ドクターケイのブログ

大好きなゴルフやワインのお話を中心に日々の出来事を日記のように時系列に沿って書いています。
ノンフィクション大作です。


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3月5日(土)、曇りです。

気になるこれからの天気予報ですが…

3月6日(日):曇り時々雨、気温17/10度、降水確率80%。
12時を過ぎると雨になるようですね。
アイゴ~!

3月9日(水):曇り時々雨、気温13/6度、降水確率50%。
う~ん、改善の可能性は…。




1USドル=113.81円。

1AUドル=84.63円。

金相場:1g=5014(-5)円。
プラチナ相場:1g=3961(+129)円。




個人向け国債:2月の応募額が急増
財務省が4日発表した2月の個人向け国債の応募額によると、利回りが変わらない固定金利型国債の応募が前月比で倍以上に増えた。
日銀が1月末にマイナス金利政策導入を決定し、多くの銀行の普通預金金利が年0.001%に下がる中、これを上回る年0.05%の金利が保証され、安全性も高い国債の人気が高まっているようだ。
個人向け国債は満期までの期間が3年と5年の固定金利型、10年の変動金利型があり、証券会社や銀行などで1万円から購入できる。
個人が安心して買えるよう、元本と最低金利(年0.05%)が保証されている。
10年の変動金利型は半年ごとに金利が変わるが、年0.05%の最低金利は下回らない。
財務省は毎月、購入したい投資家を募集しており、2月の応募額は、3年が前月比2.4倍の365億円、5年が2.5倍の311億円と大きく伸びた。
10年は前月比11%増の1659億円だった。
応募した投資家は全員が購入できる。
マイナス金利政策の影響について、財務省は「『国債の魅力が相対的に高まっている』との声はある。
個人向け国債の裾野が広がるのはよいこと」と話している。
一方、個人が購入できる国債のうち、「新型窓口販売国債」は利回りがマイナスになるため、募集を中止している。




複雑化する円相場を読む4つのポイント~金融市場の動き(3月号)





九州の銀行は国盗り合戦。沖縄を含めた再編の可能性も
ニュースイッチ
「地銀再編」全国へ、第二地銀の動きに注目
ふくおかフィナンシャルグループ(ふくおかFG)は、長崎県の十八銀行との経営統合に向けて基本合意した。
2017年4月に株式交換で完全子会社化し、18年4月をめどに同グループ傘下で長崎県を地盤とする親和銀行と合併させる。
統合後の総資産は15年3月期の単純合算で18兆4429億円となり、地銀グループで国内首位となる。
九州の銀行業界は国盗り合戦の様相。
西日本シティ銀行グループや九州フィナンシャルグループを含めて地銀再編が進む中、ふくおかFGが長崎の第一地銀2行を抑えた。
県内の主力2行が同一グループに傘下入り、しかも合併というのは地元にとってかなりの衝撃だ。
特に九州FGは沖縄県内にも支店を出しており、沖縄を含めた再編の可能性も除外できない。
日銀のマイナス金利政策で、さらに県境や地域をまたぐ地方銀行の再編が加速しそう。
マイナス金利下で、体力のある大手銀を除けば、自行で新たなビジネスモデルを描ける状況にない。
全国的に貸し出しが伸び悩む中、地銀各行は他県への貸出姿勢を強めており、地盤からの資金流出が活発になっていることも背景にある。
金融庁も地方創生のため地銀再生が不可避との姿勢を示しており、第二地銀を中心に再編圧力は高まる。





電力自由化、苦情・相談が急増=年明けから325件―国民生活センター
時事通信
4月の電力小売りの全面自由化に絡んだ消費者の苦情や相談件数が急増していることが4日、明らかになった。
国民生活センターに寄せられた悪質な訪問販売などに関する通報は、年明けから3月3日までで325件に上った。
2015年4月からの累計は435件で、大手電力や新規参入事業者が料金プランを発表し、販売キャンペーンを始めた年明け以降に増加している。
国民生活センターによると、主な相談事例は「電力会社を名乗る人物からの紹介で業者の話を聞いたら、給湯器の勧誘だった」「自由化で電気料金が上がると説明され、高額な太陽光発電システムの購入契約をしてしまった」など。
最近は「携帯電話の修理の書面と思って署名したら、電気契約を結ばされていた」といった事例も増えているという。
同センターが2月12日に発表した年明けからの苦情・相談件数は98件(2月9日時点)だった。
2月中旬以降、政府が自由化に絡んだ詐欺行為などへの注意喚起を本格化させていることも、通報が増えた一因になっているとみられる。
経済産業省の電力取引監視等委員会は2月、国民生活センターとの間で消費者トラブルを防ぐための連携協定を締結した。
相談内容を共有し、事業者への監視体制を強化していく方針だ。




