SOO スー わたなべ健責任編集(旧練馬のミドル) 

市民の力をここに。わたなべ健責任編集

わたなべ健責任編集(旧練馬のミドル)
私達の社会。私達が考える。私達が決める。市民の力をここに。
当事者意識"Sense Of Ownership"を呼び覚ませ。

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マクロ経済データ、内閣府推計、消防庁被害報、復興構想会議の「提言」や「方針」、政府事故調 報告…。「大量の書籍や資料」を参照し、「東日本大震災の復興政策、あるいは福島第一原発事故に起因する賠償や廃炉の基本方針の意思決定プロセス」を批判的に検証した重要な業績である。



プロローグ 問題の所在
第1章 発災後数カ月で拙速に決めてしまったこと(1)-震災復興政策
第2章 発災後数カ月で拙速に決めてしまったこと(2)-原発危機対応
第3章 なぜ、私たちは震災復興政策を大きく構えすぎたのか
第4章 なぜ、私たちは原発危機対応を小さく構えすぎたのか
第5章 「東北の復興なくして日本の再生なし」とは(1)-考慮されなかった震災前の社会経済
第6章 「東北の復興なくして日本の再生なし」とは(2)-曲解されたマクロ経済環境
第7章 福島第一原発事故とは何だったのか
第8章 震災復興と国政-「復興の加速」の内実
第9章 原発危機と国政-「福島の復興なくして日本の再生んし」の乱用
第10章 震災復興政策と原発危機対応に関する経済学的な論点
エピローグ 公的な精神の欠如について


分析対象は大きく2点。一つは、震災復興政策であり、もう一つは、原発危機並びに事後対応である。

前者について、著者は、復興予算の過大計上を問題視している。復興予算は、東日本大震災の建物ストック毀損規模(これを復興予算算定の基礎とする考え方は、阪神淡路大震災時から採用され、一応の合理性があるという)が阪神淡路大震災を大きく上回るという前提で組まれた。しかし、実態としては、建物被害は岩手県、宮城県、福島県の3県に集中しており、且つそれらの県の津波被災地域に集中している。実際の毀損額も阪神淡路大震災と同規模かむしろ幾分少ない程度で収まっている。即ち、「東日本」大震災というネーミングの過大さとも相まって、広範囲にわたって、大きな被害が出たという錯覚を持ったまま、復興政策が進行してしまったという。

これは、私が4年間、南三陸町に通い続け、視覚と聴覚から得られた実感でもあるのだが、政府の復興構想会議が2011年6月に出した「提言」で何度か登場する「コンパクトなまちづくり」と真逆の「まちづくり」が進行している。「提言」の中でも、「コンパクトなまちづくり」とは矛盾する別の「提言」が出されており、

「大規模な造成工事を必要とする高台・内陸への移転や、大がかりな土木工事を必要とする防潮堤やかさ上げ道路(堤防の機能を持たせるために、数メートルから10メートル近く嵩を上げた道路)の建設」


(2016年7月の気仙沼市小泉地区。巨大防潮堤と嵩上げ道路。渡邊撮影)


というまさに、この「提言」に沿って、そこの住む人たちの疑問を置き去りにしながら、被災地は変貌を遂げつつある。

「地方自治体は、市町村内に移転を希望する被災者の数に応じて防集事業規模を決定した。しかし、防集事業の進捗が遅かったことから、移転元の被災者が市町村の外へ転出するようになって、防集事業を実施してきた地方自治体は、実際のニーズに比べて過剰な造成住宅や復興住宅を抱え込まざるをえなくなった」

私が被災3県のあり様に大きな関心を持ったのは、同地域が、「震災前より少子高齢化を原因とする経済停滞に陥ってい」たということにあった。復興の過程でダウンサイジングは避けられず、だからこそ、人口減少局面に入った日本全体の将来を占う上で貴重な先行事例になると考えていたのである。
しかし、実態は、旧態依然としたバラマキ過剰投資を招いてしまっている(そこに「インセンティブ」が働く社会構造になっているからである)。

後者の原発危機並びに事後対応について、著者は、「想定外」という言葉を弄び、東京電力の株主や金融機関などの債権者の負担を軽くすべく、「矮小化されたフレーミング」の中で結局は広く薄く、すなわち、電力利用者や納税者に追加負担を強いるスキームを構築してしまったと断じる(※)。

