~狩人達の酒場~

様々なことを書いてきましたが、当初の意図とは移りかわり、なんでもありの情報ブログ化してきました。まさに野次馬のごときブログです。いずれはいろんなハンター達の情報交換の場所をいずれは作りたいと思います。(ハンター×ハンター参照)

さて、ゴールデンウィーク(黄金週間)に入りましたね。
それにしてもいよいよ5月。
日月神示には5月5日から更に厳しくなるという気になる記述がありますが。

他にもいろいろ当たっている予言はあるようです。
まぁ、ネット内で噂されている予言というものは玉石混合ですが各自で判断して下さい。

以下は、3月11日の前月。
2月20日の時点でネットの掲示板に書きこまれたという予言のようです。東北が放射能で汚染されるというのが当たっていると話題になっているようです。
そして今後は2011年に3回災害があって2011年は九州が火山で震え、関東は地震で崩れると言っているようですね。
まぁ、ワタスは3回ありそうだなとは言っていますが。なんとなく当たりのような気がしないでもないです。


http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2011&d=0316&f=national_0316_177.shtml

national_0316_177.jpg


以下はYahoo知恵袋に出ていた質問です。神奈川県に住んでいるというお子さんの予言のようです。

http://matome.naver.jp/odai/2130373825988235501
私の母が職場で友達から聞いてきた話なのですが、
母の友達の旦那さん(Aさんとします)は、保育園か幼稚園の様なところの先生らしいのですが、そこの生徒さんの一人が、 未来を予知していると言うのです。
今まで、母の友達の妊娠や、今回の地震など、予言していたらしいのですが…

その子が今回、Aさんに向かって
「5月に、これよりもっとおっきい地震が来て、先生も死んじゃう」
と言ったらしいです。

この話を聞いてから怖くて仕方ないです。
Aさんと私達の家は近いです。
私も死んでしまうのでしょうか。




他にJoseph Tittelさんという方。マイケルジャクソンさんが死んだのを当てたと言う方の予言です。
アメリカでは有名な預言者さんのようです。
今回の地震と福島原発についても当てている人のようです。


今年1月1日の時点でこのような予言をしていたとのことです。

A major accident occurs at a chemical or nuclear plant causing an explosion,fire and chemical leak out and into the air. These chemicals are deadly and at first the people are told it is ok and non-toxic until they realize they were wrong and hundreds of people rush into the emergency rooms due to illness and burn-like rashes covering their skin. I’m not sure where this is going to occur but once again
this particular prediction could occur in Russia. I do not think it will be in the U.S.
but can not tell. I also see people wearing heavy duty gas masks.


化学プラントか原発プラントで爆発が起こり、火災そして空気に放射線物質や化学物質が漏れる大きな事故が起こるでしょう。空気中に漏れた物質は非常に危険で、最初は少しの漏れでも健康に被害はないと言われますが、後にそれが間違えであり、何百人もの人が火傷・皮膚の炎症で緊急治療室に運ばれる事態が起こり、当初発表されたことが間違えと気づくことがおこります。これがどこで起こるかわかりません。もしかしたら、この予言はロシアで起こるかもしれません。アメリカでは起こるとは感じません、しかし場所に確信がもてません。本格的なガスマスクを着用している人々が見えます。

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ここで人民解放軍について少しお勉強をしましょう。
日本人の最大の誤解は、人民解放軍を国軍であると思って
しまったことです。

人民解放軍は国家の軍でなく党の軍である。
もともとは政権打倒を目標とする民間の武装組織である。

ただし外国との関係においては中華人民共和国の国軍として
扱われている。
国務院(狭義の意味での中国政府)の国防部は人民解放軍に対する
指揮権を持っていない。
だから党主席の立場では軍を完全に掌握するのは難しい、
そのために、歴代の最高指導者は軍事委員会主席を兼任している。

人民解放軍は地域別の七つの軍区に分かれている。
瀋陽軍、北京軍、蘭州軍,済南軍、南京軍、広州軍,成都軍、
軍区司令官は所属の陸軍、海軍、空軍、の指揮権を有している。

厳密にはあくまで共産党の軍隊であり中国の軍隊ではない。
この簡単な説明では意味がまるで把握できないと思いますが。

何故、中国政府は軍を完全に掌握できないかといいますと、軍隊は
各軍管区ごとに独立採算制で運営されており、軍を維持するために
物資等の調達に要する費用などを独自に調達しています。

