匿名党ブログとてんこもり野郎ヲチスレ(アメブロ版)

ダメポチ粉砕でつね。
わかり松。
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「あなた方の業績はよく分からないが…」オバマ大統領がノーベル賞受賞の中村氏と面会
http://www.sankei.com/world/news/141125/wor1411250018-n1.html


news「あなた方の業績はよく分からないが…」オバマ大統領がノーベル賞受賞の中村氏と面会



 【ワシントン=小雲規生】青色発光ダイオード(LED)の開発で、今年のノーベル物理学賞を受賞した中村修二カリフォルニア大サンタバーバラ校教授ら、米国籍をもつ今年のノーベル賞の科学分野の受賞者4人が24日、ホワイトハウスでオバマ米大統領と面会した。

 中村氏によると、オバマ氏は「あなた方の業績はよく分からないが(中村氏が発明した)青色LEDのことだけは分かる」と話した。中村氏は「(オバマ氏が環境に優しい)グリーンテクノロジーを推進しているからですね」と応じたという。

 面会したのは中村氏のほか、化学賞に決まったハワード・ヒューズ医学研究所のエリック・ベツィグ氏とスタンフォード大のウィリアム・モーナー教授、医学生理学賞でロンドン大のジョン・オキーフ教授。中村氏は約10年前に米国籍を取得している。




「暴動は犯罪行為」オバマ大統領が非難
http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2358477.html


news「暴動は犯罪行為」オバマ大統領が非難



 アメリカのオバマ大統領は、ミズーリ州の黒人少年射殺事件で発砲した白人警察官が不起訴となったことに対しての暴動について、「犯罪行為だ」と非難しました。

 「建物を燃やし、車に火をつける。物を壊して住民に危害を加える。これは破壊行為で、正当化されない犯罪行為だ」(アメリカ オバマ大統領)

 オバマ大統領は暴動について、このように述べ、「やった人間は訴追されるべきだ」と厳しく非難しました。

 一方で、「日本のように国民の大半が日本人という国では、このような問題は起こりにくい」と述べ、多様な人種が集まるアメリカならではの社会問題だと指摘。黒人を中心に警察官の対応が人種によって異なるという深く根ざした不満があることに一定の理解を示した上で、「短絡的な選択をせず、地元自治体との対話など、長期的な選択をすべきだ」と沈静化を呼びかけました。(26日10:21)



なぜそこで日本を出すwwwwwwwwww

ニュース番組のチョン藤が火病ってたぞwwww

日本にはな「単一民族騒動」っつーのが

あんだよ(縛w



知的水準発言-Wikipedia


wiki知的水準発言



知的水準発言はアメリカで大きく取り上げられたが、この経過の中で、9月24日の最初の謝罪会見の際に中曽根は日本が単一民族であると発言した。これが「単一民族発言」問題を引き起こし、こちらは日本国内の問題となった。


いい意味で言ってんだろうが、こういうこと言うと

揉めるんですよアイヌとか琉球とかでwwwwww

この問題、ダメリカが知らんわけねーだろwwwww

これの発端の問題でダメリカが喚いたんだからwww



知的水準発言-Wikipedia


wiki知的水準発言2

wiki知的水準発言3

wiki知的水準発言4



「日本は高度情報化社会、濃密激動社会であって、アメリカで言えばカリフォルニアにアメリカ全体の半分の生産が集まっている。」 『しかも日本はこれだけ高学歴社会になって、相当インテリジェントなソサエティーになってきておる。アメリカなんかよりはるかにそうだ。平均点から見たら、アメリカには黒人とかプエルトリコとかメキシカンとか、そういうのが相当おって、平均的にみたら非常にまだ低い。』 「日本はそういう社会だから、国民の知識欲に合わせて政治もどんどん進んで行かねばならない」

この発言は日本国内では当初は特に取り上げられなかったが、アメリカでは違った。早速アメリカの各テレビネットワークが取り上げた。ちょうど貿易摩擦の問題で日本への反感が高まっていた時期でもある。アメリカでは各方面が強く反発した。メキシコ系議員連盟の会長は発言撤回を求める声明を、黒人議員連盟は発言の真意を確認するために日本大使館に電報を送った。その他にも日本大使館には多数の抗議電話が殺到した。