アダム・スコットが首位浮上!松山英樹はダボ4つで60位Tに急降下
ゴルフ情報ALBA.Net
フロリダ州にあるトランプナショナルドラールで開催されている世界ゴルフ選手権シリーズ「WGC-キャデラック選手権」は2日目を終えて、10アンダーまでスコアを伸ばしたアダム・スコット(オーストラリア)が首位浮上。
8アンダーの2位タイにダスティン・ジョンソン(米国)、ローリー・マキロイ(北アイルランド)がつけている。
松山英樹は大乱調。
2度との池ポチャなどで4つのダボを叩き“81”。
トータル7オーバーの60位タイまで急降下した。
宮里優作もスコアを1つ落とし、57位タイと1つ順位を落としている。
その他、ジョーダン・スピース(米国)は“72”と伸ばせずトータル3アンダーの12位タイ。
昨年の日本ツアー賞金王、キム・キョンテ(韓国)は出入りの激しいゴルフでスコアを落としトータル1オーバーの37位タイとなっている。
【2日目の順位】
1位:アダム・スコット(-10)
2位T:ローリー・マキロイ(-8)
2位T:ダスティン・ジョンソン(-8)
4位:ダニー・ウィレット(-7)
5位T:チャーリー・ホフマン(-6)
5位T:チャーリー・ホフマン(-6)




NYダウ、1万7000ドル台回復=米雇用好調で2カ月ぶり
【ニューヨーク時事】
週末4日のニューヨーク株式相場は、良好な米雇用統計を受けた買いが入り、4日続伸した。
優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比62.87ドル高の1万7006.77ドルと、2カ月ぶりに1万7000ドル台を回復した。
ハイテク株中心のナスダック総合指数は9.60ポイント高の4717.02。
米労働省がこの日発表した2月の雇用統計は、非農業部門就業者数が前月比24万2000人増。
市場予想を大きく上回る内容で、発表直後は米追加利上げへの警戒感から、ダウはマイナス圏に沈む場面もあった。
ただ、平均時給は振るわず、賃金インフレが加速する兆しは小さいとの見方が広がると、プラス圏に浮上。
それでも、前日までの3日間で400ドル超上昇していただけに、上値は重かった。




「何とかせいや」 関西の人気エリア、保育所難で悲鳴
(朝日新聞)
1千人前後が保育所落選――。
子育て世帯を中心に、関西有数の「住みたい街」として人気の大阪府吹田、豊中両市が、新年度を目前にして深刻な事態に陥っている。
千里ニュータウン(NT)の再開発などに伴い、大規模マンションが続々と建設。
喜ばしいはずの街の若返りが、保育所不足という新たな課題を生んでいる。
吹田市では認可保育所や認定こども園など「認可保育施設」への4月入所に過去最多の2481人が申し込み、1次選考で4割にあたる1018人の行き先が決まらなかった。




GTC4

フェラーリ、4人乗り4WDモデル「GTC4ルッソ」を発表|Ferrari




RR

【ジュネーブショー2016】ロールス・ロイスがレイスとゴーストに特別仕様車「ブラックバッジ」を設定!




DB11

【ジュネーブショー2016】アストン・マーティンDB11、注目の新V12は自社開発で608ps!