そのために軍は各種の事業を行って資金を調達しなければなりません。

だから国有企業の多くが軍と直結しています。
人民解放軍の傘下には,軍需産業にほかに情報通信、繊維、ホテル、
その他のさまざまな業種があり利益を吸い上げています。
まさに経済力を持った大商社のような軍隊なのです。

このような商社軍隊が七地域に分かれて実質的に中国を支配して
います。
だから経済的に自立している軍隊だから中国政府は軍を100%
コントロールできないのです。

日本の政治家はここをしっかり理解しておかないと中国は見えません。

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なんとも信じがたいニュースが飛び込んできた。上司の営業部長が部下の女性にビートたけしのギャグ「コマネチ」を強要し、裁判沙汰になっているのである。営業部長は女性に対して机の上に立つよう命令し、さらにコマネチをするよう強要したのだとか。富山新聞の報道によると、「男性社員3人とともに30回以上、大声でコマネチのポーズをとらされた。さらに、スカート姿で足を広げて机上に立たされ、男性社員の前で、10回にわたって大きなポーズでコマネチと絶叫させられた」とのこと。最低でも40回のコマネチをさせられたことになる。


つまり、「コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ! コマネチ!」と、他の社員がいるなかで叫びつつ、股間に手をやる行為をさせられたのである。これは男性でもかなり恥ずかしい。ましてや被害者は20代の女性であり、さぞかし恥ずかしかっただろう。このニュースを伝えた『ぱふぱふニュース 』の記者は、「この女性社員はまだ20代。うら若き乙女。なんという酷い上司でしょう」とコメントしていた。確かにその通りである。

女性は元勤務先の会社に対して360万円の損害賠償を求めているが、会社側(上司)は「事実と反する」として争う姿勢のようだ。女性は「恥やプライドを捨て職務に当たるために机に上がれ」と言われて仕方なく机に上がり、威圧的な態度に恐怖を感じて命令されるがままにコマネチをしたそうだが、営業部長もなぜコマネチという1980年代のギャグをやらせようとしたのか? それが事実であれば、まったくもって意味不明である。

コマネチだったとしてもそうじゃなかったとしても、「恥やプライドを捨て職務に当たるため」ならば他にもいくらでも根性をつけるやり方はあるはず。少なくとも、コマネチで根性がつくとは思えない。この裁判の行方、ある意味、のりピー裁判よりも興味深い内容の裁判になるかもしれない。