※ 2016年8月7日付の日経新聞の社説は、「福島の復興・廃炉を進める体制を万全に」と題して、東電が福島第一原発の廃炉費用について、見込みを大幅に上回る見通しとなったことから政府に支援を求めることになった旨、論じている。その中に「事故処理に必要な9兆円について、国が交付国債を発行して立て替える仕組みを設けた」とある。続けて「事故被害者への損害賠償にあてる5兆4千億円については、東電HDや関西電力んど原発や関連施設を持つ11社が毎年、収益の中から返済する。除染に使う2兆5千億円は国が保有する東電株の売却益で回収」し、廃炉については「東電HDが廃炉費用として自前で用意する2兆円では足りなくなる可能性が高い」とある。本書によれば、
・損害賠償にあてる5兆4千億円については、東電他11社が毎年「一般負担金」という形で原賠機構に支払うが、各社は「一般負担金」相当分を電力料金に転嫁できることになっている。
・除染費用捻出のために想定されている株価は1,000円以上であり、現状の400円以下の水準に鑑みると非現実的な試算と言わざるを得ない。

・そして何よりも驚きなのは、「東電のバランスシートには、損害賠償から起因する債務はいっさい表れない仕組みとなっている」という事実である。「東電の損益計算書には、原賠機構から交付された損害賠償資金(立て替え金)は特別利益として計上される」というのだ。原賠機構は、東電に対して貸し付けているのではなく、東電に資本注入をしているというのが実態なのである」。東電が「国有化」されていると言われる所以だ。
日経の社説はこう結ぶ。
「(東電は)収益力を一層、高めることが求められる。電力小売りが全面自由化され、競争は激しくなっている。廃炉費用を負担しながら企業の活力を保ち続けられる枠組みでなければ長続きしない」
「企業の活力をと持ち続けられる枠組み」が、株主や金融機関の負担を免除し、電力料金や税金で一私企業の不手際を救済するものだとしたら何をかいわんやである。

そもそも、「大津波」は想定外でも、「原発危機の事象」は想定内であったはずであることを、東電の原発事故時運転操作手順書の存在とその内容を分析することにより、また同様の分析を既に行っていた政府事故調の資料から我々の前に提示している。そこには、ある種の国民的英雄とも目された福島第一原発の吉田所長にも厳しい目が注がれている(他方、手順書に忠実だった福島第二原発の現場対応は評価されるとしている)。

「現場の基本データに対する無頓着な態度は、徴候ベースの手順書に従って事故対応を進めていく発想が、最初の最初からまったくなかったことを示唆している」

著者のまとめは、

「「阪神淡路大震災の何倍もの悲惨」という認識も、「福島第一原発が大津波到来直後にシビアアクシデントの状況に陥った」という認識も、「今般の原発事故があらかじめ想定されていた範囲をはるかに超えたものであった」という認識も、「原発事故が早期に収束した」という認識も、「汚染水問題が完全に制御されている」という認識も、すべて実証的な根拠が脆弱なものばかりであった」

というものだ。経済学者の面目躍如といったところだろう。

さらに、こういった実証的な根拠に基づかない認識が政策に結び付いてしまうより上位の原因として、「公的な精神の欠如」を挙げている。

「私たちの社会は、私的な利益や政治的な権益に抗しながら客観的で合理的な意思決定を重んじる精神、すなわち、公的な精神を取り戻す必要に迫られている」

という。しかしこれはどうだろう。
私が尊敬し、国会事故調の委員長を務められた黒川清 先生が指摘されているような「規制の虜」「日本のエスタブリッシュメントの甘さ」は(因みに、著者は国会事故調の査読を務められたそうだが、本書の中で同事故調のまとめを酷評している)、冨山和彦 さんのいう、「インセンティブの奴隷」である我々の元来の習性から来るものと言える。「インセンティブ」に抗して、「客観的で合理的な意思決定を重んじる」ことなど、本当にできるのだろうか。むしろ、「インセンティブ」の持ち方を変えるような社会的規範を作っていかなければならないのではないだろうか。いずれにしても困難な事業であることには変わりない。

関連記事:「【書籍紹介】黒川清(2016)『規制の虜-グループシンクが日本を滅ぼす』講談社」
 
http://ameblo.jp/tsuyoshiwatanabe/entry-12141210947.html

企業経営に関わるものとして付言すれば、特に原発事故対応について、ここまでの著者の分析をもってした場合、「事故時運転操作手順書」の内容を理解し、それを実践する能力がそもそも東電のマネジメントに不足していたという指摘がないことに違和感を持つ。「公的な精神」や「認識の誤り」ではなく、「能力の欠如」を疑う余地はないか。
実はこれはよくある話で、例えば、ある事故が発生した場合、事故を引き起こした側は、「悪いのは当然我々でございますが、実はこの案件にはもともとこういう無理な面もございまして…。もちろん、それをわかった上でお取引させて頂いておるわけですが、何卒今後はいろいろな面でご協力を賜りたく…」というような話に持ち込もうとする場面に遭遇する。しかし、「本来の手順はどのように決まっているのでしょうか?」といなると、ちゃんと手順は決まっているのに、何のことはない、それが守られていなかったというだけのこと、という話。もちろん、「なぜ守られなかったのか」という分析はいずれにせよ必要なのだが、最も単純な選択肢である「担当者の能力が低かった」という要因に対する認識と対処は意外に効果的に働くのかもしれない。

