偕楽園血圧日記

　昨日取り上げた鳩山総理の「省庁が斡旋したわけではない(から天下りではない)」という郵政社長人事で苦し紛れに行った「言い訳」が、とうとう政府見解になってしまった。これで(2009/09/12の記事、さて、ここでネタばらし) で取り上げたような「一度辞めた人間」の再就職に対して国がお墨付きを与えたことになる。
　愚かの極みであると同時に、彼らが選挙のための道具としてしか「天下り根絶」をとらえていなかったということが暴露された。
　安倍内閣の「天下りを官邸がコントロールすることで官僚の首根っこを押さえる」という考えに反対していたのも、何か自分なりの考えがあってのことではなく、ただ「自民党がいうことだから反対」とやっていただけということだ。それで公務員改革の流れを潰しておいて「我こそが改革の旗手」と選挙をするのだから詐欺師でなくて何だというのだろう。


　さて、「小沢パーティー券偽装」とか「普天間のごたごた」とか「外国人参政権」とか、毎日のように問題を起こしてくれている民主党政権。ブログで取り上げるスピードが追いつかないほどの酷さをさらしてくれているのだが、マスコミまでが「追いつかないから取り上げなくていいや」となっているのはいただけないなぁ(特にテレビ！)。

　で、これらの話題は追々取り上げることにするとして、今日は教育の話。

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　学力テスト再削減へ　行政刷新会議、事業仕分けの対象に

　政府が、鳩山政権発足に伴って大幅に縮小された全国学力テストの予算のさらなる削減を検討していることが分かった。予算の無駄を洗い出す行政刷新会議はすでに文部科学省から事前ヒアリングを実施しており、事業仕分けの対象を確定する中に学力テストも含める見通しだ。学力テストの縮小は民主党マニフェスト（政権公約）にないため、支持団体で削減を求めている日本教職員組合（日教組）の意向を踏まえた措置とみられる。
　文科省側からは「テストの規模がさらに縮小された場合、都道府県や自治体間の学力比較ができなくなる」（幹部）と懸念する声が上がっており、地域間格差を是正する実効性を失いかねない状況だ。
　全国学力テストは、安倍内閣時代の平成１９年度に４３年ぶりに復活。原則として小学６年と中学３年の全員を対象に、国語と算数（数学）の２教科で実施している。全員調査の場合、各都道府県や市町村、各学校の平均正答率が正確に把握できるため、各校や自治体が授業内容の改善に生かす効果があるとされる。
　文科省は前政権下で、来年度予算として約６０億円を要求し、全員調査を続ける考えだった。だが、鳩山政権は、「成績を上げるだけの競争になっては意味がない」（川端達夫文科相）と判断。予算を約３６億円に削減し、希望者に行う抽出調査（抽出率４０％）に切り替える方針だった。
　学力テストの縮小は民主党のマニフェストや政策集にはないが、日教組の政策提言に「全員調査を抽出調査とするなど抜本的に見直す」と明記されている。民主党が政権交代前の今年７月に公表した事業仕分けの結果でも、「抽出調査で十分」としていた。
　日教組は４日、産経新聞の取材に対し、「現状の抽出率４０％は多すぎる。さらに予算を削減して、教育の他の予算に振り替えるべきだ」との見解を示し、さらなる削減を求めていく考えを明らかにした。
　文科省、防衛省、農林水産省を対象とした非公開のヒアリングでは、刷新会議側から文科省側に対し「抽出率を４０％とした根拠は何か」などと問いただす声も上がっていた。小５と中２を対象にした「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」（全国体力テスト）についても質問があり、予算削減の可能性が出ている。
　刷新会議は、事前ヒアリングを経て事業仕分けの対象事業を固めた後、１１日から公開の場で各省事業について仕分け作業を実施し月内にも結論を出す方針だ。
　産経新聞 11月5日2時0分
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　民主党が日教組に慮って「学校ごとの達成レベル」がわからなくなるよう削減を打ち出している全国学力テスト、「予算の無駄カット」という錦の御旗の下、さらなる規模縮小を彼らが謀っているという話が出てきた。この分では(2009/10/18の記事、誰のための政権か(冷笑)) で引用した産経新聞の記事にあった「昭和の学力テスト」と同じように「縮小→意味の形骸化→廃止」の道をたどることになろう。

