなもんか。、、、１０％逝くのかな。。。定額給付金が規模が小さい支給しやすい地方から支給開始されましたね。。。高齢者の方が焼酎とか買ってましたが意味無い気がします、、、危機の時は米百表で若い世代や新しい事業に先行投資した方が良い気がします。。。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
＜花粉症＞関東はマスクで対処 他地方は薬や食べ物で対応
3月7日23時15分配信 毎日新聞
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090307-00000098-mai-soci
関東人はマスク好き？ ウェザーニューズ（東京都港区）が男女約２万５０００人を対象に実施した花粉症対策の調査で、マスクで対処する人が関東地方に集中していることが分かった。他の地方では薬や食べ物で対応する人が多かった。
同社の携帯サイト利用者に対して、花粉症対策（複数回答）とそれにかける費用を尋ね、回答者の居住地ごとに集計した。
「マスク」を挙げた人が最も高かったのは茨城で６１．４％。続いて神奈川６１．１％、千葉６０．８％、東京５８．６％、静岡５７．７％と、上位５位がすべて関東だった。「薬」は鳥取、「目薬」「食べ物」「飲み物」はいずれも秋田が１位だった。
対策費用が最も高かったのは青森で、１カ月あたり２３８０円。一方、隣の秋田は１０９１円で最下位だった。同社は「両県の花粉の飛散量は２２位と２３位でほぼ同じだが、かける金額が違うのは県民性の違いではないか」と分析している。
同社は全国約５００地点での計測データをもとに、花粉の飛散量と予報をインターネット上の「花粉チャンネル」（http://weathernews.jp/pollen/
）で提供している。【元村有希子】
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
「マスクｖｓ薬や食べ物」予防医療と依存性の高さとも読めますね、、、東京ではトラックのディーゼルが花粉症の原因の一つなのを知っている、知事によると「都民は環境問題に関心があり民度が高い」ので規制がかかっていますよね、、、そして東京にはアイドリング禁止条例にあたる「環境確保条例」っていうのがあります。地方は情報が遅れているので環境や予防医療に配慮しないことが多いようです。結局は「良く効く薬や飲食物」なんて言っても、繰り返し使っていれば不経済であり、副作用やメタボなどになりますよ、、、納豆ダイエットとかタバコダイエットなんてのは妄想です、、、納豆でも食いすぎれば太るし、タバコは標準体重を考えないコンビニでタバコとついで買いしたお菓子で食いすぎの状態になり、タバコという毒物で強制的に排除や痩せ過ぎにするようなもんです。しかしタバコは受動喫煙でメタボになるという調査結果もあります。そしてディーゼルで花粉症になるなら、肺がんなどの原因でもあるタバコにも含まれるSPMの浮遊量が密閉した狭い屋内の方がデジタル粉塵計で計った結果、交差点などよりも多い受動喫煙によるタバコの有害物質で花粉症にもなるでしょうね。
花粉症の予防方法は、まずタバコの副流煙を避けることです。そして外出時には帽子をかぶりツルツルのコートを着てマスクとメガネをします。外出から戻ってきたら、家に入る前に玄関前で身体中、濡れタオルなどで払い落とします。玄関に入ったら霧吹きで玄関の上の方から水を吹きます。玄関のスペースを遮断できるような病院にあるビニールのカーテンがあったら良いのに。。。そして即効、風呂に入ります。部屋では加湿器をしばらくつけておきます。
タバコの煙の除去で空気清浄機や消臭剤なんて商品がありますが９０％以上のタバコの有害ガスは除去できず、はっきりいって買うだけ無駄です。また加湿器をつけていない病院などでインフルエンザの感染がありましたよね、、、病院はアニメ「もやしもん」でも放送してましたが、菌が万延してますから。。。薬のネット通販規制は花粉症やインフルエンザは薬局や病院で感染するエコでもない良くない規制です。
●都道府県別喫煙率と死亡率の相関（比例した）関係
都道府県別にみた基本健康診査における喫煙率
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/c-hoken/03/hyo2.html
都道府県別75歳未満年齢調整死亡率推移
http://ganjoho.ncc.go.jp/public/statistics/pub/todofuken02.html
