前回、カイロプラクティックの効果の研究について書きましたが、今回は安全性について

 

解説します。

 

カイロプラクティックの危険性について行政や医学会からときどき聞くことがありますが、

 

その理由について尋ねると、多くの人が客観的なデータに基づく根拠なしに誤解して

 

危険性を強調しているような印象を受けます。

 

厚生労働省は「脊椎原性疾患の施術に関する医学的研究」を1991年に行い、その後に

 

医業類似行為に対する取扱いについての通達をしました。

 

しかしながら、この研究自体が参考文献がなく客観的なデータに基づくものではなかった

 

ため、カイロプラクティック治療と事故の因果関係については科学的根拠が不明でした。

 

http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/i-anzen/hourei/061115-1a.html

 

2012年には消費者庁所管の独立行政法人国民生活センターから「手技による

 

医業類似行為の危害-整体、カイロプラクティック、マッサージ等で重症事例も-」が発表

 

され、カイロプラクティックを含めた有資格・無資格による手技の危害報告がありました。

 

http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20120802_1.html

 

ただ、この報告書は施術者(治療する者)の教育背景は細かく調査されていませんでしたが、

 

少なくともカイロプラクティックの定義をWHOガイドラインをもとに明確にし、日本では法律が

 

ないことから様々な教育背景を持つものが存在し、技術や知識がバラバラである事が明記さ

 

れていました。

 

また日本カイロプラクターズ協会という業界団体に安全性と広告に関するガイドラインの

 

作成を要請したりしました。

 

危害報告としての統計調査には課題が残りましたが、業界の存在をみとめつつ、業界団体

 

に対してガイドラインを要請するという行政としては大きな一歩を踏み出しました。

 

そして今年に入り先日、消費者庁から「法的な資格制度がない医業類似行為の手技による

 

施術は慎重に」という通達が出されましたが、内容は残念ながら2012年から更新されたもの

 

ではなく、むしろ後退したものでした。

 

http://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/release/pdf/consumer_safety_release_170526_0002.pdf

 

消費者庁の通達の問題点は、①苦情の報告の真偽を確認していない、②施術者の教育背景

 

が明らかではない、③手技と事故との因果関係が明確ではない、ままにカイロプラクティック

 

の危険性を強調するもので業界団体である日本カイロプラクターズ協会は通達の内容に

 

対して抗議をしました。

 

http://www.jac-chiro.org/research_06.html

 

またこの通達では、カイロプラクティックを定義せずに記載しているため、行政側が

 

カイロプラクティックについての法律を認めていない問題点や玉石混交の業界体質

 

などがはっきりしません。

 

やはりエビデンス(科学的根拠)に基づかない統計調査は意味のないものであって

 

消費者にとってこうした情報は全く役にたちません。

 

消費者庁がカイロプラクティック治療と事故についての統計分析をする際に、因果関係と

 

相関関係を理解した専門家が介入していないとのことで、きちんとした統計調査ができて

 

いない例だと思います。

 

中室氏のインタビューでその点について詳しく書かれています。

 

中室牧子 学力の「因果」と「相関」の違いに要注意

http://dual.nikkei.co.jp/article.aspx?id=9734

 

カイロプラクティックの安全性については厚生労働省の統合医療のサイトに詳しく書かれ

 

ています。

 

http://www.ejim.ncgg.go.jp/public/overseas/c02/04.html

 

 

1949年創業のカイロプラクティックオフィス

Tokyo Chiropractic

東京カイロプラクティック

 

東京都港区北青山3-5-2 第二青朋ビル3F
3F, 3-5-2, Kita Aoyama, Minato-ku, Tokyo
TEL 03-3478-2713

http://www.tokyochiro.com

 

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最近、カイロプラクティックの危険性がマスコミに報道されていますが、カイロプラクティック

 

で用いる手技療法(脊椎マニピュレーション(脊椎徒手療法)やアジャストメントとも呼ばれ

 

ます)と健康被害の因果関係を検証するのはとても難しい事なのです。

 

なぜなら手技療法を受けて身体の問題(痛みをはじめ様々な健康問題)が発生したのか、もと

 

もと色々な身体の問題を抱えていた人が手技療法を受けたのか、そのあたりの因果関係を

 

明らかにするのは、沢山の要素が絡むために難しい事です。

 

その点については下の厚生労働省のサイトでも、「合併症と脊椎矯正との明確な因果関係

 

は判明していません。」とあります。

 

http://www.ejim.ncgg.go.jp/public/overseas/c02/04.html

 

慶応大学の准教授の中室牧子氏は「因果関係」と「相関関係」の違いについてたびたび

 

著書や記事で述べています。

 

相関関係にすぎないものを因果関係と混同してしまうと、誤った判断のもとになると繰り返し

 

強調しています。

 

http://diamond.jp/articles/-/102692

 

日本の行政(厚生労働省や消費者庁、またその管轄の国民生活センターなど)は残念ながら

 

