2011-06-02 22:13:03
ソーシャルメディアマーケティング|分かってきた事実
テーマ:ソーシャルメディア
2月に津田大介さんらと、「Facebookは日本で流行するのか」というテーマのCSの討論番組で共演させて頂いた後に、ソーシャルメディアに関する記事をポストしてから早4ヶ月。
Facebookは日本を変えるのか
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⑤本業ですが、採用においてFacebookとはどのように有用性があるのか
長くなったので、これはまた別に書くことにします!
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と終わらせたまま月日は流れ、その間もソーシャルメディア×採用はホットなテーマとして位置づけられている。
後輩がソーシャルリクルーティングという会社を起業してたり、同テーマにおけるツール作りを学生時代の友人が行っていたりする。
当社でも昨年の7月より就活なう というソーシャルメディアを開発、運営してきた。
iPhoneアプリを今年の1月からリリースした後、ものすごい勢いで会員が増え、
現在では1万2千人程度の会員がいる。それもほとんどが就活生というと、
大手求人広告にはまだまだ届かないが、限られた母集団の中でこの数を、
1円もプロモーション費をかけずに集客できたことは、インターネット時代が変わってきていることを
肌で感じる要因となるに十分だ。
そして、昨今この就活なうに、大きく変化が表れている。
学生の登録者の多くが、自発的に本名を登録しているのだ。
就活なうは、Facebookと違いオープンなメディアであるし、多少の推奨はしているものの、
実名制を強制してはいない。
しかしながら、自発的にユーザが本名登録をしているのは何故だろうか。
ここに、若年層のインターネットに対する関わり方、考え方に大きな現象が起きていると自分は確信している。
■Facebookは実名制だから流行らないという理論はやはり覆される
インターネットにおける情報収集、情報発信力を軸としたヒエラルキーを作り、
①イノベーター(新しいサービスはすぐ使いこなす。LinkedIn、quora、tumbler)
②アーリーアダプター(可能性を感じたら使いだす。Twitter、Facebook)
③アーリーマジョリティ(流行したら使いだす。mixi、Twitter)
④レイトマジョリティ(一般的になるまで使わない。mixi)
⑤ラガード(使わない。)
と考えた際、匿名文化に慣れているor認識している ①~②間で、これこれは流行るのかどうなのか、みたいな議論が起こるが、それをよそにデジタルネイティブで③~④の人たちは、
実名を公表するということに、そもそもストレスがないのかもしれない。
就活なうのユーザーは恐らく②~③が中心のため、この傾向は非常に興味深い。
就活なうを使ってはいるが、Facebookは使っていないという学生もいるのもある種ポイントになっている。
要に、実名制を重んじたサービス(いわゆるソーシャルグラフ等)の可能性として、①~②が論争をしている間に、③~④が実名でどんどん参加してくるということ。実名制のメリットデメリットを考える前に、既に実名で登録しているということ。
そして③が参加しはじめてくると、④層までユーザが伸びるスピードがすさまじく速いことは、GREEやDeNAによって証明済み。
Facebookなどを活用したソーシャルマーケディングを検討する企業は、少しでもはやく参入した方がよさそうだ。
■さてソーシャルメディアマーケティングって何だ
そもそもマーケティングが何か、ソーシャルが何かを定義せずにソーシャルメディアマーケティングをどうこう言うのはナンセンスなので、勝手に定義すると、
マーケティング=企業活動全般(売上価値を最大化するための全ての活動)
ソーシャル=社会的(人や組織がフラットに同じ立ち位置に存在することで、自然発生的に作られる秩序のある状況)
とすれば、ソーシャルメディアマーケティングというのは、企業をいち生命体として考え、そこで働く従業員を細胞や手足、脳と捉え、その生命体が外部(消費者やマーケット)に受け入れられるべく行動、表現することを指すのではないだろうか。
そういう意味でFacebookページの見せ方が、個人ページのごとく使え、というFB側の仕様変更は意図を読み取れる。
組織や企業は、自身を生物のひとつと捉え、担当者はその中の細胞の一つだと自分を捉えないとならない。そしてその生命体は社会に生きる一つの存在、全体の中の個である認識を持つ必要がある。
個が意識的に、自身を必要以上に価値高い存在と訴えかける発信は、社会や他者にとっては必要ない場合もあり、それは秩序的だとは言えず、社会的ではないと言える。
一般生活の中に商品を売っている人が普通に隣にいる、江戸時代の長屋みたいな環境がオンライン上に現れたような感覚。
企業規模や商品単価に左右されない、質とタイミングとかの定性要素の可視化が可能になってきた。
ページランクではなく、ページのいいね!の数と、いいね!を押している人が誰なのかが評価基準対象になる時代。
既存のビジネスモデルが成り立たなくなってくるのは明らかだから、インターネットサービスを行っている企業は早くから体制を整える必要があるのは言うまでもない。
Facebookは日本を変えるのか
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⑤本業ですが、採用においてFacebookとはどのように有用性があるのか
長くなったので、これはまた別に書くことにします!