米政府はこれに一応の理解を示したが、市民の怒りは治まらなかった。9月25日には日本航空ニューヨーク支店の予約センターに爆破予告があり、また日本総領事館が数カ月前まで在ったビルにも同様の予告があった。これらの場所では爆発物は発見されなかったが、10月2日にはロサンゼルス市街地のツイン・ビル「アルコ・プラザ」から多量の爆発物が発見された。このビルは前月に日本企業に買収されて評判となっていた。またその周辺の墓地で日系人の墓が壊されることが度々あったと言う。

9月25日には米下院に中曽根批判決議が提出され、公民権運動団体である「虹の連合」が松永駐米大使に対して、首相が公式謝罪と発言の撤回を行うよう正式に申し入れるなど激しい動きがあった。10月3日にはアメリカの黒人企業家、企業、団体などが連名でアメリカの有力新聞各紙に全面広告を打ち、中曽根批判を行った。



なのに、程度は違うがそれをダメリカ大統領が

喚いちゃってんのかよ
wwwwwwwwwww

中曽根に謝れよwwwwwwwwwwww

アイヌにも謝れよwwwwwwwwwwww

( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!




それだけじゃ飽き足らず、

自分がノーベル賞学者を呼んでおきながら、


「あんたらの業績は知らんけど」とか、

失敬杉だろが
wwwwwwwwwww


そしてここでもなぜか「青色LEDだけは知ってる」

と日本をピックアップ
wwwwwwwwwwwww


まあオバマから日本へのメッセージでつね。

必死にオバマを心の拠り所にしてるチョンが


いるようだが、オバマがどっち向いて

仕事してんのかは明白ってことでつね。


わかり松。

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サンゴ「密漁船」、8隻に減る 9月中旬以来初の1桁に
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141125-00000031-asahi-pol


newsサンゴ「密漁船」、8隻に減る 9月中旬以来初の1桁に



 中国漁船のサンゴ密漁問題で、小笠原諸島と伊豆諸島周辺での船団が24日に8隻まで減ったことが、海上保安庁の上空からの監視でわかった。9月中旬に船団が現れて以来、1桁に減ったのは初めて。21日から海保が始めた夜間操業の一斉摘発の影響とみられる。

 第3管区海上保安本部(横浜市)によると、今月24日は小笠原諸島周辺に3隻、伊豆諸島周辺に5隻がいた。伊豆諸島の1隻が沿岸約22キロの領海内、ほかの7隻は沿岸約370キロの排他的経済水域(EEZ)内だった。ピークは10月30日の212隻で、今月19日には44隻、20日は47隻、22日は33隻だった。



公明党の太田昭宏国交大臣の素晴らしい働きで

支那地区密漁漁船がほとんどいなくなったとか。


10月下旬に起こった騒ぎ、ピークの10月31日に

212隻という大群が来ても放置してたが、


1/5に減ったついこないだ、

ようやく夜間取締りを初めて「8隻に減ったニダ!」


とお喜びでつね。


1か月たってやっとこのような効果的な対応を


してくれた公明党の太田昭宏国交大臣は

やはり選挙でその業績を評価されるべきでつね。


わかり松。

( ゜∀゜)・∵ブハ八ノヽ/ \!!!!!!!!



密漁漁船をどう利用するかと

やるべきことをやったかどうかは

全く別の話だぞ!!!!





河野元衆院議長「大きな間違いを私は犯した」 小選挙区導入を“懺悔”
http://www.sankei.com/politics/news/141125/plt1411250027-n1.html


news河野元衆院議長「大きな間違いを私は犯した」 小選挙区導入を“懺悔”



 河野洋平元衆院議長は25日、東京・永田町の憲政記念館で開かれた土井たか子元衆院議長のお別れの会で、「大きな間違いを私は犯しました。今日の日本の政治は、劣化が指摘され、信用ができるか、できないかという議論まである。そうした一つの原因が小選挙区制にあるのかもしれない」と述べ、衆院選に小選挙区制を導入した自らの判断は誤りだったとした。

 衆院の中選挙区制廃止と現行の小選挙区比例代表並立制の導入は平成6年1月、当時、野党だった自民党の河野総裁と、細川護煕首相とのトップ会談で決まった。

 河野氏は、この会談の最中、当時衆院議長だった土井氏から、細川氏とともに議長公邸に呼ばれたエピソードを披露。このとき土井氏が、直接的な表現は避けながらも、小選挙区制導入に慎重な考えを示していたことを明かした。



信用できないのはキサマだろが!!!!

犯した過ちは慰安婦捏造だろが!!!!