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アメリカから〈自由〉が消える
堤未果・著  扶桑社新書  2010年刊
増え続ける監視カメラ
  『テロとの戦い』の名の下に、「国民の自由と民主主義を奪いに来るテロリスト対策」として導入された搭乗拒否リスト。同時に国内各地には、およそ3千万台の監視カメラが設置され、現在毎週約40億時間にわたる国民の映像が撮られている。
  2009年7月28日、アメリカ国土安全保障省のジャネット・ナポリターノ長官は、国内6か所の空港における770万ドル(7億7千万円)相当の監視カメラ設置計画を発表した。
  これによって最新式のカメラが、シンシナティ空港、ケンタッキー国際空港、ロナルド・レーガン・ワシントン国際空港、スポカネ国際空港、フォード国際空港、アイダホ空港の6つに配備されることになる。
  「テロの脅威を感知し未然に防ぐために、さらなる安全保障が約束されるだろう」──国土安全保障省は、オバマ大統領が署名した「アメリカ復興・再投資法(American Recovery and Reinvestment Act of 2009)」によって割り当てられた予算、3億ドル(3百億円)の半分を、同年9月までにこの警備強化計画に使うことを発表した。
  「そこらじゅうにカメラが増えたことで、前よりも安心して道を歩けるようになりました」
  そう言うのはニューヨーク市立大学大学院に通う学生で、9・11当時、貿易センタービルの地下にある洋服店で働いており、テロを間近に目撃したというリサ・ウィリアムだ。
  「アメリカは、外から入ってくる外国人に自由を与えすぎたからあんな悲劇が起こったんです。私はグラウンド・ゼロに行くと、今もくやしくて涙が出ます。人々をしっかり監視して、不審な動きは芽のうちに叩き潰さなければ、テロリストたちのやりたい放題ですよ」
  「監視されていることへの不快感はありませんか?」
  「何故そんな風に思うんでしょう? テロとの関連が疑われるような行動をとっていなければ、問題ないじゃないですか。私は支払いが遅れたこともないし、善良なアメリカ市民としてまっとうに生活しています。堂々としていればいいんです」
  それから9か月後の2009年10月、リサはマンハッタンを歩いている途中でふたりの警官に呼び止められた。警察に連れて行かれ、4時間にわたり尋問を受けた。何故調べられているのかも、何を調べられているのかも最後まで知らされなかったが、延々と続く尋問はリサにとって恐怖の体験だった。それ以来、前とまるっきり行動が変わってしまったとリサは言う。
  「監視カメラの前を通る時は、息が苦しくなるようになったんです。銀行でも書店でも、自分が不自然な態度になっていないか心配で長居できなくなりました。友人との電話も短くなり、Eメールも一通送るのにすごく時間がかかります。何日も迷った挙句、結局返信しないものもたくさんあります。自分が書いた文章のなかに、疑いを持たれるような単語が入っていないかどうか、何度もチェックするようになったからです。目を真っ赤にして、何時間もパソコンの前にいる私を心配する母からは、精神分析医のところに行くよう、すすめられています」
  9・11以降、リサの住むニューヨーク市内には地下鉄だけで2千台、市営住宅には3千台を超える監視カメラが設置された。オフィスビルや銀行のATM、各種店舗など、ありとあらゆる場所で、市民はその行動を警察のモニターに映されている。
  警備業界は成長市場だ。次々に高性能の新機種が現れる。安全への不安を煽るメディアと、先を争ってそれらを導入する自治体。そのスパイラルには終わりがない。
  2008年にニューヨーク市警が導入した「バーティバード」と呼ばれるベル・ヘリコプター社製のヘリコプターは、3キロの上空から人の顔が識別できるハイテク仕様だ。GPSナビゲーションは、対象者の住所を入力するだけでその場所をズーム・アップで見せてくれ、備え付け赤外線暗視カメラで撮影した映像は、瞬時に警察の司令部や現場実働部隊の携帯端末に送信できる。

