＜南アＷ杯＞ライオンはどこの国…神戸でオリジナルカクテル（毎日新聞）

　１１日に開幕するサッカー・ワールドカップ南アフリカ大会にちなみ、神戸メリケンパークオリエンタルホテル（神戸市中央区）のスカイラウンジで、出場各国をイメージしたオリジナルカクテルが売り出されている。全３２種類で、１杯１５７５円。決勝戦がある７月１１日まで楽しめる。

　各国の国旗や名産品などからイメージして作製した。「日本」はユニホームのサムライ・ブルーをイメージした青色のカクテル。輪切りしたレモンと赤いチェリーで国旗を形どり、ライムが効いたさわやかな味わいに仕立てた。赤唐辛子を使った「韓国」はピリッと辛く、「スペイン」はトマトジュースや名産のシェリー酒を合わせた。日本の初戦の相手「カメルーン」はレモンとライムの皮でチームの愛称「ライオン」を表現している。

　一番人気は「日本」といい、バーテンダーの松本洋一さん（３１）は「Ｗ杯の盛り上げに一役買えれば」と話す。【米山淳】

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位置ゲー コレクター心理刺激 ハマるＧＰＳ携帯ゲーム（毎日新聞）

　携帯電話のＧＰＳ（全地球測位システム）や電波基地局の位置情報を利用したゲーム「位置ゲー」が人気上昇中だ。観光地や街のショップと連携しているのがミソで、実際に現地を訪ねたくなる工夫が凝らされている。こうした動きに鉄道や旅行会社、自治体なども注目している。【岡礼子】

　「位置ゲー」の代表格は、設立２年目のベンチャー企業、コロプラ（東京都渋谷区）が運営する携帯電話ゲーム「コロニーな生活☆ＰＬＵＳ（コロプラ）」だ。利用者は５月に１００万人を超えた。２０代以上の会社員が多く、半数以上が男性だ。

　利用者が実際に移動すると、その距離がゲーム内で使える「お金」としてたまる。その「お金」でゲーム内の自分の町（コロニー）を整備したり、ゲーム内で「お土産」を買ったりできる。

　また、提携店舗に実際に出向いて買い物をすると、限定カードがもらえる。カードの番号を入力すると、ゲーム内でも「お土産」が獲得できる。特徴的なのは北海道・根室の大漁旗や兵庫・芦屋のプリンなど、生産量が少ない商品が多いことだ。これがコレクターの意欲をかき立て、現地に向かわせる。

　４月２６日にコロプラと提携した東京都江東区の「門脇硝子加工所」。江戸切り子を扱う同店は５月の連休中、買い物客でごった返した。１日に１００人近くが訪れた日もあり、職人の門脇健二さん（６３）、裕二さん（３８）親子はあわてて材料を追加注文したという。

　コロプラの千葉功太郎副社長によると、朴葉（ほおば）みその店（岐阜県高山市）、天然樟脳（しょうのう）の店（宮崎市）など全国５５の提携店舗で４月に商品を買った人は約１万７０００人。同行者もおり「１カ月で３万人が動けば、経済効果は大きい」と話す。提携店舗は今後、２００店にする計画という。

　マピオン（同港区）とジェイアール東日本企画（東京都渋谷区）の２社が０８年から運営する携帯ゲーム「ケータイ国盗り合戦」も遠出を促す外出型ゲーム。会員は５０万人で、１日１０００人前後増えている。全国を６００の「国」に分け、各地を訪ねて携帯電話で位置登録すると、「領地」が獲得できる。アンケートによると約８万人の利用者のほぼ半数が「ゲームのために旅行する」と回答。すでに２００人が６００国を制覇した。

　２社は楽天トラベルと提携し、今年４月から、ゲーム内で宿泊予約をすると専用通貨が手に入るようになった。同１月からはＪＲ西日本と共同でドラマで人気の坂本龍馬ゆかりの史跡をめぐる特別コースも設定している。

　位置情報を利用した、アイフォーン向けソフト「セカイカメラ」を使った観光ガイドもある。カメラ越しに見た景色に、その場所に応じた解説がマンガの吹き出しのように重ねて表示される。岐阜県関ケ原町の古戦場でカメラをかざすと、関ケ原の戦いで陣地のあった場所がわかる。岐阜県では昨年度、県内約３０００地点の情報をセカイカメラに登録。今年度から県内全域で利用できるようにした。高山市ではこの仕組みを利用してクイズラリーを実施している。

　このほか地下鉄の東京メトロが、４月１７日に発売したコロプラ専用１日乗車券は２週間で１万３０００枚を販売。コロプラとＪＴＢが提携して行った岩手県一周バスツアーも計６０人の定員がいっぱいになるなど、新ビジネスが生まれつつある。

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「仮想空間」マルチ商法 きょう強制捜査 埼玉県警（産経新聞）

　インターネット上の仮想空間での不動産取引などで、うそのもうけ話を持ち掛けて契約を結んだなどとして、埼玉県警は２７日にも、特定商取引法違反（不実の告知）の容疑で、ネット関連会社「ビズインターナショナル」（さいたま市）や関連会社など計約２０カ所を強制捜査する方針を固めた。県警は今後、詐欺容疑での立件も視野に、事件の全容解明を目指す方針。

　消費者庁などによると、ビズ社は新たな会員を獲得した会員に報酬を出す連鎖販売取引（マルチ商法）で全国約２万６千人から約１００億円を集めたとされる。同庁は昨年１１月、特商法に基づいて同社に一部業務停止命令を出していた。

　捜査関係者によると、ビズ社の社長は数人と共謀、埼玉県内の女性に対し、「ネット上に日本列島を丸々再現するので、不動産取引をしたり、店を出したりできる」「１０万人集まれば必ずもうかる」などとうその投資話を持ち掛け、契約を結ばせた疑いが持たれている。

　ビズ社は顧客に対し、新たな会員を獲得すれば臨時収入があると告知した上で勧誘。ネット上の仮想空間を紹介したＤＶＤなど一式を「ビジネスキット」と称して約４０万円で購入させることで、契約が成立する仕組みだった。

　同庁などによると、ビズ社は会員に対して、昨年の６月までに仮想空間を公開すると説明していたが、公開されなかった。昨年１０月になって仮想空間を公開したが、新宿など東京や大阪の一部の都市が再現されただけで、事前の説明とはまったく違ったものだった。

　ビズ社をめぐっては４月末、神戸市などの会員１７人が同社や関連会社などを相手取り、計約７００万円の損害賠償を求める訴えを大阪地裁に起こしている。また、東京国税局と関東信越国税局が、ビズ社など関連会社計３社に対し、９０億円を超える所得隠しを指摘していたことが、２月に明らかになっている。

　国民生活センターに寄せられたビズ社に関する相談は、今月２４日までで計１７１９件に上っている。

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