~狩人達の酒場~

様々なことを書いてきましたが、当初の意図とは移りかわり、なんでもありの情報ブログ化してきました。まさに野次馬のごときブログです。いずれはいろんなハンター達の情報交換の場所をいずれは作りたいと思います。(ハンター×ハンター参照)


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日々なにげないことを綴ってることが多いが興味を示してくださる方々に感謝感謝です。ヾ(@°▽°@)ノ
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マイナンバー制度と称した、国民総背番号制度が。導入されようとしている。

この制度が導入された後は、この番号がクレジットカード番号、銀行口座番号、キャッシュカード番号に適用され「統一」される。

これで国民の財産は全て国家に把握され管理される。

多額の貯金を持っている者は、「資産課税」の導入によって、貯金に税金が課せられる。

国の財政赤字の穴埋めに、市民の貯金が「盗用される」。

勤務時間の3分の1しか「仕事をしていない」ため、外資系のコンサルティング会社の調査担当者が絶句した日本の公務員達の過剰な給与、過剰な職員には一切メスを入れる事無く、国民の小額の貯金からも税金を取るためには「マイナンバー制度」が不可欠になる。

この番号制度によって、市民は、いつ、どの店で買い物をし食事をしたか、何を買ったか、夕食に何を食べたかを全て政府によって「管理」される。

市民がどのような趣味を持ち、それに幾らお金を使っているかが、全て国家に把握される。

女性とデートした時のデートコースも、お金を使った場所を「追いかける」事で、全て国家にデータとして蓄積される。街頭の監視カメラが、これを補佐する。

不倫相手と食事をしホテルを利用した事を材料に、政治家は自分の主張とは正反対の法律に「賛成するように警察・国家によって強制される」。民主主義の破壊が可能となる。

不倫相手と食事をしホテルを利用した事を材料に、民間企業の社長Aは経営する会社の機密情報・特許情報を「警察・国家に提出するよう強制される」。その情報はAの会社と敵対するBの会社に渡される。Aの会社は競争に負け倒産し、Bの会社が大企業に成長する。警察・国家官僚は、そのBの会社に天下りし、高額な年収を得る。官僚独裁国家の成立となる。

国家が戦争を開始した際、戦争に反対した人間は、クレジットカード番号、銀行口座番号に基づき、銀行口座が閉鎖され現金が引き出せなくなり、クレジットカードが使えなくなる。戦争に反対した人間はホームレスとなり、餓死に追い込まれる。戦争を「強引に推進するための」システム作りである。



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また以前載せた電通大早川教授の地震解析ラボから
千葉県東方沖から伊豆諸島にかけての太平洋地域に警告が出ています。

気になるのはニュージランドで今月初め頃火山噴火がりますたよね。
3.11の時もその直前の2/22にニュージーランドで地震がありますたが。

2011年2月22日 ニュージーランド地震
↓17日後
2011年3月11日 東日本大震災

17日後だとすると、24日なのですがもう過ぎてます。

2012年8月7日 ニュージーランド火山噴火
↓17日後
2012年8月24日 富士山噴火?

うーん。
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以下の話をご存じでしょうか。
1929年の大恐慌。失業者が溢れる中、なぜか、その正反対。
景気が良くなってしまった街があった。
ヴェルグルの奇跡と言います。

オーストリアのチロル地方にある寒村。
ヴェルグルという街の人達は自分達で通貨を作って独自の経済圏をぶっ立てたのですた。
なんという豪胆な話でしょう。
奴らの総本山スイスのすぐ近くにありながら、奴らの金融支配に真っ向から反対し、喉元に切っ先を突き付けた村があった


成功する政府貨幣: ヴェルグルから学ぶ

最近話題になっている政府貨幣だが、成功事例として導入したいのであれば、やはり過去の成功事例から学ぶ必要があるだろう。オーストリア・チロル州のヴェルグル(Wörgl)の事例について、ここでは詳しく紹介したい。

ヴェルグル自体は、もともとはアルプス山脈のふもとにある寒村にしか過ぎなかったが、19世紀中葉にオーストリア西部からウィーンに向けての路線と、当時はオーストリア帝国領だったトリエステから国境を越えてドイツはバイエルンの首都ミュンヘンを結ぶ鉄道路線の交差点になったことから、交通の要衝として栄え始め、繊維工場などがこの地に建設される。1900年当時でも650人程度にしか過ぎなかった人口は1910年時点で4000人以上に増え、各種産業を備えた町として栄えるようになる。