拙速に通過した「愛国者法」
  アメリカ国内で監視カメラや搭乗拒否リスト、空港のセキュリティ・チェックなどがエスカレートしていった背景には、2001年9月11日の同時テロを受けて猛スピードで議会を通過した、ある法律の存在がある。
  テロの1か月後、アメリカ国内では封筒に入った炭素菌が民主党上院議員ふたりとメディアに郵送され、5人が死亡、17人が病院に搬送されるという事件が起きた。メディアは「次のテロが近い」と繰り返し報道し、不安を煽られた国民がパニックになっている間に提出されたのが「愛国者法(Patriot Act)」だ。
  この法によって、国内でやり取りされる電話、Eメール、ファクス、インターネットなど全通信を、政府が監視する体制がつくられることになる。それまで困難だった、各政府機関の間での情報収集および共有が推進され、中央情報局(CIA)や連邦捜査局(FBI)など各諜報機関の間の壁も取り払われた。約5億6千万件の個人情報が入っている巨大なデータベースが50の政府機関の共有となったのだ。
  また、金融機関や通信事業者は顧客の情報や通信内容を、医師は患者のカルテを、図書館の司書は利用者の貸出し記録を、本屋は客の購買履歴を、スキューバ・ダイビング協会は会員情報を、といったように、国内のさまざまな機関や団体は、政府の要請に応じて個人情報を提出させられることになった。
  民主党のジム・マクドマット下院議員は後になって、この法案の立法過程でその中身を読んで投票した議員が提案者以外いなかったことを批判している。議員たちはみな「国の緊急事態」「戦争中だ」などと急かされ、342ページにおよぶ条文をまともに読む暇すら与えられず、賛成票を投じない議員は非国民だという雰囲気がたちこめていたという。
  当時「愛国者法」を支持したものの、後からこの法案の内容が議論なしに決められたことを知ってショックを受けた国民は少なくない。サンフランシスコのコミュニティ・カレッジで歴史を教えるバーバラ・シュミットはそれを知った時、今のアメリカの立法過程と、自分が授業で教えている南北戦争の時代とが重なったと言う。
  「リンカーンはあの時、国の緊急事態だと言って戒厳令を出しましたから。ですが私は、今回の事態は私が今まで教えてきたどの歴史とも違ったかたちになる、とその時確信したのです」
  バーバラは眉をひそめると、言った。
  「何故ならアメリカが始めたこの『テロとの戦い』は、人間が20世紀まで続けてきた戦争の定義をすっかり変えてしまったのですから、ふたつの点でね」
  「ふたつの点とは?」
  「ひとつは、時間の概念をなくしてしまったこと。『テロとの戦い』には終わりがありません。テロリストは毎日世界中で生まれているし、いくらでも生み出せる。南北戦争やベトナム戦争のように、ここで終わりというはっきりとした境がないのです。アメリカはその気になれば、永遠に戦時下で居続けられるのです」
  明確な終わりがなければ、政府は国を好きなだけ戦時下という緊張状態にしておける。そして最優先事項である安全保障と引き換えに、あらゆるものが犠牲になることも正当化されるだろう。
  「ふたつ目は、国境を消してしまったことです。国同士が戦う代わりに、テロリストという個人または集団を相手にするわけですから、たったひとりでもその場所に潜伏しているとなれば、その地域を攻撃する理由になります。戦線はいくらでも広げられるでしょう」
  時限立法として成立した「愛国者法」は、その後2006年に盗聴や個人情報の人手方法について定められた第2条項について4年間の延長がなされ、それ以外の部分は恒久化されている。
  2009年、オバマ大統領は、「愛国者法」のなかで2010年に期限が切れる第2条項の〈政府が国民の金融取引記録と個人情報を入手できる幅〉の拡大と、被疑者の通信機器に加えて周囲まで盗聴できる「ロービング・タップ(Roving wiretaps)法」の再延長を要請した。
  プライバシー保護措置を加えるという民主党ファインゴールド上院議員の改正案をはじめ、人権団体や議会内の反対は高まっていたが、オバマ大統領はクリスマス・テロ未遂をきっかけに、盗聴範囲拡大案を強く押し進めていった。
  「『テロとの戦い』という錦の御旗を掲げながら、政府は強引にさまざまな新法を成立させてゆきました」とバーバラは言う。
  「アメリカの歴史を振り返れば、異常なスピードで通過する法案というのは必ず政府による緊急事態の際につくられるのがわかります。そしてそのどれもが、後になって国民にとって最も危険なものだったとわかるのです」
  調査ジャーナリストのナオミ・クラインは、政府が緊急事態と呼ばれる状態をメディアを使って派手に煽り、国民がパニックになっている間に都合のよい法案を強引に通過させる政府の手法を、〈ショック・ドクトリン〉と表現している。
  緊急事態は、テロや戦争だけとは限らない。たとえば2005年にルイジアナ州を襲ったハリケーンのような大規模自然災害や、リーマン・ショックを発端とした世界金融危機、新型インフルエンザや大スターのスキャンダルや急死など、国民感情を激しく揺さぶる出来事があるたびに、「議会での議論」という立法過程を無視して成立する法律の数は年々増えている。

ひとくちコメント ―― 「9・11(同時多発テロ)」以降のアメリカ社会の現実が生々しく綴られた本です。ここに紹介した内容を読んだだけでも、背筋が寒くなる思いがしますね。しかし、これはアメリカだけのことではなく、いまや世界中で起こっていることなのです。“銃社会”のアメリカは市民の反発が手強いので、その監視体制が徹底しているということで、いまや先進国では監視カメラはあらゆる公共の場に設置されていると言われています。
  もちろん、日本においても、町の至る所に監視カメラが設置されています。これからいろいろなテロ行為が起こることが予測されているということでしょう。その結果として、国民に対する監視体制がいちだんと強化されていくことになります。昨年、民主党が成立させようとしてした「人権侵害救済法」は、日本版「愛国者法」ともいえる役割を発揮するはずです。アメリカを“恐怖社会”に変えた同じ勢力が、いま日本の政治をもコントロール下に置いているという現実は直視しておく必要があります。いまアメリカと同じような形で密かに進められようとしているのがネット規制で、これは言論統制の足がかりとなる危険な法律です。東日本大震災という未曾有の国家危機の中で、どさくさに紛れて誰もが気づかない間に、恐ろしい法律が静かに国会を通過することになるのではないかと懸念されます。テレビのクイズ番組やお笑い番組を見て笑っている場合ではないのです。(なわ・ふみひと)

http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/browse1004-2.html#29   「なわ・ふみひとの読書遍歴」より引用
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最近,原発報道も沈静化し,ネット規制や言論統制も行われているようですので,今,原発がどういう状況にあるのかこれまで以上に不透明になってきています。


