2008年08月24日(日)

安全幻想を広めた犯人

テーマ:日々思うこと

 いま思いつくだけでも、いわゆる「健康番組」と言われるものは山のようにある。

 た○しの本当は怖い家庭の医学、主治医が見つかる診○所、カ○ダのキモチ……等々。

 

 するとその番組に、「医療関連産業」が、スポンサーとして大挙して群がる。

 経鼻内視鏡を開発・発売したメーカー、痛くない注射針やプレフィルドシリンジを発売しているメーカー、国内・国外、先発品・後発品もろもろの製薬会社。

 製薬会社にいたっては、直接に製品名を出したり、効能効果を謳ったりすると薬事法に触れるから、「こうした症状があったらお医者さんに行きましょう」とか、「うつは治る病気です」とか、婉曲かつ巧妙に自社製品の使用を促している。

 番組においては「○○病の可能性もありますからぜひお医者さんで検査を受けてください」、CMでは「それは病気ですから服薬治療が必要です」と、視聴者は番組内容とあいまって、巧妙にその「病気に対する恐怖心」「健康に関する不安感」を煽られている。

 

 しかし診察を受けたり、検査を受けたり、薬局で薬をもらったりすれば、それは財政出動を伴う。

 要するに、ただでさえ困窮している医療財源を、さらにひっ迫させるわけだ。

 

 国は、「がん難民」と呼ばれる人びとを出すほどにまで、医療財源の蛇口を絞りに絞っているから、国が現状の「安全幻想」の主導者であるとは考えにくい。

 むしろ取り立てて症状もないのに、番組やCMを見て不安を煽られ、「病気ではないことを確認する」だけのために病院に行く人が増えて、「○○疑い」と病名が付いて、医療財源が湯水のように出て行く状況など、国は死んでも作りたくないはずである。

 では、この矛盾する状況は何を意味しているのだろうか。

 

 それはおそらく、「医療関連産業」の暴走である。

 さらに言えば、外資系製薬会社の“たくらみ”から、日本の医療関連産業全体が暴走し始めたのではないかと私は考える。

 

 私の記憶が正しければ、新聞の全面広告やテレビCMなどで、華々しく「お医者さんに行きましょう」などと宣伝され始めたのは、外資系G社のSSRI系抗うつ薬「P」からだ。

 「P」の日本発売年は、2000年である。

 それから雪崩を打つように、外資内資であるとを問わず、やれ爪の水虫だとか、高血圧だとか、慢性腎症だとか、社会不安障害だとかの医薬品や、内視鏡、注射針、充填済みの注射器などの広告が、あふれんばかりに登場するようになったのである。

 そして前回述べたように、こうした一連の広告には、「医療に伴う危険性」は爪の先ほども述べられていない。

 

 「どんどん病院に行きましょう」ということと、「医療は安全で健康を保証する」という刷り込み。

 そう思い込んで病院へ行く人が増えれば増えるほど、薬剤の消費量は増え、検査機器や治療材料は売れる。

 これが、現在の日本に蔓延する「医療安全幻想」の正体ではないか?

 

 かつての日本人の価値観は、あくまで健康が日常で、病気は「非日常」だった。

 平穏な日常の中で突発的に生じたトラブル、「病気」も「病院」も「医薬品」も、そうしたイメージだった。

 それが現在では日常と非日常が逆転し、何らかの病気を疑いながら生活するのが当たり前になっている。

 この転換点は、いつだったのだろう?

 

 私は医療関係者ではないのでよくわからないが、医療関係(特に病院勤務)の方々は、「2000年ごろから」という感想をお持ちではないだろうか。

 もしそうだとすれば、以上の仮説の信憑性は増す。

 

 「医療安全幻想広告」を信じ込んだ国民が、「医療は安全で確実」との確信を抱いて病院を訪れる。

 しかし現実の医療は、安心でもないし完全でもない。

 その医療者と患者の間の「危険性の認識のズレ」が、かつては見られなかった類の数々の対立を生み出してもいるのではないか。 

 

 恐ろしいのは、財政出動を嫌うはずの国が、この状況をコントロールできていないことである。

 メーカーにより人為的に作り出された「安全幻想」の中で、一線の医師が疲弊し、患者は患者でいら立ちをつのらせている。その意味では、医師も患者も「状況の被害者」なのである(厳密に言えば医師は患者が増えることで得をしているから、患者の被害のほうが大きい)。