最後に、筆者が当初は予定していなかった原発事故対応の分析を本書に加えることになったいきさつに大いなるシンパシーを感じたので紹介しておきたい。

「原発事故からずっと一部不通となっていた国道6号線は、2014年9月15日に全線開通した。その月の末に、レンタカーで福島市から飯館村を経由して南相馬市に出て、そこから国道6号線で南下していわき市まで運転した。途中、福島第一原発や福島第二原発を左手に見渡すことができた。当時、避難指示解除準備区域については、一般車でも進入することができた。平日だったこともあって、飯館村では、住民に出会うことはなかった。表現することが難しいが(※)、私が訪れた区域は、人々の息吹が完全に奪われてしまった空間のように感じられた。富岡町の海岸線は、大津波で損壊した建物や瓦礫がそのまま放置されてしまったかのようであった。そのような殺伐とした風景に接して、あまりにも悲しい事態をもたらしてしまった原発事故への政策対応についても、本書であらためて書き下ろしてみようと心に決めた」


※ 2011年9月、当時の鉢呂経産相が原発周辺自治体を視察した感想として、「死のまち」と表現し問題視されたことにリンクしたのだろう。私も以下のブログで同じような難しさを感じて書いた。

関連記事:「南相馬市へ ~国道6号線の風景、楢葉、富岡、大熊、双葉、浪江~」
http://ameblo.jp/tsuyoshiwatanabe/entry-11941099915.html


現場に出よ。そこにしかないものがある。

(2016年8月7日)

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副題は、「米軍占領下沖縄の政治社会と東アジア冷戦 1945-1950」だ。沖縄県に元来残されてきた公文書と駐留米軍側の資料を突き合わせるといった、一次資料に依拠した丹念な研究成果である。



序章 占領と政治社会-東アジアのなかの沖縄-
第1章 戦闘から占領へ
第2章 猫と鼠
第3章 占領初期の社会変容

第4章 政治組織の形成
第5章 東アジア冷戦体制の形成と沖縄-NSC13の世界-

第6章 「シーツ善政」-朝鮮戦争前夜の沖縄-

第7章 自主沖縄-占領初期沖縄における政治社会-
終章 「荒涼たる風景」のなかの問い

沖縄戦における公式な戦没者総数は、200,656人。そのうち、沖縄県出身者は122,228人、一般住民は94,000人で、戦時マラリアや戦闘終結後の餓死、病死まで含めれば、「15万人に上るであろうとも言われている」。
本書の表紙カバーには、おかっぱ頭の女の子が友達と遊んでいる様子を収めた写真が使用されている。いつか見た私の母親の子どもの頃の写真を思い出させる。しかし、母親のそれと決定的に異なるのは、表紙カバーの写真は、沖縄の民間人収容所の中で撮影されたということだ。

戦中戦後(現在まで続く)の沖縄は過酷だ。
沖縄戦の後、米軍は一瞬のインターバルも置くことなく、沖縄の占領統治に入った。沖縄の戦後処理については、大きく3つの選択肢が米国内で議論されたという。一つは、あらゆる面での日本との紐帯と認め、日本の武装解除を条件として日本の主権に戻す案。それから、日本から切り離し、国際機関の管理下に置く案。そして最後に、中国に委譲する案である。結局、大枠として最初の案を軸に、米国の沖縄支配は進められたが、東アジア情勢の緊迫と相まって、できるだけ長期にそして基地使用をフリーハンドに近い形で残すような占領政策が志向された。

ここで言う、「東アジア情勢の緊迫」とは、言うまでもなく、1948年9月以降の中国共産党の快進撃と朝鮮半島で単独建国を宣言した韓国の軍部クーデターとそれを巡る李承晩政権の危うさ(それ故の米国・米軍の関与強化→やがて朝鮮戦争へ)である。

本書の筋としては、以上のようなことだ。
他方、本書の魅力として挙げておきたいのが、以上の大筋を辿る過程で紹介される各論である。

「ニミッツ布告」による厳しい言論統制の下、米軍主導であったとは言えその萌芽が終戦から比較的早い時期に見られる「政治」「行政」に関する問題提起。それは、

「家族を捜したり子どもたちに食べさせる食糧を確保するため、立ち入り禁止区域に入り、米兵に背中から撃ち抜かれて命を落とす、強姦や殺害される、家族を養うために米兵相手の「レクリエーション」や商売で働く、不発弾や薬莢から抜き取った火薬で作った手作りのダイナマイトで岩礁を爆破して魚を捕る。軍事基地建設のため、自らの郷土の土地に鍬を入れて地ならしするなどといった、いわば致し方ない選択をもしなければならないという条件の下で、人びとは制度によって保障されてもいなければ、また、政治的主体として制度を変える回路を得るのも容易ではなかった。人びとは米軍支配の構造のわずかな間隔を掻き分け、自分たちのための自律的な空間を求めなければならなかった」