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　鳩山政権の次の教育政策は？　底流に「日教組政策集」

　鳩山内閣発足から５日で５０日目。この間、文部科学省では「学力テストの縮小」など、従来の教育政策とは向きが異なる政策が次々と打ち出されている。その下敷きになっているとみられるのが、日本教職員組合（日教組）が策定した「政策制度要求と提言」と題する「日教組政策集」だ。政策集には、まだ陽の目を見ていない要求が多く盛り込まれており、これから議論の俎上（そじょう）に上ってくる可能性がある。
「日教組政策集」は、民主党のマニフェストなど選挙戦で掲げられた同党の教育政策の源流にあるもので、すでに鳩山内閣で打ち出された政策が日教組の意に沿っていることを裏付ける内容となっている。３月に発刊され、日教組系議員らを中心に党内に持ち込まれていた。
　これを受けて民主党は総選挙に向けた党政策集「ＩＮＤＥＸ２００９」を７月１７日に策定。その中で（１）文部科学省を中央教育委員会にする（２）授業内容などを定めた学習指導要領の大綱化（３）学校運営を保護者や地域社会などからなる「学校理事会」が自律的に担う－などの方針を掲げた。
　だが、党政策集は「無秩序な学校運営をもたらす」といった批判が起き、選挙前の７月２７日に発表された総選挙マニフェストからは、日教組の主張を反映した記述は影を潜めた。
　にもかかわらず、鳩山内閣はすでに「学力テストの縮小」「教員免許更新制の廃止」といった新政策が打ち出されている。
　このうち、教員免許の更新制は教師の資質向上や問題教師の排除を目指して導入されたものだった。民主党は党政策集で「職責を全うできるような抜本的見直し」とし、マニフェストでも「資質向上のために抜本的見直し」と触れただけで、明確な廃止方針は掲げていなかった。学力テストに関しては、党政策集、マニフェストのどちらにも全く記述はなかった。
　ところが、「日教組政策集」は教員免許更新制度について、「更新制を導入するのではなく、教職員の養成・研修を一体的なものとしてとらえ、十分議論すること」と明言。大学での教員養成課程に「人権・平和・環境などを必修教科に位置づける」などといった要望が盛り込まれていた。
　学力低下をうけて始まった学力テストについても、「全員実施による調査方法を、抽出調査とするなど抜本的に見直す」などと盛り込まれていた。
　すでに打ち出された政策以外にも「日教組政策集」には、教員に有給での長期自主研修を認める制度実施や、学校運営に保護者や子供の参画を認めるといった項目などが盛り込まれており、今後、これらを踏まえた文部科学行政が進められる可能性が出ている。
■「日教組政策集」に書かれた主な要望
▽学校分権　学校ごとに『カリキュラム開発室』（仮称）をつくり、カリキュラム開発を委ねる
▽有給自主研修　すべての教職員に一定の勤務年数（当面１０年）後に、半年～１年程度の有給による長期有給研修休暇を保障することを早急に制度として確立する
▽自治体学力テスト廃止　全国学力テストとは別に、自治体で実施される学力テストについて、中止や競争・序列化を招く結果公表も行わないよう求る
▽教科書検定　行政から独立した第三者機関によって学問的・教育的な観点から検討し認可する教科書認可制度を検討。
▽勤務評価　教員の評価には労働組合の関与・参加を保障。労使交渉・協議制度を認め、学校運営には保護者だけでなく子供の参画も認める
　産経新聞 11月4日1時1分
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　日教組への監視に特に力を入れている産経新聞(日教組関係の事は産経の記事ばかりがソースになってしまうが、他紙のこのあまりの沈黙ぶりは異常である)は「鳩山内閣の教育政策は日教組の方針に従って動いている」と書くが、「教員免許更新制度廃止」「(廃止に追い込む)学力テスト縮小」という流れを見ていると、この考えも「穿ち過ぎ」とはいえないだろう。
　民主党はマニフェストの中に「公立小中学校は、保護者、地域住民、学校関係者、教育専門家等が参画する『学校理事会』が運営することにより、保護者と学校と地域の信頼関係を深める」「現在の教育委員会制度を抜本的に見直し、教育行政全体を厳格に監視する『教育監査委員会』を設置する」と書いている。
　なるほど、教育委員会制度に関しては、今の自治体から独立したやり方では責任の所在が曖昧で、学校への指導というところがうまく機能していないので見直しは必要だろう。が、だからといって学校の運営を学校に任せてしまう「学校理事会」制度を設けるなど本末転倒。ここに彼らが都合のいい時だけ「約束」扱いする「政策INDEX 2009」の「教科書採択は学校ごとに」というものが絡むと、声の大きな教師に学校が牛耳られることになってしまう。

　日教組が教育現場を歪めている存在であることを指摘すると、マスコミの中からも「組織率が～」などと擁護する声が上がるが、たとえば(やはり)産経新聞がレポートしてくれたこの話、