 「医療関連産業」を相手に、いくら意識の高い真面目な医師であっても、1人で立ち向かえるだろうか。

 無理であれば徒党を組んで、「この状況はおかしい!」と声を上げてほしい(出入りのMRに愚痴るぐらいじゃダメですよ)。

 繰り返しになるが、「医療は安全でもないし確実ではない」「そもそも医療は危険なものなのだ」ということを周知徹底させることにしか、現在の状況の打開策はない。

 もしそれができなければ、この先に待っているのは、マイケル・ムーアの「シッコ」に描かれたような“医療制度の破綻”である。

 

 医師がエビデンスのないことを嫌うのは承知しているが、この仮説について、ぜひとも感想をお伺いしたいと思う。

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コメント

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20 ■無題

私が30年間で受けた接待は、レストラン数回、メーカー主催の研究会での立食パーティー程度で、女医も同席しています。文具(メーカー名入りのレポート用紙、ペンなど)の提供は頻回に有りました。一部にはゴルフ接待もあるそうですが、私はゴルフをしませんので分かりません。接待報道の対象はおそらくかなり有力な大物教授などの例外的な例でしょう。このような報道を見ると、私は接待で冷遇されているのかなと思いますが、私を接待してもメーカーの利益は無いのでしょう。

診療科の選択ですが、冷静に仕事と生活との両立を考えたら、「当直がない」という理由で、多忙な診療科と給与などの待遇が同一の、眼科医、皮膚科、精神科などの科を選択するのは当然と思います。男性でも同様な判断をする人は多いです。

キャリアの面で中断がある女性は、管理職になりにくい面がありますが、最近は多少変わってきました。私の周囲にも臨床系の女性教授はいます。

19 ■もう少し質問させてください

>50才代産婦人科勤務医様
 「最後まで指示に従ってもらえない」というのは、かわいそうですね…。やはり看護師は「女の世界」ですから、仕事に私情を持ち込むなと言いつつもそういう面でもいろいろあるのかな、という想像はなんとなくつきます。
 もういくつか質問させていただければと存じます。
 「MRの医師への接待」についてですが、“よい悪いは別にして”、例えば高級料亭やキャバクラでの接待、ゴルフ接待などがあると聞きます。変わったところでは「昆虫好きの医師のために山にカブトムシを採りに行った」という話が新聞に載っていました。
 そこで以前からの疑問なのですが、「女性医師への接待」はどのようなものなのでしょうか。
 まさか女医さんがキャバクラやカブトムシで喜ぶとは思えないのですが、そういう話はどこでも聞けないものですから…。
 また眼科医や皮膚科医に女性が多いのは、「当直がないから」という理由で診療科を選択したからという話は、本当でしょうか。
 大学病院などでの診療部長(教授)には、圧倒的に男性が多いというか、私の知る限り、安全・衛生管理学など以外の女性教授は見たことがないのですが、この理由についてもお聞かせ願えればと存じます。
 「医師」に関しては、まだまだ男性社会なのでしょうか。
 質問ばかりで本当に恐縮です。

18 ■医師と看護師の関係

どの段階で指示を聞いてくれるかは難しいですね。やはり医師に実力が備わって、適切な指示が出せるようになった時でしょうか。彼女達はよく見ているのかも知れません。時に最後まで指示に従って貰えない医師もいますが・・・・。

医師の転職はかっては医局命令(教授命令)が主でしたが、現在はキャリアと待遇を目指して自分で動くことも多くなってきました。
冷静に判断されると、優秀な指導者が不足、周囲スタッフの協力関係が悪い、医師患者関係の悪くて達成感が得られない病院、(最後に)勤務条件がきつくて給与が悪い病院は、医師不足が顕著になり、つぶれます。
診療科で言えば、努力に見合わない科、患者家族から不当に責められる科(産婦人科、小児科など)から医師はいなくなってしまいましたね・・。

17 ■びっくりしました。

 「医師の共通認識」の話に驚きました。研修医とはいえ、医師が看護師にアゴで使われるとは驚きです。
 てっきり“医療現場では医師が頂点”と思っていたものですから…。
 患者からは絶対に窺い知ることのできないお話を聞かせていただき、ありがとうございました。
 興味本位で恐縮なのですが、看護師に「アゴで使われる」から、「言うことを聞いてくれるようになる」のは、卒後どれくらいからなのでしょうか。
 またその変化は、何かをきっかけにある日突然起こるものなのでしょうか。それとも、気がついたらそうなっていたというものなのでしょうか。
 もう1点、医師は病院を転々とよく移られます。
 「医師免許さえあれば全国どこでも仕事ができるから」という理由はわかりますが、それ以外にもなにか理由はあるのでしょうか?