タンス預金用の「金庫」が売れまくる異常事態
東洋経済オンライン
埼玉県本庄市にあるホームセンター「カインズホーム本庄早稲田店」。
同店には今、異例ともいえる、家庭用金庫の特設売り場が設置されている。
理由の一つは2015年10月に施行されたマイナンバー制度。
個人資産の情報を捕捉されたくないとの理由から、「10月以降、急激に売り上げが伸びた」(関谷方揮副店長)。
そしてもう一つは、今年1月に日本銀行が発表した、マイナス金利の導入だ。
同店では、今年1月から足元まで、金庫の販売金額が前年同期比でなんと330%にも及んだ。
カインズの全店舗合計でも、160~170%と、目下絶好調である。
■ 売れ筋は1万1800円の金庫
購入者はどちらかといえば、年配の男性が多い。
売れ筋は価格が1万1800円で、大人二人で持ち運びができる重さ40キログラムの金庫。
鍵形式が人気を集めているという。
一部はすでに欠品状態で、入荷まで数週間かかるものもあり、各店は販売員を配置して拡販に努めている。
金庫は小売店だけでなくネット販売でも好調。
「ひめじや★ネット通販」を運営するひめじやでは、「Webサイトを見た個人の顧客からの電話やメールでの問い合わせが増えた」(通販担当者)。
売れ筋は価格の安いものが中心だが、顧客の要望に応じ、防犯性能の優れた金庫を紹介するなど対応を進めている。
こうした需要増を背景に、金庫メーカーには注文が殺到している状況だ。
家庭用金庫で日系メーカーとしてはトップシェアの日本アイ・エス・ケイ(旧キング工業)は、前年同月比2ケタ増のハイペースで出荷。
同社の株価はこの1カ月間で150円から一時300円まで急騰した。
また、2012年に「ディプロマット」ブランドで輸入販売を始めたディプロマット・ジャパンでも、販売が急拡大。
これまで家庭用金庫といえば、9月1日の防災の日に合わせて動きがあるくらいだった。
ところが最近では3万円前後の家庭用金庫がにわかに売れ始めている。
「家庭用は出荷が倍近い」(担当者)。
■ ほとんどが業務用ニーズ
金庫はもともと、金融機関やオフィスで重要書類を保管するなど、業務用ニーズが大半を占める。
経済産業省によれば、耐火金庫の出荷金額は1990年に160億円あったが、2014年には64億円へ縮小。
それが2015年10月以降は、単月ベースで、前年同月比2割増の勢いだ。
「マイナンバーやマイナス金利の導入で不安に駆られた人々が金庫を買っているのではないか」。
富裕層の動向に詳しい、コンサルタントの小林昇太郎氏は指摘する。
マイナス金利の導入を機に、今やメガバンクの普通預金の金利は年0.001%。
「この先、銀行に預金をしておくだけで金利や手数料を取られるのではないか」といった発想から、需要に拍車がかかっているようだ。
もっともセキュリティの面からは「金利が下がったとしても、自宅に現金を置いておくより銀行に預けたほうが安心」(家庭警備最大手のセコム)というのが現実。
タンス預金のため金庫の購入に走る人々の姿を見るかぎり、マイナス金利が老後の資金に対する不安をさらにあおってしまった、といえそうだ。





C型肝炎薬、3割超値下げへ 厚労省、6品目に特例初適用
朝日新聞
厚生労働省は4日、4月からの薬価を発表した。
想定よりも巨額の売り上げがあった薬の価格を引き下げる特例制度が初めて適用され、米製薬企業が昨年発売したC型肝炎薬は3割以上安くなる。
特例が適用されるのは、米ギリアド・サイエンシズのC型肝炎薬「ハーボニー」など6品目。
ハーボニーはC型肝炎患者の約7割を占めるタイプに効き、発熱などの副作用がある注射薬に代わる飲み薬だ。
効果の高さが評価され、昨秋の発売ながら2015年の売上高は1176億円だった。
国内で売られたすべての医薬品の中でトップ(IMSヘルス調べ)だ。
特例は、厳しい財政状況でも国民皆保険制度を保つために導入が決まった。
ただ、新薬開発は確率が3万分の1以下で、数百億円はかかるとされ、製薬側の反発は強い。