カイロプラクティックにかかわる被害情報を収集していますが、ほとんどがエビデンス(科学的

 

根拠)のないもので誤った情報を発信していて、海外の政府の研究に比べるとレベルが

 

低いといわざるを得ません。

 

例えば被害情報があったとしても、ウソか本当かを確認せずに、またその事実について

 

カイロプラクティックの手技との因果関係があるかというと、これまた医学的な検証をせずに

 

中室氏の指摘するように因果関係と相関関係を混同して誤った発信をしています。

 

一方、海外ではカイロプラクティック(脊椎マニピュレーション・脊椎徒手療法)の効果について

 

エビデンスの高い研究結果が次々と出ています。

 

インディアナ大学医学部小児科の教授によるニューヨークタイムズの記事では、

 

「腰痛についてカイロプラクターに対する偏見を考え直す時期に来ているのかもしれない」と

 

カイロプラクティックの腰痛への効果についてコメントしています。

 

https://www.nytimes.com/2017/05/01/upshot/for-bad-backs-its-time-to-rethink-biases-about-chiropractors.html?_r=2

 

またアメリカ内科学会(ACP)が新たなガイドラインを発行して、腰痛患者にはまず薬以外の

 

治療法を試すことが推奨されています。

 

そのなかには、脊椎徒手療法(アメリカではカイロプラクティックが脊椎徒手療法を

 

用いる最大の専門医療で、次がオステオパシー)が含まれています。

 

内科学会が12週間未満の腰痛の場合、カイロプラクティックを奨めるのは、国が違えど

 

やはりエビデンスで政策を決定するアメリカです。

 

https://www.carenet.com/news/general/hdn/43481

 

逆に日本はいつまでたっても既得権益の業界団体に縛られていて、医療費がかからない

 

(薬物に依存しない)効果的で自然な医療の普及に繋がらないのは問題です。

 

日本の医療が進んでいるのは医療テクノロジーなど技術的なもので、医療政策は海外と

 

比べたらまだまだ遅れていることを認識する必要があります。

 

 

 

1949年創業のカイロプラクティックオフィス

Tokyo Chiropractic

東京カイロプラクティック

 

東京都港区北青山3-5-2 第二青朋ビル3F
3F, 3-5-2, Kita Aoyama, Minato-ku, Tokyo
TEL 03-3478-2713

http://www.tokyochiro.com

 

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日本ではカイロプラクティックが民間療法として認識されているためか、数日のセミナーや

 

定時制(昼間か夜間)で1年間くらい勉強すればきちんとして技術と知識が習得できると

 

考えている方が多いように見受けられます。

 

はっきり言いますと、日本では多くの学校が事実上、私塾のような形で欧米の国際水準

 

のレベルでのカイロプラクティックの教育を行なっていません。

 

カイロプラクティックと称する療法を行なって事故を起こしたケースが最近話題になってい

 

ますが、多くはこうした私塾で学んだ人たち、もしくは国家資格がある医業類似行為の

 

資格を取得してカイロプラクティックを短期で学んだ人たちにより起きているようです。

 

欧米の国際水準のレベルとは、WHOが国際指針でも出している基準で、補完代替医療

 

としてのカイロプラクティックの専門家(スペシャリスト)を育成する教育で、4年間4200時間

 

以上のk教育の中で、解剖学や生理学をはじめ基礎医学全般からカイロプラクティック独自

 

の理論、検査法、治療法を一通り学びます。

 

医師の資格を得た人でも2~3年間2000時間ほどのカイロプラクティック教育が必要と

 

されています。

 

日本では唯一、WHOの国際水準を満たした、国際認証のカイロプラクティック教育機関

 

である東京カレッジ・オブ・カイロプラクティックがあります。

 

こちらの学校を卒業するとアメリカ、カナダ、オーストラリアの開業試験を受験する

 

資格を得られます。(※ ただし開業は別途条件が必要となります)

 

最終試験ではアメリカの開業試験をベースにした、国際カイロプラクティック試験委員会

 

による試験を受験します。

 

残念ながらWHO基準や国際水準を自称する学校は沢山ありますが、国際認証を正式に

 

取得したWHO基準の学校はこの東京カレジ・オブ・カイロプラクティックだけです。

 

カイロプラクティックを学んでみたい方は、ぜひ東京カレッジ・オブ・カイロプラクティックを

 

ご検討してみてください。

 

東京カレッジ・オブ・カイロプラクティック

〒105-0004

東京都港区新橋6-21-3 UMAXビル

http://www.chiro.jp/

 

 

 

1949年創業のカイロプラクティックオフィス

Tokyo Chiropractic

東京カイロプラクティック

 

東京都港区北青山3-5-2 第二青朋ビル3F
3F, 3-5-2, Kita Aoyama, Minato-ku, Tokyo
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http://www.tokyochiro.com

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