16 ■看護師の充足

この面も明確なお答えを持っておりません。申し訳ありませんが、以下は想像です。

やはり待遇改善をした病院の充足率が良かったと思います。

国立病院などで充足が早かった結果を見ると、「厚生年金より公務員共済年金のほうが有利だから」とのご指摘は当たっているのかも知れません。

次いで、医師の共通認識として、「国立病院、国立大学病院の看護師は動こうとせず、仕事は明らかに楽」、「他者からの仕事の評価を嫌い、自己満足完結型」、「公務員ではない若手研修医をアゴで使える」等が有ります。
これらも影響しているだろうと想像します。
(国立病院、国立大学病院から当院に移動した医師は、私を含め、看護師の働きぶりにカルチャーショックを受けます)

地方の自治体立病院の看護師募集は極めて不調でした。この点からは経営基盤の怪しい病院を見分けていると思います。

私が仮に休職中の看護師で有れば、同じ判断をしたかもしれません。

15 ■わざわざありがとうございます。

私も前回の「一考察」のほうにレスをつけておりました…。

>50歳代産婦人科勤務医様
 やっぱり待遇改善は不可欠なのですね。医師・看護師もそうですが、「介護」もどうなるのかと思って私は見ています。
 「09年までに介護報酬を引き上げて、介護職員の待遇改善を必ずやる」と言ってますが、なんたって“口だけ大臣”ですから…。

 あつかましいのですが、できましたらもう1つご教示ください。
 「7対1看護基準を充たすための看護師の確保」は、私立民間病院より相当早く、国公立病院が必要看護師数の確保を終えました。
 この理由はどこにあるのでしょう?
 私の考えでは「厚生年金より公務員共済年金のほうが有利だから」と思っていたのですが、前述の社会保障の先生は「近くに寮があるとかそんなところじゃないですか」とおっしゃっていました。しかしどちらも、いまひとつ決め手に欠けるような気がします。
 質問ばかりすみません。

14 ■上記コメント、題名ミスです。

失礼致しました。
上記コメントは「看護師の給与」がタイトルで、「50才代産婦人科勤務医」が差出人です。

13 ■無題

申し訳ありませんが正確なデータを持っておりません。
しかし一部の傾向として、7対1看護基準を満たす必要のある施設は、当院を含め、大幅な待遇改善を行いました。それでようやく集まった看護師も、仕事のきつさで多数が脱落します。

日本医療の根本的な解決はほど遠いと思います。数十年間の無策のツケです。

12 ■無題

質問に答えていただきありがとうございます。
「自費だから・・・」という発想は、なるほど。
でも、帝王切開になると保険が適用されるんですよね。これって、常識なのかもしれませんが、私は調べてみるまで知りませんでした orz

11 ■訂正

準夜ではなくて、深夜が月6回です。

10 ■早速ありがとうございました。

 たしかに、最近も基準看護の大学病院に入院しましたが、医師や彼女たちの労働環境は「過酷」の一言に尽きますね。
 看護は二交替の病院でしたが、看護師は一勤務あたり18時間ぐらい病院にいました。
 また他院の看護師の話では、三交替の病院で準夜勤が月6回、月給が22万円ほどということでしたが、6年前には同病院の同勤続年数で26万円ぐらいだったそうです。
 この給料の減少は全国的な傾向なのでしょうか? もしそうだとしたら、何に起因しているのでしょうか?
 たびたび申し訳ありません。

9 ■無題

看護師、助産師の有効な活用は、絶対必要と思います。また彼ら彼女らは、期待すれば立派な仕事ができます。しかし一方、教育期間の延長はやはり必要と思います。

日本では医療に関わる職種全てが、欧米と比較して、圧倒的に手不足です。統計によれば、病院入院患者一人当たり、数分の一の人手で、欧米と同等か、分野によってはそれ以上の結果を出しています(例:前出の分娩前後の児の死亡率、周産期死亡率は世界最少)。
これを支えていたのは、医師を始めとした、労働基準法を完全に無視した過酷な労働です。
労働基準を守れば、厚生政策が破綻すると言う、「厚生労働省」の名前を聞いて呆れる状況です。

これを改善するためには、あらゆる職種の増員と、医師以外の権限拡大(能力拡大)が必要です。(当然費用もかかりますが・・)