処方例を見ているとC型肝炎ならだれでもOKのようなスタンスで処方されているから医療費はべらぼうな額になるでしょうね。
もっと処方対象を限定するとかできないのかな…。





iPSで「心臓」作製成功 大阪大、薬の副作用研究に
朝日新聞
iPS細胞を創薬に応用する一環として、ヒトのiPS細胞から作った心筋の細胞などを組み合わせた「心臓」のモデルの作製に大阪大の研究チームが成功した。
薬の副作用の研究につなげる。
17日から大阪市で開かれる日本再生医療学会で発表する。
肺がんや胃がんなどの治療に使う抗がん剤は、副作用として心臓に悪影響を及ぼすことが課題になっている。
こうした副作用を体外で調べるには、細胞を組み合わせて生体に近い状態に模す必要がある。
心臓のような立体的な構造を再現するには、遠心力を使って細胞を積み上げる手法があるが、作製過程で細胞が傷むことが課題だった。
阪大の明石満特任教授らは、フィルターを使い、狙った位置に細胞を積み上げる手法を開発。
iPS細胞から作った心筋や血管の元になる細胞などを「接着剤」のたんぱく質と混ぜ、10層に積み上げて心臓の組織の再現に成功した。
血管が張り巡らされ、栄養と酸素を与えれば拍動する。
この組織に抗がん剤をかけて影響を調べたところ、抗がん剤の濃度を約50倍に高めても拍動数はほとんど変わらなかった。
実際の心臓のように、細胞同士が複雑に関わり合うことで、抗がん剤の悪影響を抑えたと見られる。
研究グループは今後、このモデルを改良するなどして副作用の研究につなげる。
阪大の松崎典弥准教授(バイオマテリアル)は「病気の状態を再現した組織を作ることができれば、薬の治療効果も評価できるようになる」と話している。





「紹介状なしの初診5000円」、税込の最低料金
支払いを求めずに済む患者の対象も明示
(m3.com)
2016年4月から、特定機能病院と一般病床500床以上の地域医療支援病院で、紹介状がない初診では最低5000円(歯科では3000円)、再診では最低2500円(同1500円)の定額負担が義務化される(『初再診料は据え置き、2016年度改定を答申』を参照)。
厚生労働省は3月4日に地方厚生局や都道府県担当者向けに開催した診療報酬改定に関する説明会で、これらの最低額は消費税込みの価格であると説明した(資料は、厚労省のホームページに掲載)。
初診に係る定額負担の徴収義務化は、健康保険法等の改正を受けた対応。
現行でも保険外併用療養費制度を活用して、「特別の料金」を徴収している200床以上の病院は少なくない(『「紹介なし初診」、最高額は1万円超』を参照)。
ただ、消費税別か、込みかの料金表示は、各病院に委ねられていた。
消費税の取り扱いが変わったわけではないが、今改定を機に、消費税込みの料金表示に統一されていくと考えられる。
3月4日に公表された厚労省通知では、初診に係る定額負担を徴収できない患者、および支払いを求めないことができる患者も明示された。
なお、この徴収義務化は、地方自治体立病院などは、条例等の改正が必要な場合もあることから、2016年9月30日までの6カ月間、経過措置を設ける。
◆初診の「特別の料金」の徴収が認められない患者
(1)救急患者
(2)国の公費負担医療制度の受給対象者
(3)いわゆる地方単独の公費負担医療の受給対象者(当該地方単独事業の趣旨が、特定の障害、特定の疾病等に着目しているものである場合)
(4)社会福祉法第2条第3項第9号に規定するいわゆる無料低額診療事業の実施医療機関における当該制度の対象者、エイズ拠点病院におけるHIV感染者
◆初診の「特別の料金」の支払いを求めないことができる患者
(1)自施設の他の診療科を受診している患者
(2)医科と歯科との間で院内紹介された患者
(3)特定健康診査、がん検診等の結果により精密検査受診の指示を受けた患者
(4)救急医療事業、周産期事業等における休日夜間受診患者
(5)外来受診から継続して入院した患者
(6)地域に他に当該診療科を標榜する保険医療機関がなく、当該保険医療機関が外来診療を実質的に担っているような診療科を受診する患者
(7)治験協力者である患者
(8)災害により被害を受けた患者
(9)労働災害、公務災害、交通事故、自費診療の患者
(10) その他、保険医療機関が当該保険医療機関を直接受診する必要性を特に認めた患者




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