NHK連続テレビ小説「だんだん」で吉田栄作が演じている“お父ちゃん”田島忠は、いつもの「ヒロインの父」像とはちょっと違う。劇中に「松江のトム・クルーズ」という表現が出てくる通り、格好良くて、まだ恋ができそうな“現役感”があり、ときめいている視聴者も多いようだ。吉田が語る「父・忠」とは-。 (宮崎美紀子)

 吉田栄作、三十九歳。この年で、実年齢二十二歳の三倉茉奈・佳奈が演じるヒロイン・めぐみ、のぞみの親である。

 「最初に父親役をと言われた時は『え~、マナカナちゃんって、いくつだったっけ?』と聞いたんですが、二人の十八歳から物語が始まり、忠の若き日の子どもだというので、まあ、計算は間違ってないのかな」

 忠は、世界を目指せるボクサーだったが挫折。生後間もないのぞみを真喜子(石田ひかり)に託し、松江でシジミ漁師をしながら、再婚した嘉子(鈴木砂羽)、めぐみ、長男・健太郎(木咲直人)と新しい家族を築いた。

 「忠の背中が子どもたちの道しるべになるようなお父さんでありたい」と話す吉田。そんな父・忠の見せ場が、十二月一日からの「第十週」。道に迷う娘たちのためにボクシングのリングに立つ。

 「かつて自分が人生を懸けて追った夢を、『わしがおまえたちのころは、こんなことしてたんだよ』と子どもたちに体で見せたい」と忠の心を“代弁”。三十八歳でのボクサー復帰はやや荒唐無稽(むけい)だが、本人は「ものすごく感銘を受ける」という。

 「もともと僕は映画の『ロッキー』が大好きでね。男が体を張って何かを表現するということは、すごく分かります」

 彼が忠について語る時のキーワードは「十字架」だ。人を傷つけ夢をあきらめた十字架、破たんした結婚と娘の一人を置き去りにした十字架。「十字架が重くて仕方ない十数年だったと思うんです」

     ◇

 ボクシングに関してはリングに立つことで区切りを付けるが、もう一つの十字架はまだ降ろせていない。再会した忠と真喜子、そして嘉子の微妙な三角関係を描く“大人パート”が、本筋とは別に盛り上がっている。真喜子との関係について、彼はこう話す。

 「忠は嘉子の夫として、過去を封印しても生きていける。でも、相手(真喜子)の思いを感じてしまい、では自分の思いはどうなんだと思った時、どこかで積み残した問題に踏み込まなければいけない」。とはいえ、「京都とは縁を切る」と宣言したのは忠自身なのに、最近、真喜子に接近しすぎでは?

 「今一番つらいのは、そこを突っ込まれることです」と苦笑して、こう続けた。「嘉子だけを愛してくださいとか、いい男だと思っていたのに残念、とか言われる。お気持ちは分かりますが、台本に書いてあるんです。いいんです。僕がつらい思いをすれば、ドラマは成功してプロデューサーは喜ぶんですから」

 物語の転換点となる第十週。今後の見どころは-。

 「やっぱり、めぐみとのぞみが双子デュオとして、どう世に出ていくのかが一番の見どころ。“大人パート”としては、忠のもう一つ置き去りにしてきたことですね。京都に思いを残してきたと思うんですよ。そのへんのモショモショ?ですね。大変なことになると思いますよ」


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中小企業の景況感が過去最悪の水準に落ち込み、自動車、家電などの輸出減少が下請け企業を直撃していることが二十九日、商工中金や日本政策金融公庫の調査で分かった。

 同公庫が調査対象とした企業の約14%が、雇用削減を検討していると回答。政府が資金繰り支援のために新設した「緊急保証制度」の利用は二十七日までの約一カ月間で約二万七千件に達した。

 年末から年明けにかけて経済情勢が一段と厳しくなるのは必至。銀行の融資姿勢も厳しくなっており、政府は景気対策の実行加速を迫られそうだ。

 一千社を対象にした商工中金の調査によると、中小企業の十一月の景況判断指数は前月比二・五ポイント低下の三五・一と、一九八五年の調査開始以来、最低だった。自動車などの輸送用機械は一五ポイント低下、金属製品が一一ポイント低下と落ち込み幅が大きかった。家電メーカーの下請けが多い電気機械も六ポイント下がった。

 米国や欧州の金融危機で世界経済の成長は減速しており、自動車、鉄鋼、電機などの主要産業で減産が拡大。中小企業の受注や販売に打撃を与えた。

 一方、政策公庫総合研究所の十一月の中小企業景況調査(回答企業五百七十六社)では、従業員を減らそうと考えている企業の割合が十月の9・6%から14・3%にはね上がった。「派遣社員らの削減が急速に広がっている。雇用情勢は今後さらに悪化する」(経済産業省幹部)とみられる。

 今後三カ月の売り上げ見通しは、減少を覚悟している企業が、拡大を予想する企業を大きく上回った。

 経産省によると、十月末から市町村の窓口で受け付けを始めた緊急保証制度(保証枠六兆円)には申し込みが殺到。資金繰りに追われる中小企業が多いことを裏付けた。(東京)


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中小企業の景況感が過去最悪の水準に落ち込み、自動車、家電などの輸出減少が下請け企業を直撃していることが29日、商工中金や日本政策金融公庫の調査で分かった。

 同公庫が調査対象とした企業の約14%が、雇用削減を検討していると回答。政府が資金繰り支援のために新設した「緊急保証制度」の利用は27日までの約1カ月間で約2万7000件に達した。