現状でも彼らの仕事の範囲を広げることは、ある程度可能です。当院でも彼らの教育には力を入れており、法律範囲内で、めいっぱい活躍してもらえるようにがんばっております。

8 ■あつかましいのですが

>50才代産婦人科医さま
 いつも示唆に富むコメントをお寄せいただきまして、ありがとうございます。
 具体的な数値データによる「安全性の向上」は、大変勉強になりました。
 文中の「医師の指示」についてひとつさらに教えていただきたいのですが、現在「簡単な投薬や処置など医師本来の業務ではない雑用に、医師が時間を取られている」という問題があります。
 その解消の一方策として「看護師の業務権限の拡大」というのがあり、そのためにもということで日本看護協会は「看護師の養成期間を3年から4年に」ということを求めています。
 以前このことについて、ある神学系大学で社会保障を教えている方にご意見を伺ったのですが、その方は「看護師は伝統的に裕福でない家庭の出身が多い」「そのため子供を看護師にするのに4年も取られるというのであれば、親は子供を看護師にすることを敬遠するようになるのではないか」というご意見でした。
 この「看護師の養成期間の延長」と「権限の拡大」ということにつき、現場の医師としてどのようにお考えであるかをお聞かせ願えればと存じます。
 いただいたコメントに質問で恐縮ですが、よろしくお願いいたします。

7 ■助産師による分娩管理

助産師の役割は極めて大きく、当院でも大いに活躍してもらっています。しかし問題は法律上、医療行為が不可能であり、異常を認めた段階で医師に医療行為をゆだねる必要があります。

では現実に医師で無ければならないケースがどれほど有るかと言うと、現在の日本の分娩の15%は帝王切開であり、これは完全に医師の領域です。また一方、事前に安全だろうと思われていた分娩の約3%に緊急事態が生じます。これも医師の領域となりますが、問題は全ての危険を予測できない事です。

ちなみに助産師(昔は産婆)がほぼ100%近い分娩を取り扱っていた1950年頃の分娩に伴う児死亡は約4~5%であり、現在は0.4%位。 
また母体の死亡は当時が約250人に1人でしたが、現在は2万人に1人程度です。

一方、後進国の死亡数は、今も母児共に1950年の日本より、5~10倍近い数字です。尤も正確な統計すらありませんが・・・。

団塊世代で今現在生きている人は、過酷な出生時の生存競争に生き残った人です。生き残った人の主観では、「自分が生きているのだから、お産は安全に違いない」となるのでしょう。

現実には、小学校の1クラスに2人は、死亡したはずの子供が、今は生きてそこに存在する訳です。お母さんの死亡についても同じ様な事です。

助産師に全てをゆだね、緊急時の医療を拒否する考え方は否定しませんが、当然の結果として、生物としての厳しい試練を納得してほしい所です。

6 ■補足です

 「駆け込み出産」の理由として、マスコミ(特に新聞)はすぐ「ワーキングプア」の問題と結び付けたがる傾向があります。
 しかし出産育児一時金は35万円あり、出産費用の大部分をカバーできるものであるらしいです(私は独身なのでよく分かりません)。これは事後申請ですから一時的には立替払いとなりますが、その35万円が用意できないという人には、自治体なり政府なり健保組合からの「委託払い=要するに病院への直払い」という仕組みもあります。
 それで実際に生んだ後は、ワーキングプアの人々であっても、たとえば生活保護や育児手当などの「福祉」がありますから、育児環境や教育などの“生活の質――医学的なQOLではありません”はともかくとしても、“一応は”誰でも生んで育てることは、現状であってもできるわけです。
 個人的には「駆け込み出産」と「ワーキングプア」を安直に結びつけるよりも、「一応は誰でも生んで育てることはできるのだから希望を捨てないで」ということを報道するほうが、社会的によっぽど有用だと思うのですが。
 またテレビのコメンテーターなどは、安直に「子供を安心して産み育てることのできる社会を作ってほしい」などと言いますが、それが結局のところ具体的にどういうことを言っているのかということも、私にはよく分かりません。