そこでもう原発は安全になったのかと思い,保安院に電話をして尋ねました。


以下保安院の回答。
・福島第一原発原発は,工程表のとおり,現在,冷温停止を目指している。
・それができると信じている。
・しかし,原発が低温停止できるという保証はない。
・もし冷温停止ができなかった場合には,日本は終わり。
・日本が終わるということは,国民に説明する必要がない。
・その理由は,冷温停止できると信じているから。
・以上が保安院の公式見解である。
こんな感じです。質問を詰めていったら,電話をガシャンと切られてしまいました。
「日本は終わり」という言葉が保安院から出たのには正直,驚きました。
私たちが想像するよりも福島第一原発の状況は悪いようです。

この内容は録音をしています。
ネットで公開することについても許可を得ました。
できるだけ早急に公表します。時間ができたら……。
嘘だろうという方は,経産省や保安院に電話をして同じ質問をしてみてください。
http://www.meti.go.jp/
経産省 03-3501-1511
この記事は,引用・転載をご自由にしてください。
<補足>
爆発しないという保証はないが,爆発しないと考えているので(希望をもっているので)爆発をする前にその危険性を国民に知らせる義務はないと言われました。
皆さん,よく考えてくださいね。
(以下略)

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絵里子さんは、20代の頃に短い結婚生活を経験した。元夫は年収1000万円超のエリートだったが、
絵里子さんの両親とうまくやってくれなかったため離婚した。両親も「あんな人とは離婚してよかった」というスタンスだったという。
(中略)
「でも年収は最低1000万円はないと。私と両親くらい養ってやるという気概のある男性であれば、もう条件は問いません」
引用終了。

この中年女性を「強欲だ」と非難する声が大きいようだが、それ以上に「両親」の罪が重い。 両親は
すべて自分の言いなりになる奴隷がほしかったのだ。エリートと衝突するのは当然である。ここは、
娘の幸せのために身を引くのがまともな心のある親というものであろう。しかし、この強欲老人達は
こともあろうに元夫をいびって追い出したのである。
こうした強欲老人の特権意識が娘を蝕み、大金を搾取するのが当たり前というあまりに身勝手な
価値観を形成してしまったのだろう。 これでは嫁のもらい手などいなくなるのは当然だ。
 この記事になっているような例は極端でも、結婚できない負け犬女の出現は多くの場合その親
である強欲老人が元凶なのだ。もちろん結婚できない男についても同居し介護奴隷となる嫁を求
める強欲な親が原因となるケースが多い。所得が低いから結婚できないのではなく、親が強欲だ
から結婚できないのだ。その証拠に親と絶縁したような「不良」たちは結婚してたくさん子どもを作っているではないか。
自らの欲のため結婚して子どもを生み育てるというごく当たり前の幸せを市民から奪ってしまった
強欲老人たちを我々は決して許さない。

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最近は、どこへ行っても不況。不況。
ニュースでもどこぞが倒産したとか。
景気の悪い話ばっかりです。
まるで、この世が終わったかのように皆さん言っています。
町の商店街などに行くと、葬式の最中のように暗い顔をして不況だ。不況だと言っています。
お経でも読んでろと言いたくなりますが。
まぁ、ここを読んでる人なら分かることですが。
不況、好況など奴らが自由にコントロールできるのです。
BISを頂点とした中央銀行システムがコントロールしているのです。

普通に自然と共生して生きる。
不況になる余地などないのです。
みんなニコニコ平和に暮らせるのです。
普通にしていれば、天国みたいなこの地球上で、自分達で勝手に苦しむルールを作って自分で勝手に苦しんでいる。
本来、みんな笑顔でニコニコ顔で暮らせる世の中なのです。