 年末から年明けにかけて経済情勢が一段と厳しくなるのは必至。銀行の融資姿勢も厳しくなっており、政府は景気対策の実行加速を迫られそうだ。

 1000社を対象にした商工中金の調査によると、中小企業の11月の景況判断指数は前月比2・5ポイント低下の35・1と、1985年の調査開始以来、最低だった。

 自動車などの輸送用機械は15ポイント低下、金属製品が11ポイント低下と落ち込み幅が大きかった。家電メーカーの下請けが多い電気機械も6ポイント下がった。

 米国や欧州の金融危機で世界経済の成長は減速しており、自動車、鉄鋼、電機などの主要産業で減産が拡大。設備投資にも慎重になっていることが、中小企業の受注や販売に打撃を与えた。

 一方、政策公庫総合研究所の11月の中小企業景況調査(回答企業576社)では、従業員を減らそうと考えている企業の割合が10月の9・6%から14・3%にはね上がった。「派遣社員らの削減が急速に広がっている。雇用情勢は今後さらに悪化する」(経済産業省幹部)とみられる。

 今後3カ月の売り上げ見通しは、減少を覚悟している企業が、売り上げ拡大を予想する企業を大きく上回った。

(共同)
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タイの反政府勢力「民主市民連合(PAD)」がバンコク近郊の新旧2つの国際空港を占拠している問題で、PADの実質トップ幹部であるチャムロン氏は29日、ソムチャイ首相との対話に前向きだと発言した。同首相も同日「対話の用意がある」と述べ、国際空港の長期閉鎖という異常事態の打開に向けて駆け引きを続けた。

 ただ首相はPADの退陣要求は拒否している。PADも退陣しなければ空港占拠を続けると主張。両者が折り合う可能性は小さく、事態は長期化の様相をみせている。空港当局は新バンコク国際空港(スワンナプーム空港)の閉鎖期間を12月1日午後6時まで延長した。(日経)


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仏高級服飾ブランドのクリスチャン・ディオールは12月2日からバッグなどを平均8%値下げする。円高・ユーロ安を原資に輸入品を値下げすることで、低迷する販売をてこ入れする。海外高級ブランドの値下げの動きが一段と広がるのは必至の情勢だ。

 ディオールは全国の31店で値下げを実施する。バッグや靴、財布など服飾雑貨のほぼ全品が対象。洋服などは対象外だが、店頭商品の8割程度が安くなる見通し。24万1500円の革製バッグは約22万円になる


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米国の年末商戦が「感謝祭」明けの28日、本格的にスタートした。

 米小売業界は年間売上高の約4割をこの商戦で稼いでいるが、金融危機の影響で消費者心理は一段と冷え込んでおり、厳しい商戦が予想される。

 ニューヨーク中心部にある大手百貨店メーシーズの店舗では、早朝午前5時の開店と同時に大勢の客が訪れ、40%引きの衣料品や均一価格のアクセサリーなどが人気を集めた。

 米国では、感謝祭翌日の金曜日は「ブラック・フライデー」と呼ばれる。年末商戦が本格化するこの日を境に、業績が「黒字」に転じる企業が多いためだ。今年は、27日にセールを始めた格安量販店のKマートのように、1日早く商戦に入る店も目立った。


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 【カイロ29日時事】石油輸出国機構OPEC )は29日、当地で開催した緊急会合で追加減産を見送った。ただ、加盟国内では歯止めの掛からない原油相場下落への危機感は強く、2週間後の臨時総会で大幅減産に踏み切る公算が大きい。

 ヘリル議長(アルジェリア・エネルギー鉱業相)は会合後記者団に対し、「これから2週間かけて原油市場を精査した上で、12月17日の臨時総会で市場安定化のための追加行動が必要か協議する」と述べた。

 既に減産を織り込んでいる米原油市場が週明けに一段安となるようなら、「次回の減産幅は日量200万バレルといったかなりの大きさになる」(石油アナリスト )可能性もありそうだ。


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全米で二十八日、年末クリスマス商戦が始まった。デパートや小売店はバーゲンセールで集客に必死だが、未曾有の金融危機で今年は売り上げの低迷が予想されている。

 米国では十一月第四木曜日の感謝祭翌日の金曜日を「ブラックフライデー」と呼ぶ。本格的なクリスマス商戦初日となるこの日を境に小売業界の販売成績がいっせいに黒字に転換するとされているからで、年末まで各地でバーゲンが続く。

 ニューヨークの大型デパート「メーシーズ」では、午前五時の開店と同時に大勢の客が押し寄せ、九・九九ドル(約千円)均一のアクセサリーや40%引きの洋服に黒山の人だかりができた。普段は安売りとは無縁の高級店が並ぶ五番街でも、高級宝飾店ティファニーが大幅減益となるなど景気低迷の波が直撃。超高級デパート「バーグドルフ・グッドマン」が「40%オフ」の張り紙を出すなど、客寄せに懸命だ。

 全米小売業協会によると、二十八日から三日間の買い物客予想は最大一億二千八百万人。昨年の一億三千五百万人を下回り、今年の年末商戦は数十年ぶりの不振とも予測されている。

 景気低迷の中、売り上げを伸ばしているのが小売業最大手のディスカウント店ウォルマート・ストアーズ。八-十月期は前年同期比9・8%の増益となり、低価格戦略が消費者に奏功した。

 しかしニューヨーク州ロングアイランドの店舗で年末商戦初日の二十八日に男性従業員(34)が殺到した客の下敷きとなり死亡。安売りセールの悲劇として各メディアが報じた。(東京)


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