という事情による。
著者が本書の冒頭で強調している通り、

「ここが最も重要な点なのだが、地域に根ざした生活のなかから発せられる問題提起こそがこの時期の政治の原動力に他ならなない。そして、それは、米軍支配の27年間と沖縄返還、さらにその後の40年以上にわたり、今日に至るまで、沖縄現代史の局面を変化させ、また、さまざまな政治過程を生んできた根源にある力である」

沖縄現代史について、通り一遍の(本土の)教科書レベルでしか知識のない私にとっては、序章でまとめられている先行研究史は大変参考になった。特に、米軍が沖縄の占領統治について、軍政と民政を明確には区別しておらず、米国のそれに対する評価が今後も含めて定まる保証がないこと。日本との連帯が弱まった米軍の占領統治下の沖縄で、国家建設を目指した独立運動や建国運動が盛り上がった形跡がないこと。これらの定説が興味深く感じられた。
軍政と民政に明確な区別がなされないことはごく普通だというのが私の理解であり、例えばそれは第一次世界大戦後の南洋諸島における日本統治にも当てはまる。また、沖縄のナショナリズムについては、今日の基地移設問題に絡んだ現地の態度にも通じる。沖縄は、それ自体がアジアや日本の現代史を語る上で十分に主役を務めるに足る存在だが、他方、他の課題についての映し鏡としても重要な地域であろう。沖縄には個別性とある種の普遍性が同居している。

本書の中で、フィリピン・スカウトによる沖縄人への暴力的行為が述べられている部分がある。そしてその内省的考察として、「日本軍政と侵略戦争によってフィリピン人が経験したことの反映を否定するのも難しい」とされている。冷静な研究者の目としては当然の指摘であり、研究者でなくとも押さえておくべき論点だと思う。他方、いわゆる本土出身者が沖縄に寄り添う場合、かかる論点にどう折り合いを付けるべきであろうか。

(2016年7月30日)

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南三陸町 に曹洞宗安養山西光寺というお寺があります。小沢良孝住職によれば、東日本大震災では、本堂も庫裡も津波で流されたとのこと。現在はフリーメイソン をはじめ、多くの方からの援助によって建てられた仮本堂で仏事が営まれています。


(仮本堂の前で。小沢住職やボランティア仲間と)

小沢住職は津波の被害に遭った直後に、檀家の皆さんが流された本堂の屋根をこじ開け、本尊を発見し運び出してくれた時には涙が出たと語ってくれました。本堂からは、本尊のほかにも貴重な古文書類が運び出され、奈良大学東日本大震災津波被災文書等保存修復グループ によって保存処理されたとのこと。奈良大学の取り組みについては、「被災文化財を保存し未来に伝えること‐東日本大震災による宮城県南三陸町・西光寺津波被災文書等の保存を通じて考える‐」という資料にまとめられています(同資料は西光寺で入手可能)。





今回、7月22日(金)の夜から24日(日)にかけての南三陸行き、ボランティア東北ファミリアボラバス では、西光寺の墓掃除、草取りで汗を流しました。







土曜日の作業の後は、いつもと同じ気仙沼へ。来春にも始まるとされる嵩上げ工事に伴って、多くの事業者が年内前後に店じまいをすると言われています。大好きな亀の湯や洋菓子店ブリアンに、あと何回行くことができるかわからないと思うと残念でなりません。最大の課題は後継者です。






(ブリアンのメロンケーキ。激うま700円)

そして震災遺構。前にも書きましたが、遺構を囲む空、山、どれも大変美しいのです。しかし、町の景色は盛り土や防潮堤でまったく変わってしまいつつあります。高台の住宅地は商店街と完全に切り離されてしまいました。地元の皆さんは変わりゆく町の景色をどのように見ていらっしゃるのでしょうか。


(女川町)



(石巻市立大川小学校)



(南三陸町防災対策庁舎。随分遠くから眺めるだけになってしまいました)



(気仙沼市小泉地区の様子。スーパー防潮堤の工事中。人が住まないエリアの前に本当に必要なのか)


(気仙沼向洋高校)


(歌津大橋の残骸)

日曜日の昼は、これまた恒例の海鮮BBQ。




(ムール貝の炊き込みご飯。3回もお代わりしてしまいました)


(あら汁。新じゃが入り)




(デザートまでありました。夏はやっぱりスイカですね~)

番外編。
定宿は、石泉の活性化センターです。一泊した朝は、みんなで掃除、整理整頓。布団だって綺麗にたたみます。



この日は、5時30分におきて近隣の草取りのお手伝いもしました。



草と戯れた週末。皆さんお疲れさまでした。

(2016年7月27日)

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