今、世界で起こっていることを単純にデフォルメして例えましょう。
世界中が不況になった。
まぁ、誰もが分かりますが、何故かと言えば馬鹿みたいに何でも買ってくれたアメリカ経済がこけたからです。
小さな商店街に例えるとこんな感じです。
今まで何でも作れば買ってくれる。そういう気前の良い客がいた。
例えば洋服屋さんでも、、ラーメン屋でも今まで作れば何でも買ってくれた景気の良い客がいますた。
そのお客さんは白ブタみたいに太っていて作れば作るほど買ってくれた。
お得意様が来た。なんて気前の良い客なんだ。
丁重におもてなししろ。

しかし、ある時期から白ブタさんは物が買えなくなりますた。
大変だ、あのお客さんがピンチのようだ。物を買ってくれなくなった。
どうしたら良いだろう。
個人商店の皆さんは考えました。
そうだ、みんなでお金を持ち寄って、あの白ブタさんにお金を貸そう。
お金を貸しまくって、白ブタさんにまた景気良くなってもらって、また商品を買ってもらおう。

自分たちが一生懸命働いて稼いだ金を白ブタさんに貸しますた。
白ブタさんは返す気などさらさらありませんので、どんどん借りたお金で商品を買いますた。
商店街の皆さんは、また景気が良くなった。
万歳。どんどん商品を作れ。
皆が好景気に湧きますた。

と、こういう感じです。
かなりデフォルメしていますが、日本や中国がせっせとまじめにはたらいて商品を輸出して溜まった金で米国債を買う。
やっていることはこういうことです。
溜まったお金で米国の金融商品を買うというのでも良い。
要するにお金の流れを作り出す必要があるだけです。

こういうのをまじめに働いているというのでしょうか。
要するにどこか金持ちを作ってお客さん役を作らないと遊びが回らないだけなのです。
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戦前の天皇家が持つ資産にも目を向けてみよう。天皇が現人神だった時代、要するに戦前だが、その時代はどのような皇室経済だったのだろうか。
自由民権運動に伴う国会開設運動の高まりに対し、明治政府は、皇室財政と国家財政の分離を図った。予算審議を通じて国会が皇室に口出しするのを防ぐためである。具体的には国家財政の外に収入を得るため、皇室が林業経営に取り組むことにした。いわゆる「御料林」である。御料林は、北海道・夕張、静岡の大井川流域、岐阜・木曾など全国に散らばり、「金のなる木」と言われるほど莫大な収益を上げた。この利益を元手に皇室は株式、国債の有価証券への投資にも乗り出したのである。戦前の皇室経済は国会審議を経ず、国民とメディアが詳細を知ることはなかった。今ではその概要が明らかになっている。こうした皇室の独立した経済管理(国会審議から独立した状況)を皇室自律主義とよぶ。
天皇家が独自の収入源を持った結果、敗戦当時、三井、三菱、住友などの財閥資産は3~5億円だったが、皇室はそれを大幅にしのぐ37億円の資産を有していた。連合国軍総司令部(GHQ)は皇室を財閥の一種とみなし、経済基盤の解体を目指した。皇室自律主義に対するGHQの厳しい見方は、その後の日本国憲法に反映された。同88条は「…すべて皇室の費用は、予算に計上して国会の議決を経なければならない」と記し、皇室経済を国会の統制下に置いたのである。三井・三菱・住友を遥かに超える財力がどれほどの影響力をもっていたか、推し量るのは容易であろう。

