懸命にがんばっても、「お金で困る」 ということがない世の中になってほしい……青臭い願いに本気で取り組んでいます。


マイエフピーは、家計再生方法、貯金プログラムを考案し、提供していく事で、10,000件以上もの家計の立て直しにかかわってきました。個別に家計状況をお伺いし、お金に悩む方が貯蓄体質に変われるよう、アドバイス・サポートすることを主な業務としています。


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こんにちは。ファイナンシャルプランナーの田中です。

 

平昌冬季五輪が熱いですね。

日本選手のメダル獲得が続々と報じられていますが、

日々努力を重ねてきた結果を大舞台で発揮するには、

練習量や内容はもちろんですが、メンタル・フィジカル面でも

並外れた努力と調整が必要なのでしょうね。。。

引き続き、日本選手団に頑張ってほしいものです!

 

 

さて、今週発売の掲載協力雑誌のご紹介です。

 

・2月13日(火)発売

婦人公論

 

 

 

・2月17日((土))発売

オレンジページ

 

 

ぜひご覧ください。

 

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こんにちは。ファイナンシャルプランナーの中山です。

 

今日は、日本人の資産形成の動向について簡単に触れたいと思います。

 

皆さんは、お金をどこに預けて、どのように運用をしているでしょうか?

銀行預金、現金、不動産、保険、投資信託など様々あると思いますが、

金融庁の発表によると、日本人は金融資産の約52%を現金・預金で

保有しており、株式や投資信託等の投資性商品は約19%という割合で

保有して運用しているとのことです。

一方で、例えば、アメリカの金融資産の保有割合は?というと

現金・預金が約14%、株式・投資信託・年金や保険(投資性の強い)

が約46%という割合のようです。

 

 

日本人はアメリカ人比べてに現金・預金での運用が多く、株式・投資信託

といった投資性商品での運用が少ないと言えます。

日本人がアメリカ等と比べて現金・預金で保有している割合が高いからって

何が問題なの?と仰る方もいらっしゃると思います。

現金・預金で保有していることを否定している訳ではないですし、現に当社の

横山も手元に手取り収入の7.5カ月分を置いておくことを推奨しており、

現金・預金も必要だと考えております。

ただ、銀行金利が低すぎることやインフレリスクなどを考えると、

お金の預け先、運用先を考えて「お金に働いてもらうこと」が大切なのでは?

と感じております。

 

実は、平成7年の頃はアメリカ人の株式・投資信託の保有割合は日本と

同程度だったとのことですが、平成28年度には上記の割合に変化しています。

その結果、アメリカの家計金融資産の残高は約20年間で3倍以上に、

日本は1.5倍の増加ということになりました。

アメリカ人は金融資産が増え、日本人はあまり増やすことができていない

ということになります。

お金の預け方、運用の仕方でこんなに差がでてしまうんですね。

 

「NISA」、「つみたてNISA」、「ideco」などの制度は、国が皆さんにもっと

現金・預金で資産を保有、運用するのではなく株・投資信託などの

投資性商品を保有、運用してもらいたいという狙いなのでしょう。

更なる少子高齢化社会に向けて現在の年金制度、介護保険制度、

健康保険制度などの社会保障制度を維持していくことが難しい中、

皆さん自身で資産形成をしていってもらい、国の保障に全て頼るのではなく

「自分で自分を守って」いってもらいたいのではないでしょうか?

 

皆さん自身も、自分の資産(家計含む)を守る為にも預け先や運用の仕方

について色々と調べたり勉強をしていって欲しいと思います。

自分自身では、難しいなあとか分からないなあなどありましたらプロに相談

するのが良いと思います。

 

マイエフピーでもそんな相談にも乗れますのでお気軽にご相談下さい。

 

 

 

 

 

 

 

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こんにちは。ファイナンシャルプランナーの田中です。

 

立春も過ぎ、暦の上では春ですが、

日本海側では北陸地方を中心に大雪となっていますね。

事故などの被害がひろがらないことを祈るばかりです。

 

さて、今週発売の掲載協力雑誌のご紹介です。

 

・2月5日(月)発売

日経ビジネス

 

・2月6日(火)発売

週間女性

 

 

・2月7日(水)発売

日経WOMAN

 

 

 

・2月10日(土)発売

日経ビジネスアソシエ

 

 

2月10日(土)発売

クロワッサン

 

 

 

ぜひご覧ください。

 

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こんにちは。ファイナンシャルプランナーの田中です。

 

インフルエンザが大流行していますね。

患者数が過去最多を記録しているそうです。

手洗い・うがいはもちろんのこと、外出時はマスクをするなど

感染しないように気を付けたいですね。

 

さて、今週発売の掲載協力雑誌のご紹介です。

 

・2月2日(木)発売

オレンジページ

 

 

ぜひご覧ください。

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こんにちは、ファイナンシャル・プランナーの田中です。

 

2018年に入り早1か月が経とうとしています。新年度も近づいていますので、春から募集の始まる「奨学金」についてふれたいと思います。

 

人生の三大支出のひとつといわれる「教育費」。高校から大学にかけて約1,000万円ともいわれています。

教育費は負担が大きいため、月々の収支や貯蓄でカバーできない場合には奨学金や教育ローンの利用という方法があります。

奨学金の制度には、独立行政法人 日本学生支援機構(以下、日本学生支援機構)をはじめ、地方公共団体や民間団体のほか、私立大学などでは学校独自の奨学金制度を用意しているところも多くありますので、制度を調べてみるとよいでしょう。

今回は、その中でも日本学生支援機構が実施している奨学金制度に焦点を当ててみたいと思います。

奨学金制度は、返還不要の「給付型」と、学生本人に貸与し、卒業後、学生本人が返還していく「貸与型」とあります。

「給付型」は住民税非課税世帯や生活保護受給世帯、社会的養護を必要とする人等の要件があるため、ほとんどの人が利用するのは「貸与型」となります。

この「貸与型」の奨学金制度ですが、利用者数は平成17年度は4.6人に1人(25.0%)だったのに対し、10年後の平成27年は2.6人に1人(38.0%)と大きく増えています。その理由に、ここ数年は学費の高止まりのため、収入に対する学費の割合が高くなり、毎月の収支でカバーできないといったことがあるようです。

「貸与型」の奨学金には無利息(第一種)と利息がつくタイプ(第二種)があります。無利息(第一種)は、“特に優れた学生及び生徒で経済的理由により著しく就学困難な人”といった学力基準・家計基準の要件があります。一方、利息がつくタイプ(第二種)はゆるやかな基準によって選考されますので「貸与型」の利用者のほとんどが利息の付くタイプ(第二種)の貸与となっています。

とはいっても、貸与型の奨学金制度は、学生本人に返還義務があるため、本人が借りていることをしっかり認識するよう親子で話し合うことも大切です。近年では、返還の遅延も問題となっていて、返還が滞ると延滞金が課されます。奨学金利用者は着実に増えていますが、その一方で2割前後の人が遅延している状態となり問題視されるようになってきています。

教育は生きる力を身に着け、労働能力や人的資産価値を高めるため重要であるといえます。大学に進学する際には、まとまった金額が必要となるため、できるだけ早い時期から計画的に資金の準備をしながら、それでも不足がある場合には、奨学金や教育ローンを上手に利用することもひとつの方法といえるかもしれませんね。


現在は、教育費と老後資金を同時に貯めていかなくてはいけないご家庭が多い傾向にあります。マイエフピーでは、そんなご家庭の「今」の見直しから、「将来」の教育・老後の資金の貯め方まで、ご相談をお受けしています。

どうしたものか?と悩まれたらぜひお問い合わせください。

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