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と終わらせたまま月日は流れ、その間もソーシャルメディア×採用はホットなテーマとして位置づけられている。
後輩がソーシャルリクルーティングという会社を起業してたり、同テーマにおけるツール作りを学生時代の友人が行っていたりする。
当社でも昨年の7月より就活なう というソーシャルメディアを開発、運営してきた。
iPhoneアプリを今年の1月からリリースした後、ものすごい勢いで会員が増え、
現在では1万2千人程度の会員がいる。それもほとんどが就活生というと、
大手求人広告にはまだまだ届かないが、限られた母集団の中でこの数を、
1円もプロモーション費をかけずに集客できたことは、インターネット時代が変わってきていることを
肌で感じる要因となるに十分だ。
そして、昨今この就活なうに、大きく変化が表れている。
学生の登録者の多くが、自発的に本名を登録しているのだ。
就活なうは、Facebookと違いオープンなメディアであるし、多少の推奨はしているものの、
実名制を強制してはいない。
しかしながら、自発的にユーザが本名登録をしているのは何故だろうか。
ここに、若年層のインターネットに対する関わり方、考え方に大きな現象が起きていると自分は確信している。
■Facebookは実名制だから流行らないという理論はやはり覆される
インターネットにおける情報収集、情報発信力を軸としたヒエラルキーを作り、
①イノベーター(新しいサービスはすぐ使いこなす。LinkedIn、quora、tumbler)
②アーリーアダプター(可能性を感じたら使いだす。Twitter、Facebook)
③アーリーマジョリティ(流行したら使いだす。mixi、Twitter)
④レイトマジョリティ(一般的になるまで使わない。mixi)
⑤ラガード(使わない。)
と考えた際、匿名文化に慣れているor認識している ①~②間で、これこれは流行るのかどうなのか、みたいな議論が起こるが、それをよそにデジタルネイティブで③~④の人たちは、
実名を公表するということに、そもそもストレスがないのかもしれない。
就活なうのユーザーは恐らく②~③が中心のため、この傾向は非常に興味深い。
就活なうを使ってはいるが、Facebookは使っていないという学生もいるのもある種ポイントになっている。
要に、実名制を重んじたサービス(いわゆるソーシャルグラフ等)の可能性として、①~②が論争をしている間に、③~④が実名でどんどん参加してくるということ。実名制のメリットデメリットを考える前に、既に実名で登録しているということ。
そして③が参加しはじめてくると、④層までユーザが伸びるスピードがすさまじく速いことは、GREEやDeNAによって証明済み。
Facebookなどを活用したソーシャルマーケディングを検討する企業は、少しでもはやく参入した方がよさそうだ。
■さてソーシャルメディアマーケティングって何だ
そもそもマーケティングが何か、ソーシャルが何かを定義せずにソーシャルメディアマーケティングをどうこう言うのはナンセンスなので、勝手に定義すると、
マーケティング=企業活動全般(売上価値を最大化するための全ての活動)
ソーシャル=社会的(人や組織がフラットに同じ立ち位置に存在することで、自然発生的に作られる秩序のある状況)
とすれば、ソーシャルメディアマーケティングというのは、企業をいち生命体として考え、そこで働く従業員を細胞や手足、脳と捉え、その生命体が外部(消費者やマーケット)に受け入れられるべく行動、表現することを指すのではないだろうか。
そういう意味でFacebookページの見せ方が、個人ページのごとく使え、というFB側の仕様変更は意図を読み取れる。
組織や企業は、自身を生物のひとつと捉え、担当者はその中の細胞の一つだと自分を捉えないとならない。そしてその生命体は社会に生きる一つの存在、全体の中の個である認識を持つ必要がある。
個が意識的に、自身を必要以上に価値高い存在と訴えかける発信は、社会や他者にとっては必要ない場合もあり、それは秩序的だとは言えず、社会的ではないと言える。
一般生活の中に商品を売っている人が普通に隣にいる、江戸時代の長屋みたいな環境がオンライン上に現れたような感覚。
企業規模や商品単価に左右されない、質とタイミングとかの定性要素の可視化が可能になってきた。
ページランクではなく、ページのいいね!の数と、いいね!を押している人が誰なのかが評価基準対象になる時代。
既存のビジネスモデルが成り立たなくなってくるのは明らかだから、インターネットサービスを行っている企業は早くから体制を整える必要があるのは言うまでもない。