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　１０年前には妨害も　天皇陛下ご即位２０年祝賀、公立学校で国旗掲揚へ

　５日の衆院予算委員会では国旗国歌の取り扱いをはじめ民主党の教育政策の方針が取り上げられた。天皇陛下ご即位２０年の祝賀の日となる今月１２日には全国の公立学校で国旗を掲げる閣議決定がすでにされ、鳩山由紀夫首相もこの方針を変えないことを明言した。４日に発売された「学校の先生が国を滅ぼす」（産経新聞出版）には今から１０年前、天皇陛下ご即位１０年の際の国旗掲揚をめぐり、組合教師らが執拗（しつよう）に妨害を繰り返す大阪府内のある学校の実態が克明に記されている。

《天皇皇后両陛下御在位十年の祝賀の日である十一月十二日（金）、私は国旗を粛々と掲げるために午前五時に出勤しました。午前六時三十分、誰も出勤してこない時刻に私と教頭は国旗を持って上がり、掲揚台にいつでも上げられるように国旗を取り付け、教頭をその場に残して私は校長室に戻りました》

　なぜ午前５時に学校長が出勤するのか。国旗掲揚を妨害する組合教師たちの陰湿な攻撃を避けるためだ。閣議決定で国旗掲揚の通知にも現場は従わない。職員会議で深夜まで「つるし上げ」が続き、追い詰めていく。通知は反故（ほご）にされる。糾弾的な討議を断ると「話し合いを拒否した」と逆に騒ぎが大きくなる。
　校長はこの日、不測の事態に備え屋上に通じる予備の鍵まで用意して臨んだ。

《午前八時二十三分、組合役員が国旗掲揚を阻止するために校長室へやって来ました。私は先日明言した通り「会いたくありません。話し合う必要はありません」と断り、校長室のドアを閉めて施錠しました》　組合役員が大声で叫び面会を求める。校長は携帯電話で屋上に残った教頭に掲揚を命じる。登り口には組合教師が座り込んでいる。教頭は屋上に立ち往生し、座り込みが解けた午前９時１５分に階下に戻れた。
《午後二時ごろ分会長が「抗議声明」を持ってきましたが、私が校長室から出ないので教頭に手交し、「日の丸は誰が掲げたのか」と抗議しました》

　糾弾はその後、むしろ大きくなった。校長室に鍵を掛けたことを組合が文書で非難してくる。反論すれば今度は反論自体が非難対象に。元校長はこうつづる。

《祝賀の日に国旗を掲揚するというごく普通のことをするのに、これほどの大騒ぎをしなければならない学校の現実を世間の人たちはどう思われるでしょうか。実に嘆かわしいことですが。これが公立学校の実際の姿なのです》

　あれから１０年。学校での陰湿な対立構図は今も全国の至る所に残ったままだ。
　産経新聞 11月5日23時0分
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「天皇陛下御即位10年」の際に公立学校で日章旗を掲げるということ一つをめぐっての「声の大きな教員たち」の所業を見てもらおう。
　この大阪府の校長はその「大声」に対して抵抗姿勢を貫いたが、これほどの意志力を持たない人間ならば、ここまでされれば簡単に妥協し、「波風を立てない」方向に流れることだろう。こういう狂信的な活動家が数人いれば、それだけで全体の足を引っ張り、日和見を引き入れ、思うがままにふるまうこともできるのだ。


　二つ上の産経新聞に書かれた「日教組の要望」の中には「サバティカルを認めろ」と自分たちが大学教員であるかのように思っているかのような「面白い(冷笑)」ものと並んで「教員の評価には労働組合の関与・参加を保障。労使交渉・協議制度を認め、学校運営には保護者だけでなく子供の参画も認める」というとんでもない項目も含まれている。
　この「声の大きな」「時代錯誤の労働組合」が勤務査定にも関わってまともな査定ができると思う人がいるだろうか？
　子供を教育するために「上から目線」でことを図るべき学校運営に子供を参加させて、まともな方針が定まるだろうか？