東電の社長・会長も海外に逃走
http://matome.naver.jp/odai/2131287268645378701


東電の社長・会長も海外に逃走



"東電の勝俣恒久会長、清水正孝社長など海外に逃走"

出典濱田仁彦 - 東電のあの人達は今!勝俣恒久会長 →日本原子力発電の社外取締役に再任(現在家族と共に海外在住)... | Facebook

勝俣恒久会長
 →日本原子力発電の社外取締役に再任(現在家族と共に海外在住)
 
清水正孝社長
 →関連会社・富士石油の社外取締役に天下り (現在家族と共に海外在住)
 
 武井優副社長
 →関連会社・アラビア石油の社外監査役に天下り(現在家族と共に海外在住)
 
 宮本史昭常務
 →関連会社・日本フィールドエンジニアリングの社長に天下り(現在家族と共に海外在住)
 
 木村滋取締役
 →関連会社・電気事業連合会の副会長に再任(現在家族と共に海外在住)
 
 藤原万喜夫監査役
 →関連会社・関電工の社外監査役に再任(現在家族と共に海外在住)



何人かは現任で役員をやってるようでつね。

どのツラ下げて毎日日の目を拝むのか。


テメェらが糾弾されるのが

「原発事故が起きたから」


だと思ってんだろうが、大間違いだぞ。

「やるべき備えをやっておかなかったから」

「まともな事故対応ができなかったから」
「事実を隠蔽したから」

だ!!!!よく覚えとけ!!!!

海外ではせいぜい身の安全に気をつけろよな(縛w





おまけ


勝俣宣夫-Wikipedia


wiki勝俣宣夫1

wiki勝俣宣夫2



東京都出身。勝俣久作(代ゼミ創設者の一人)の五男。東京都立新宿高等学校を経て1966年、慶應義塾大学経済学部を卒業し丸紅飯田(現丸紅)入社。1990年に印刷用紙部長。その後取締役、常務、専務を経て2003年に丸紅社長

兄弟の勝俣孝雄(新日鉄副社長)、勝俣恒久(東京電力会長)と三人で「産業界の勝俣三兄弟」と呼ばれる。


勝俣孝雄-Wikipedia


wiki勝俣孝雄



代ゼミの共同創設者である勝俣久作の長男東京電力会長の勝俣恒久、丸紅会長の勝俣宣夫の二人は実弟で孝雄・恒久・宣夫の三人は「産業界の勝俣三兄弟」と呼ばれた。



また慶應か!!!!

勝俣家は代ゼミの創業一族
wwwwwww


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中国、住宅価格の“暴落隠蔽” 不動産市場深刻 止まらぬ経済崩落
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20141125/frn1411251532009-n1.htm


news中国、住宅価格の“暴落隠蔽” 不動産市場深刻 止まらぬ経済崩落



 中国経済の崩落が止まらない。金融大手HSBCが発表した11月の中国製造業購買担当者指数(PMI)速報値は50・0と半年ぶりの低水準になった。住宅価格も下落が続くなか、中国人民銀行(中央銀行)は金融機関の貸し出しと預金の基準金利を引き下げたが、経済成長を維持できるかは不透明だ。

 景気動向を占う指数として注目度が高い製造業PMI。11月の数字は、10月の50・4から大幅下落、景況感の節目となる50・0ギリギリまで落ち込んだ

 HSBCの中国担当エコノミストは「今後数カ月、不動産市場と輸出の不透明感が続く」と指摘、「経済成長は大きな下押し圧力に直面している」と警鐘を鳴らす。

 不動産市場も深刻だ。中国国家統計局が発表した10月の新築住宅価格指数は、主要70都市のうち69都市で前月より下落し、1都市が横ばいとなった。前月と同様に上昇した都市はゼロだった。

 住宅価格下落は、需要を無視した建設による供給過剰で「鬼城(ゴーストタウン)」と呼ばれる空き家だらけのマンションが目立つ地方都市だけでなく、北京や上海、広州などの大都市でも深刻化している。

 ただ、これでも生ぬるい数字だとみるのは、週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏だ。

 「中国政府当局は、住宅価格の暴落をひた隠しにしているとしか思えない。貸出の伸び率が国内総生産(GDP)成長率を上回る伸び率を示しており、不動産会社の経営破綻を表面化させないように、ひそかに“追い貸し”をしている様子がうかがえる」と指摘する。