しかし、当然のことながら、この当時世界を襲っていた大恐慌はこの町にも暗い影を投げかけていた。鉄道も従業員を100人以上減らし、繊維工場に至っては閉鎖にまで追い込まれ、これにより400人程度いた従業員がほぼ全て失業することになった。5000人弱しかいない町でこれだけのことが起こった場合、経済がマヒ状態になることは想像に難くない。実際、町役場は破産状態だった。11万8000シリングほど未納金があったのだが、誰もお金を持っていない状態では税金を徴収することもできなかったのである。

こんな状態であった1931年に町長になったのが、シルビオ・ゲゼルの理論に詳しかったミヒャエル・ウンターグッゲンベルガー(Michael Unterguggenberger)である。

ミヒャエル・ウンタークッケンベルガー(1886-1832)

彼は翌1932年7月末に「労働証明書」という地域通貨を作成し、町役場の職員に対して1000シリングを地域通貨で支払った。

この地域通貨は、表面にスタンプを貼るスペースが設けられており、新しい月になるたびに額面の1/100にあたるスタンプを貼る必要があった。ということは、仮にこの貨幣を1年間タンス預金していた場合、12%もの額が失われることになるため、誰もこの貨幣を手元に残しておこうとは思わず、むしろ次から次に消費することになり、そして未払いの税金を払うためにも使われた。この労働証明書の導入後わずか3日後に、町役場の職員が「1000シリングしか発行していないのに5100シリングも労働証明書で税金が入ってきました! 偽造に違いありません」と町長にあわてて報告したらしいが、同じ紙幣が町役場と町内の事業所をわずか数日で何往復もしたと考えると、別に不思議ではないだろう。

ヴェルグルの「労働価値紙幣」の1シリング札

このようにして、翌1933年の9月に中央銀行によって禁止されるまでの13ヶ月の間に、平均で5400シリングほど流通していたこの労働証明書により、250万シリングもの経済効果が生まれた。当然失業率も下がり、地域経済が活性化した。人によっては、手元に置いておいてスタンプの購入代金を負担させられるぐらいなら、と税金の前払いに応じた人までいたらしい。

なお、2006年にこの歴史を記念して、このようなモニュメント(ドイツ語)が作られ、駅前から中心商店街を通る道の石畳に掲げられている。また、この歴史を後世に伝えるべく、ウンターグッゲンベルガー研究所(ドイツ語)が設立され、減価する貨幣や補完通貨についてさまざまな情報を提供している。
良いですか。
通貨が紙くずになったらです。
レストランで大量の野口英世さんを出して食事する必要なんてない。
日銀券なんて使う必要はない。

馬鹿らしい。
そうなったら自分達で通貨を発行せよ。

空からメシアなんて降りてこない。
降りてくるのはハリボテの偽物救世主なだけです。

なぜなら一たびあなたが本気になれば、すべてが変わるからです。
通貨を取り戻せ!
自分の中の本当の力を思い出せ。
本当はあなたが救世主なんだ。



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伊勢女さんの予言です。


■「秋」の予言
「秋」は日本ではなく、中国とアメリカが原因でお金自体の価値、食べ物の価値が変わってしまうようなことが起こってくるみたいです。混乱を招きたくないのでこれ以上は書けません。
日本は意外なことに影響がないのです。中国が日本を攻めてくることもありません。中国がアメリカに対して紙屑にするのかとケチをつけ、だったらこっちから紙屑だとアメリカが騒ぎ出して行きます。もうこれ以上は書けません

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以下の分析ではリンゼーさんは金融崩壊の直前の兆しは、金利が上昇することだと言ってます。

8月に入って、今まで低かった金利が急激に上がって来ています。
以下のように10年物の米国金利が7月では1.43だったのが8月で1.83と上がっています。

元金融エリートの友人が言うには:


いつ世界同時金融崩壊が始まるかについて、ニューヨーク・ウォールストリートの証券市場の動きは無視しなさい。これから世界に起こることと、NY証券市場の動きは全く関係がありません。また、ギリシャやスペインやイタリアなど大問題を抱えているが、ユーロ問題も一切無視しなさい。なぜなら、ヨーロッパで起きている問題はこれから起きることとは関係ないのです。石油の価格についても無視しなさい。株やユーロが暴落するまで待っていたら大損害をするでしょう。家庭を守るために何をしたらよいかを教えましょう。エリートたちは何が起きても絶対に損をしません。彼等は大富豪になると、一般の人々の生活など忘れてしまいます。
イタリアは、財政破たんを延期しています。アメリカも世界各国、各地の財政も既に破たん状態ですが全て延期されています。アメリカではQE2~を実施して破たんを延期させています。なぜか・・・それは、金融エリートがわざとそのようにしているのです。彼等は世界中の国々の財政赤字を増やし続けています。どんどん増やし続けて、世界中の国々がこれ以上の負債を抱えられなくなったときに、突然、世界同時金融崩壊を起こす予定です。その後に登場するのは、彼等の計画するNWOです。

リンゼーさんのアドバイス:
エリートたちが世界同時金融崩壊を起こす前に世界の人々がしっかりと準備をしておけば、社会が混乱しても飢えることはないのです。いつ世界同時金融崩壊が起こるのかを知るには、まず、ニューヨークの証券市場やユーロ問題や石油価格は一切無視してください。
注意すべきはデリバティブ市場が壊れ始めるときです。デリバティブ市場がおかしくなると、世界同時金融崩壊が起きるのです。長年、ウォール街で超エリートとして働いていたトム・ファロー氏によると、35年前に、金融街で彼はあるエリートからデリバティブの商売を開始するように言われたのです。そして、エリートたちがデリバティブを始めた理由も教えてもらいました。デリバティブは、世界同時金融崩壊を起こすための手段として使われ始められたのです。
さて、デリバティブが壊れ始めるときはいつなのか・・・一般の人々が知る方法をお伝えします。

まず、為替戦争が起きるでしょう。今日のデリバティブ市場は、銀行が儲けるための無秩序なグローバル・カジノと化しています。もし、あなたが100万ドルを預金していたとして、家を買うのに、50万ドルを銀行から引き出そうとしても、銀行はそれを断るでしょう。なぜなら、銀行にはそれだけの現金がないのです。銀行は我々からお金を預かっていますが、そのお金でアメリカの経済を立て直したり、中小企業に融資したり、人々の家のローンに融資することをせずに、QE1やQE2やデリバティブ市場に、われわれの預金の全てを使い果たしたのです。

JPモルガンは、デリバティブ市場に70兆ドル以上の資金を投入したのです。どうして、これほどの巨額の資金を使うことができたのでしょうか。それは、アメリカの財政赤字を補うためと称してQE1、QE2などに国民の税金や預金を投入し、そのお金がそのままFRBに渡り、FRBはそのお金を他の銀行に回したために、JPモルガンも巨額の資金を得ることができ、全てをデリバティブ市場に使うことができたのです。彼等はアメリカの経済回復のためにお金を使っているのではありません。バンクオブアメリカは、54兆ドルもの資金を得て、その全てをデリバティブに使いました。ゴールドマン・サックスは44兆ドルもの資金を得て、その全てをデリバティブに使いました。これらを全て合計すると約200兆ドルもの金額になります。この金額は世界の経済規模の3倍です。ですから、デリバティブ市場が崩壊すると、世界のあらゆる通貨が同時に崩壊します。殆どの人が、世界同時金融崩壊により悪い影響を受けます。しかし、ある一部のエリートは、その時、巨額の富を勝ち取ります。

では、デリバティブ市場が崩壊する兆しはあるのでしょうか。
まず、中国が4月14日に、アメリカに直接報復するための貨幣戦争を始めました。アメリカに対して中国の通貨のフローを%0.1から1%まで増やしました。例えばアメリカのウォルマートの製品の全てが中国製と表示されるのです(??)。また、中国はアメリカに対して、QE3を実施するな、と警告しました。もし、QE3を実施したら、アメリカは非常に困ることになる、と脅しました。これが貨幣戦争です。同じく4月にブラジルの大統領がホワイトハウスを訪れて、オバマにQE3を実施するなと警告しました。ブラジルはFRBがありませんし、アメリカのようにいくらでも紙幣を刷ることはできないのです。そして、もしオバマがこのまま紙幣を刷り続けてQE3をやるなら、ブラジルはアメリカに対して貨幣戦争を始めると警告しました。これらの事件がデリバティブ市場の崩壊の兆しの始まりです。