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　鳩山首相、改正教育基本法を当面は継承　国旗国歌指導も

　鳩山由紀夫首相は５日の衆院予算委員会で、改正教育基本法や学習指導要領に基づく学校現場での国旗掲揚、国歌斉唱の指導については、自民党政権下での従来の政府方針を当面、継承する考えを示した。さらに、外国人への地方参政権付与や夫婦別姓については議論の深まりを待つ姿勢を強調し、今すぐ導入を進めることに慎重な考えを示した。
　首相は答弁の中で、安倍晋三内閣時代に成立した郷土・国への愛情の育成といった「愛国心条項」を盛り込んだ改正教育基本法について「尊重するのは当然のことだ。一気に変えていくと考えているわけではない」と述べた。ただ、「見直すべきものがあれば見直したい」とも言い添えて、将来的な見直しには含みを残した。また、「日の丸、君が代は大変大事なものだ。強制的という話ではないが、必要なときに日の丸掲揚、君が代斉唱を指導する」と述べた。
　外国人の地方参政権付与については「前向きに考えたい」としながらも、「強引に押し通そうとは思っていない」として政党間協議に委ねる考えを示した。
　別々の姓のまま婚姻関係を持てる「選択的夫婦別姓制度」には「家族のきずなが薄められてしまうという指摘もある。国民的議論を深めるのが大事だし、無理やり押し通すのはいかがなものか」と語った。
　一方、首相の政治資金収支報告書の虚偽記載問題には「脱税、詐欺、裏献金とは認識していない」と強調した。
　産経新聞 11月5日20時29分
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　鳩山総理は国会答弁で「当面は今の仕組みを変える気持ちはない」と答えているが、朝令暮改が普通に行われている鳩山内閣では、こんな答弁は何の担保にもならない。

　文科省を訪れた日教組幹部は「民主党と私たちはほとんど違わない」と言った。その民主党が「立法と行政は握った」と独裁宣言をしていることの危険性を、有権者はもっと肌身で感じるべきだ。
　自分の子供が「日の丸は戦争のしるし。ひいじいちゃんは中国や韓国の人たちにひどいことをしたから許せない」と言いだすようになったら、どう思う？


　おまけ。

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　独立封じ込め…中学で「民族常識課」－山東省青州

　中国では独立活動につながる芽を摘んでおくため教育省や国家民族事務委員会が2008年末に「学校民族団結教育指導要綱(試行)」を取りまとめた。写真はそれに基づいて山東省青州市の雲門山回族初級中学校で「民族常識課」の授業がこのほど行われた様子。同要綱は「民族」の団結を教え込むべく小学校と中学校は毎学年につき10時間から12時間の学習時間を割く必要があるなどと要求している。華僑向け通信社の中国新聞社は11月3日付で、同中学校で実施された「民族常識課」の授業について「愛国主義教育の深化に役立った」と伝えた。（編集担当：石田光夫）
　サーチナ 11月5日22時48分
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　日本では「多文化共生」という言葉をよく見かけるが、彼らが「共生」を掲げる対象である在日勢力の母国ではこのような「同一化」教育がおこなわれているのだから皮肉なものである。
　今はその「多文化共生」というおためごかしを持てはやす勢力が大手を振っている日本だが、彼らの活動が「実」を結んで日本が中国人に実質支配される社会になったら、今度は「民族団結」の名の下に「保護という文化の隔離と否定」がなされることになるのだろう。

　もちろん、その時隔離され否定される「多文化」の中に、日本文化が入ることはいうまでもない。


　本日の「奥の細道」。

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　生きたバショウカジキ、展示は「世界初」　福島の水族館


(写真、asahi.comより。水槽内を泳ぐバショウカジキ。名前は背びれが芭蕉の葉に似ていることにちなむ＝アクアマリンふくしま提供水槽内を泳ぐバショウカジキ。名前は背びれが芭蕉の葉に似ていることにちなむ＝アクアマリンふくしま提供)

　サンマの飼育で知られる福島県いわき市の水族館「アクアマリンふくしま」の大水槽で、生きたバショウカジキが展示されている。採集や飼育が難しい魚で、同館によれば展示は世界で初めて。
　体長約８０センチの幼魚２匹を飼育中。成魚は約３メートルになる。鋭く伸びた上あごと、大きな背びれが特徴。背びれはエサの魚を驚かしたり、急旋回時に使ったりす>ると考えられている。
　９月中旬に紀伊半島沖で採集し、約２２時間かけてトラックで輸送した。繊細な魚で飼育は困難だったが、同館は水槽内に空気の泡を出して壁への衝突を防ぎ、一緒に飼うマイワシをエサにすることで成功した。（小堀龍之）
　asahi.com 2009年11月5日21時36分
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　すごいなぁ、魚の飼育技術も進んだものだ。
「飼育が難しい」も何も、本職の漁師ですら釣ったら即座に「クチバシ」を切るほど危険な魚。空気の泡程度でコントロールできるのだろうか？

　しかしカジキが泳いでいるところが見られるというのは素晴らしい。添付写真に見る姿も美しい。
　成魚になるまで頑張って育ててもらいたいな。そのうち見に行くから(笑)。

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