 そんななか、人民銀は利下げに踏み切った。金融機関の1年物の貸出金利を0・4%引き下げて5・6%に、預金金利を0・25%引き下げて2・75%にした。

 地方政府は世帯当たりの住宅購入制限策などを相次いで緩和、金融機関も住宅購入資金貸し出しに力を入れるなど再びバブルをふくらませようと必死だ。

 しかし、前出の勝又氏は、こうした対策も効果が期待できないとみる。

 「庶民は住宅市況の先安観を見通しており、住宅在庫を競売しても買い手がつかないほど混乱している。中国経済はもはやデッドラインに踏み込んでいるのに、貸出と設備投資は増加基調だ。大山が崩れる形で息の根を止められることになりそうだ

 製造業が伸び悩み、住宅投資も低迷するが新たな成長産業は見当たらない。中国経済は持ちこたえられるのか。



あかwwwwwwwwwwwwん!!!!

一般市民にまで


「これ、待っとったらもっと下がるん

ちゃうか?( ・´ー・`)プッ」


って見透かされてるwwwwwwww

もう下がるしかないやん(縛w


尖閣漁船突撃事件で撤退命令

汚染鶏肉で追い打ち

バブル崩壊表面化

という流れるような連係プレーでつね。


もうこうなったら崩壊の勢いを止めるのは


ムリでつね。

なんせみんなで


「下がれwwwもっと下がれwwww」

と魔法の呪文を唱えてる状態。


胡散臭い自称魔法使いのチョンより

確実に効いてしまうんでつね。



日本でも、バブル崩壊の直後は

みんな笑ってたわけでつね。


狂ったようにバブルに踊って酒池肉林に

溺れた連中はほんの一握り。


そういうヤツが叩きのめされて、みんな「ざまぁ!」

「自業自得!」と思ってたわけでつね。


(まあそれだけでは済まなかったのはご存知の通り)


今の支那地区も、バブルに乗れなかった


下々の人民は、周りの人間で破産したり大損したり

した人間を目の当たりにして同じように


思ってるはずでつね。

だから魔法は必ず効いてしまうわけでつね。



もうこうなったら貸し出しを増やすとか

小手先の小細工やってもムダなので、


せいぜい「崩壊」と「崩壊後」のシナリオを

作ることでつね。



バブル崩壊で一番困るのは雇用の減少と

賃金の低下。


支那地区なんて大して給料上がってないのに

そこから下がっていくわけなので、


泣きっ面に蜂でつね。


失業率が1%悪化しただけで1000万人以上の


失業者が出るわけなので、暴動必至でつね。


で、給料が下がれば物の値段も下げざるを得ない。


デフレでつね。

「円安のせいでデフレガー!」と喚いてたが、


支那地区はこれから、黙っててもデフレに

なるわけでつね。



で、日本がそうだったように、デフレになると

相対的に通貨価値が上がってしまうわけでつね。


いま日本で約190円、支那地区で10元の物が

9元で買えるようになれば、9元=190円に


なるわけだから、1元が19円→21円に

なったのと同じでつね。


つまり円安元高でつね。

そうすると輸出競争力がさらに低下して


更にデフレになる。

いわゆるデフレスパイラルでつね。



日本はいま、金融緩和をしてデフレを

脱却しようとしてるわけだが、


支那地区がいま金融緩和をしても意味ないでつね。


バブル崩壊後、日本が金融緩和をしなかったように


言う輩がいるが、やるにはやったわけでつね。

しかし「そのカネを使って何をやるの?」


という状態、使い道がなかったわけでつね。

だから銀行は国債を買い、国の国債残高が


膨らんだわけでつね。

そういう意味では、国債残高がある程度減って


初めてバブルの後始末が収束するわけでつね。


ダメリカはリーマンショック後の金融緩和で


企業がカネを借りて自社株を買い、

いまダウ等が吊り上がってる状態だが、


金融緩和終了で、これから借りたカネを返す

ターンが始まるわけでつね。



おそらく株を売るのではなく、企業収益から

返済していく算段だろうから、


賃金が伸びないんじゃないですかね?



米国の賃金はなぜ上がらないのか
http://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/insight/us141008.pdf


米国の賃金はなぜ上がらないのか



中の文章は読んでないんだが、

データはそういう傾向を示してるわけでつね。

物価や株価だけ上がって給料が上がらないなら


実質デフレ・もしくはスタグフレーションでつね。


支那地区もそういう道に突入でつね。


日本の下請けとして細々とやってれば

日本の高度成長期のようにすべてがうまく


行っただろうが、欲深い支那地区は

禁断の果実を齧ってしまったということでつね。


わかり松。

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