5 ■こんにちは。

 コメントありがとうございます。
 「病気とうまくつきあう」というのは、いい言葉ですよね。病気やケガで障害が残ってしまった人が、医療者に「慣れるしかない」と言われるのと、「うまくつきあっていきましょう」と言われるのでは、以後の“自分の人生に向き合う姿勢”に、雲泥の差が出てくるのではないでしょうか。
 ご質問の仮説ですが、私は「お産は病気ではない」と言われていることも大きいのではないかと思います。出産には健康保険がききませんが、その理由として説明される唯一の理由が「お産は病気ではないから」というものだからです。
 いずれの診療科であるに関わらず、患者は“自費”か“保険”かということを、非常に気にしています。しかし美容整形でもなければほとんどの標準的治療には保険がききますから(逆に言えば普通の人は“自由診療”“自費”に、一生を通じてあまり縁がないということです)、いざ妊娠して“自費”と聞かされてびっくり仰天、なんでですかと聞いて「病気ではないから」と聞かされれば、その反対解釈としての「じゃあ安全なんだ」という思いが出てきても、別に不自然ではないのではと思います。
 以前書いた「医療界全体のリスク周知不足」に加え、とりわけお産にはこの特殊な事情も加わるのではないかということですが、お答えになりましたでしょうか。
 それはさておき「定期健診を受けていない救急搬送での駆け込み出産」などの話を聞くにつけ、もしこの人たちが健康保険の「出産育児一時金」「出産手当金」などの制度を少しでも知っていたら、状況はまた違ったかもしれないのにという歯がゆい思いがします。
 お産に関しては、私も疑問だらけです。
 かつて“産婆”によって自宅で取り上げられてきた出産(大量の団塊世代はそうして生まれてきたはずです)が、なぜ現在では“医師”による病院出産が主流になったのかとか、最近言われている「産婦人科医の不足を助産師制度の活用で補おう」という動きは、現実性があるのか(普及したとして安全は確保されるのか)とか。
 どなたかご教示いただければ幸いです。

4 ■はじめまして

この記事を読んで、「病気とうまくつきあっていく」という言葉を思い出しました。
この言葉は、家族に言われたのか、テレビ・新聞なのか、中学生の時に通っていた病院の医師なのか、はっきり思い出せませんが、中学生くらいの時に聞いて「はっ」と思い、病気に対する認識がぐらっと変わった覚えがあります。
また一方で、大野病院事件を知る前までは、「お産」に関しては幻想があったような気がします。「お産」について調べれば調べるほど、なんてリスクがいっぱいあるんだろうと、本当に母親には頭が下がる思いでいっぱいです。
「お産」に関しても、underarrestさんの仮説(?)を良かったら聞かせてくださいませんか。

3 ■リスクの周知は必要です

>koredeiino345様
 もちろんおっしゃる通り、医療に伴う危険性は「自動車の運転で事故に遭う危険性」と同じ種類のものであると思います。しかしそれは医療者にとっては自明の理であっても、患者にとっては必ずしもそうではないということが問題なのです。
 患者の側には「病院は病気やケガを治しに行くところだから安全」という先入観が、放っておいても勝手に形成されてしまうからです。だから「医療に通常伴う危険性」を、医療者のほうからしっかりとアナウンスして、「世の中の価値観のバランスを取る」ということが、必須と考えます。
 特に現在のような医療情報の氾濫と過剰広告で、「安全神話」に大きく傾いてる昨今では、急務の課題といえます。
 しかし個別の病院・クリニックや個々の医師が「危険であることを教える」ことは、ともすれば自院の「患者離れ」を招き、経営的なリスクを伴いますから、個人レベルでは消極的であろうと思われます。ですから「すべての医療関連業界」というレベルで、「日本人の医療観」を対象に働きかけてゆく必要があるのです。
 その効果については、以前書いた通りです。
 コメントありがとうございました。

>男性様
 くだらない質問するなよ、と言いたいところですが、「健康で普通の男性」にとってはそのような疑問が起こるものなのかなとも思います。
 私の母親は私の出産時に弛緩出血を起こし、生死をさ迷ったんですよ。今はピンピンしてますが。老母は母児(児は私です)ともに助けていただいたことに今でも感謝をしています。
 仕事は、そんな甘ったるいものじゃないと思いますけど。
 どなたか答えてくださるとよいですね!

2 ■真面目な質問

男性からすると産婦人科医には「女性の局部を見放題」という特典があるのに、なぜなり手が少なくなっているのかどうしてもわかりません。
真面目な質問です。

1 ■医療の危険性

病院に行けと言うのに危険性を述べる必要はない様に思いますが。確か、薬のCMには副作用情報を必ず入れなければならないというのがあったと思います。
医者も、医療にリスクがあるのは世界の常識だろ、と半ば開き直ってもいます。車にのったら事故を起こす可能性があると言うのと同様にです。

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