今日はスキー場の商いのなかみについて少しかきます。

一口にスキー場といっても
その商いのなかみはさまざまです。

例えば売上構成。

いちばんはだいたい索道収入です。

これはどのスキー場にもあり
ほとんどのスキー場で売上構成比のトップを占めます。

日本、韓国、中国、ヨーロッパ、オセアニア共通です。

北米には不動産収入が局面的にトップを占めるスキー場もあるかとは思います。

リフトチケットの値段。1日券が¥4000前後
ヨーロッパでは¥6000前後
アメリカのベイルで¥12000ウィンターパークで¥10000くらいでしょうか、
中国では¥800から¥12000くらい様々だとききますら、
私の頭の中データなので正確性は欠きます。

ヨーロッパでは6日券の売上が過半数を占め
北米では1日券の値段に比するシーズン券のやすさ、といっても1日券×5日分程度なのですが、シーズン前にうりきる索道収入が4割から6割といわれます。

この索道収入。
スキー場によって、さまざまですが、スキー場売上の40%から100%まで幅広くあります。

あとは
レストラン売上
レンタル収入
物販があり

岐阜以西と福島の一部スキー場では駐車場売上があります。

スクールが直営ならその売上もプラスされます。

かつて視察にいった北米のスキー場のスクール売上は6億とききました。

営業日数の不安定さから西のスキー場の駐車場代は許してほしいのと

駐車場が自社所有地か借地か
積雪量によりますが除雪にかかわる経費
スキー場によってアクセス路の除雪費を負担しているところとそうでないところ
固定資産税も自治体によって
地目がちがい当然税負担も違います
原野扱いから宅地なみ課税の雑種地まで
要するに駐車場にはかなりコストがかかります。

当然にスキー場とは別事業者が駐車場運営をしているケースもあります。

一般にスキー場経営は索道収入比率を下げ、付帯収入比率をあげる努力をするのが正しいとされます。

でもスキー場の歴史によっては
付帯収入は望めないスキー場もおおくあります。

レストラン。レンタル。それぞれの事業者さんがバラバラに経営をされて地域経済が成立していればこれをスキー場事業者が圧迫するのは正しくないとおもいます。

一方でそれがお客様の利便性を阻害していれば長期的には改善が必要かもしれません。

あと直営ホテルのあるなしもスキー場の売上を
大きく左右します。
が、しかしホテルが重すぎて収益を圧迫するケースもまたあります。


北米のスキー場の多くは売却したコンドミニアムの管理費がベースの収入にあるところもあります。

といったような理由で
スキー場の商いのなかみバラバラなんです。

同じ10万人のお客様といっても
その売上たるや、2億から8億くらいまでぶれがあるのが、スキー場の商い。

当然に事業者の努めは
少しでも安くすこしでもよいサービスをお届けすること。

一方で様々な設備投資もやはりお客様からいただく貴重な売上から捻出されるので

そのあたりのバランスも必要です。

とまあスキー場の商い

結構色々です。というお話です。

お客様を、ひきつける事業主体に多様性があるのは強みではありますね。




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