我々は、金融のカタストロフィーを経験しようとしています。このような貨幣戦争が勃発すると、2番目の兆しが見えてきます。4月にニューデリーでBRICSが会合をしましたが、彼等の人口を合わせると世界の半数にもなります。彼等は、これ以上、いかなるものに対しても米ドルの使用を止めることにしたのです。2月には日中間でも、お互いの取引に米ドルを使わないことを決めました。イランとインドの原油取引でも米ドルは使われていません。中国はイランから原油を買っていますが、ゴールドで支払っています。サウジアラビアも原油取引に米ドルを使いません。米ドルは既に機能していません。今後、6か月から9か月にかけて、急激な進展が起きるでしょう。世界同時金融崩壊が起きます。世界の10か国は、もはや、いかなる取引にも米ドルを使用していません。

では、金融崩壊の直前の兆しとは・・・金利が上がることです。1%の金利上昇により、1300万ドルの財政赤字が生じます。ドル紙幣は紙くずとなりますので、大金を持っているよりも、どこかに土地を購入して、野菜を育てた方が価値があります。金融崩壊後には、ゴールドやシルバーを基にした新しい通貨が発行されます。そのうちにゴールドやシルバーの価格がはね上がるでしょう。実物資産を今すぐにでも増やすことで、NWOなどに負けることはありません。
我々は、金融エリートに立ち向かい、最後には必ず勝ちます。彼等は世界人口のうちのほんの一握りしかいません。彼等が最も恐れていることは、世界中の人々が目を覚ますことなのです。今や、多くのアメリカ人が目を覚ましています。あなたの番組など多くの情報提供者のお陰で、多くの人々が急激に目を覚ましているのです。

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ヒャッハーー
資本主義崩壊祭り。

これから来る資本主義崩壊。
1929年の大恐慌など比べ物にならない。
紙幣は全部紙切れになる。
日月神示にあるように金で固めて金で潰す時がやってくるのですた。
まぁ、来る来るなどと言ってとうとう2012年後半になってしまいますたが。

いい加減そろそろ始まるだろうと思っていましたが、やっと兆候が出て来たようです。
やつらは戦争だの食料危機だの全部同時期に始めるつもりなのでしょう。

その前に奴らの手口のおさらいをしておきましょう。
奴らの手口とはいつもワンパターンです。
日本のバブル崩壊と同じような手口です。

その昔、1980年代、日本国民総ででバブルに踊った時代がありますたね。
金利の低下で資金がジャブジャブ市場に溢れてそれが株や土地に向かった。
最初に奴らはバカスカ札束を刷って、バブルを引き起こします。
銀行は貸して貸して貸しまくるのです。
株に投資すれば儲かるよ。土地を買えば儲かるよ。そしてカモが罠にかかったころ合いで急に蛇口を閉める。貸し渋りをやるわけです。
これをやられたら投資家はいきなり資金難に陥ります。そして、資金難に陥ったカモ達から担保として株、土地、あらゆる資産を奪い取るのです。
昔からやっていることは同じです。
いい加減気付いたらどうかと思うのですが、引っ掛かかる人が後を絶ちません。

1929年 大恐慌の引き金。暗黒の木曜日。
手口はいつも同じなのです。
最初株取引をする人のために低利でお金をバカスカ貸出した。
それで、誰もが株をやるようになった。
バブルが起きたのです。
そしていきなり貸出し金利を上げて、貸し渋りをやったのですね。
それで株を売って現金化する必要が出て来て、みんな株を売り始めた。バブルがはじけたのです。

今後来る資本主義崩壊も同じようなものだと考えて下さい。


以下、リンゼーウィリアムさんの分析です。
続きを読みたい方はぜひこちらへ⇒http://goldentamatama.blog84.fc2.com/
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神様の放つエネルギーは愛ある波長のエネルギー…

いついかなる時もあなたのすぐそばに愛ある波長のエネルギーは満ちている…

意識を愛ある波長に合わせないから気がつけないだけ…

総ての諸々に…
総ての人々に神様は愛ある波長のエネルギーを贈り続けてくれている…
が…
欲に捕らわれ…
欲に走り、神様の放つ愛ある波長に意識を合わせないから気がつけないだけ…

神様はいついかなる時もあなたに向けて愛ある波長のエネルギーを贈り続けています。
気がつけないからわからないだけで…

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