喫煙率が高いところが男女別で死亡率と相関しているところが多いですね。大気汚染が進んでいた東京の男性の喫煙率や死亡率は北海道の男性と比べて低いですよね。タバコ会社は大阪は喫煙率が高くないと言ってましたが、だったらタクシーはとっくに全面禁煙になってるでしょうに。。。そしてタバコ会社のフォーラムでも講演している有名な喫煙擁護学者の著書をみてか珍煙（喫煙擁護者）たちは「人の死亡率は１００％」と茶化し誤魔化しますが、喫煙問題で言う死亡率は言うなれば「早死率（75歳未満年齢調整死亡率）」です。ちなみに私は元喫煙者なんですが花粉症予防のためにマスクをしていても、車の排気ガスよりタバコのにおいが臭いんですよね、、、天井や白い服などに黒くこびりつくのもタバコのタールです。
そして有名な喫煙擁護学者は疫学など統計は信用できないというようなことを言ってますが統計の基礎である「年齢調整」さえ知らないようです。病気の疫学調査（統計など）をするには加齢という混ざると混乱する交絡因子は除外します。そうしないと病気の主原因がなにか分からなくなってしまいます。「大気汚染が原因だ！」と喫煙擁護学者は言い張っているくせに年齢調整を知らないとは。。。
また専売公社OBでマクロ経済学を専攻している経済アナリストの先生も「相関関係」を「相似関係」とテレビで間違えて解答していました。マクロな統計で相関という言葉は良く使う用語です。相似関係では「紙巻タバコの消費量（１人あたり消費本数＝紙巻タバコの販売本数÷喫煙者人口）と年齢調整肺がん死亡率（わざわざ合わない粗率を持ち出す喫煙擁護者もいる）の年次推移が発病のタイムラグを経て正の相関をしている」や「NYダウと日経平均が正の相関をしている」などの（例、降水）確率を数値で表す「相関係数」という用語が使えません。相関係数はエクセルなどの表計算ソフトで計算できます。ちなみにVBのマクロ（自動スクリプト）と統計のマクロ（社会全体の多くの人数などを調査する）は違いますから。。。。
そして特に地方や高齢者の中には昔の間違った知識や噂しか知らずか、、、そこに付け込んで、、、喫煙擁護者は金にならないので知っていながら意固地に偏ったデータだけで言い張り、安上がりな予防医療を根拠の無い陰謀論でレッテルを張るパターンが多いような気がします。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
県：自販機場所代、落札額１億数千万円に 入札制導入で－－年間見通し／群馬
http://mainichi.jp/area/gunma/news/20090307ddlk10010121000c.html
県は６日、県有施設に設置する自動販売機の場所代を入札制にしたところ、落札額が３７９台分で年間１億数千万円にのぼるとの見通しを明らかにした。従来はほとんどが無償で、大澤正明知事は「今までもったいなかった」と悔しがった。県議会予算特別委員会で水野俊雄氏（公明）の質問に答えた。
中山博美・総務部長や県管財課によると、今年１月１６日～今月５日までに５７カ所２２８台の入札をしたところ、落札額の合計は年額ベースで９５２６万円だった。今後、０８年度内に３８カ所１５１台の入札が予定され、入札済みのものと合わせ落札額は年額１億数千万円にのぼる見込みという。対象は清涼飲料水でほとんどは５年契約。契約満了まで毎年同額が県の収入となる。
３７９台のうち高校など県立学校が６３カ所２４９台。その他は県庁や県立図書館など３２カ所１３０台。これまでで最も高額なのは総合交通センターで約４００万円という。
県のまとめによると０７年度末現在、県有施設の自販機はたばこも含め６４１台。うち、有償は１０９台だけで収入は１１４万円だった。【塩崎崇】
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
珍煙はタバコの消費量が減ればタバコの税収も減ると言い張りますが、こんな無駄があったんですね、、、若い世代の煙害による医療費や外国タバコの消費が減れば国民の儲けは増えますけどね。それにしても、こういう「自販機の場所代は昔から無料だったから根拠は無いけどそのまんまにしろ！」という業者の言い逃れは古き悪き老癖です！自販機の業者なんてバブルになれと言ってたり都内の銭湯を無頓着に爆破させた銭根な連中ですから。。。
全国に５００万台もある自動販売機やパチンコ台などに環境税を課税したり、高額落札制にしたり地域による台数制限（開業医もね）などをするべきです。タスポやパチンコの両替機を開発している協会や会員の外国などのタバコ会社も断固反対するでしょうけどね。そして珍煙が自動車なども規制しろ！というエコ対策という誤魔化しと矛盾してくるでしょうけどね。それにしても今の時期、珍走も増えていますよね。ガソリン代が安くなったからだと思います。消費税よりも娯楽用のバイクやそのマフラーや商用以外の自動車に環境税をかける時期だと思います。