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小沢を衆院政治倫理審査会に招致するのしないの、民主党の連中はくだらない政争で内紛している場合ではない!!。この画期的な発見を天与の好機として利用する発想がうかばないのであろうか? デフレが今後20~30年以上続く日本の人口減少社会を救う神風になる可能性を感じないのであろうか?民主党の非国民達には天佑神助という発想ができないのかもしれない。
私がもし国会議員であれば直ちに「オーランチオキトリウム藻」を特別生物と指定し、国外への持ち出し禁止とする特別立法を議員立法として国会で成立させるのだが・・・。
民間では既に新日石が東京大学・日立プラントテクノロジーとともに、バイオベンチャーのユーグレナ(東京・文京)に資本参加し、ミドリムシを航空機燃料とする事業を始めている。そこで民間の出資を募り政府が過半数の資本を持つ国策会社を設立し、培養した藻によるバイオエタノールの専売事業も考えるべきであろう。
資源飢餓国中国へバイオエタノールを売りつけ、利益は国庫に入れ社会保障費に充当する事業計画を示したならば、たちまち日本中に立ち込めた重苦しい閉塞感は霧散するはずである。私はオポチュニストであろうか?
10年で実用化するのであれば、実用化を見越して、事前に培養インフラの建設を国債を大量発行して公共事業に投資することも検討してみてはどうだろうか?需要を喚起し景気浮揚に直結できるはずである。財源は将来藻の培養で得られる利益を充当すればいい。実際は成功するか失敗するかは関係ない。ここは攻めるべき時ではないか?
今回のニュースは暗雲が立ち込める日本国の将来に射した一筋の光明だと思うのだが、予想以上に世論は反応していない。「どうせ韓国がすぐ真似しちゃう」「どうせ中国の工場で作られてしまうよ」「石油メジャーによって潰される」「米国が邪魔をする」などと言う書き込みがこのニュース関連で2chの書き込みにあるようだ。日本人は負け犬に成り果ててしまったのだろうか?
20年前常温核融合の発見のニュースが駆け巡った。その時には薔薇色の未来を思い描いたのだが、皆そのことを覚えているのであろうか?今回の発見は実現性からすれば月とすっぽんほどに違う。政府は乾坤一擲の国家戦略として失敗を怖れず攻めるべきだ。不安いっぱいの税制改革大綱に暗示されるよう、何も無策のままでは日本が衰退を続けてしまう可能性が高い。
民主党政権で、折角の画期的な発見を有効利用することができないだろう。今件に関し今のところ政府が動く気配がまったく見えない。仮に民主党政権が大ニュースと認識したとしても、世界共有の資源だとか友愛とか、中国あたりに大盤振る舞いしてしまいそうで不安で信用できない。
国民が地獄の釜の中で困窮しているときに、一筋の蜘蛛の糸が降りてきたようなものではあるが、今件に関しては蜘蛛の糸の寓話があるのだけれど、今件ばかりは人類共通の資源とか、技術供与などすべきではないと私は思う。
これまで日本は散々中国・ロシア・アメリカ・朝鮮に国益を与えすぎてきた。今回だけは世界中で研究しているとはいえ、あまりに画期的な発見ゆえ、日本人の将来を掛けた国益戦略が必要ではないのだろうか?
一刻も早い政権交代を願うばかりである。
そうだ!上告を断念したという諫早湾問題のいい解決策になる、諫早湾で最初に”オーランチオキトリウム藻”の培養施設を建設するのはどうだろうか?湾開放派も干拓地推進派も納得するような気がします。

ついでに八ツ場ダムも培養施設にすれば無駄な公共事業じゃなくなるぞ!

菅直人にはそんな発想できるわけないよね・・・
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大阪市立大の神谷信夫教授らの研究グループは21日、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素を原料に、人工光合成でアルコール系燃料のメタノールを製造する構想を発表した。平成32年までの実用化を目指す。実現できれば世界初。石油などの輸入化石燃料や原子力発電に依存しない循環型の国産クリーンエネルギーが確保できることになり、注目を集めそうだ。

植物の光合成では、二酸化炭素と水から炭水化物と酸素が作られるが、神谷教授らのグループは、その際に水を分解する「タンパク質複合体」の詳しい構造を解明し、18日付の英科学誌ネイチャー電子版で発表した。

このタンパク質複合体と同じ化学構造の触媒を人工的につくり出し、太陽光エネルギーを利用することで、二酸化炭素と水から、炭水化物の代わりとなるメタノール燃料の製造が可能になるという。

この日、大阪市役所で会見した神谷教授と同大複合先端研究機構プロジェクトリーダーの橋本秀樹教授は、27年までに人工光合成装置を開発、32年までにメタノール燃料製造の実用化を目指すスケジュールを明らかにした。

新たな研究施設の建設に約8億円が必要になる見込みで、経済産業省の補助事業を活用したい考え。すでに企業数社との交渉も始めているという。

橋本教授は「排出された二酸化炭素から燃料が製造できるようになれば、究極の循環エネルギーになる。最終的には、原子力発電に代わるシステムを目指したい」と話した。
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