ウォーレン・バフェットに学ぶ!1分でわかる株式投資

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止まらないハイテク株の株価高騰!これはバブルか?


現在、米国市場ではハイテク株の株価高騰が止まらなくなっています。2017年1月から6月までの期間で、S&P500のセクター別リターンは次のようになっています。

<S&P500 業種別リターン(2017年1月⇒6月)>
業種騰落率
一般消費財・サービス +12.59%
情報技術(IT) +16.60%
資本財・サービス
+9.04%
素材
+7.80%
エネルギー
-13.03%
生活必需品+10.60%
ヘルスケア+10.54%
公益事業
+12.76%
金融+0.48%

ハイテク株(情報技術)は騰落率で堂々の1位です。年初に比べて、株価が16%以上も上昇しています。

一方、エネルギー株は-13%に落ち込んでいて、S&P500の足を大きく引っ張っています。ハイテク株だけが上昇し続けるという現象はあまりにも不自然です。

ファンダメンタルズよりも株価が先行しすぎていた場合、「バブル」と呼ばれる現象になります。バブルとは「実体以上に泡(バブル)のように膨らんだ状態」を意味します。

実体がしっかりあるのであれば、バブルとは呼べません。今は一体、どちらの状況になっているかについて、シーゲル博士が解説しています。

シーゲル博士は「高騰し続けるハイテク株」をどう見ているのか?


書籍『株式投資の未来』等でお馴染みのシーゲル博士は2017年5月26日、CNBCに出演しました。その番組で「今、急騰しているハイテク株は1990年代のドットコムバブルではない」と話しています。

(↓下記の画像をクリックすると、CNBCのサイトに飛びます↓)



以下、CNBCのニュース記事を翻訳した内容を記します。所々、間違った翻訳(※基本的にはGoogleの機械翻訳をベースにしています)になっていると思われますが、その点はご容赦願います。

市場には『短期投資家』がたくさんいますが、1990年代のドットコムバブル崩壊前のように、全体として彼らは行き過ぎた行動を取っていません。』

ウォートン・スクールのジェレミー・シーゲル教授は金曜日CNBCに語った。

株式市場は現在の高騰水準で「非常に公正」と評価されているが、「ファストマネーハーフタイムレポート」によると上昇が続く今の相場環境でもハイテクセクターに過熱の危険はないと付け加えた。シーゲル氏は「S&P500の2017年の利益見通しについて、ハイテクセクターのPERを調べたところ、まだ20倍未満である」と指摘した。

「私たちはアマゾンを持っています。ネットフリックスも持っています。我々はPERが100倍以上の銘柄を2、3、保有しています。」と彼は認めた。しかし、アップルのPERはまだ20倍未満であると指摘しました。

1999年のS&P500のハイテクセクターのPERは90倍だったとシーゲル氏は言う。いつもいつでもそのような危険に晒されてるのであろう、だが私達はまだ危険ゾーンには入っていないと思う。

しかし、市場のモメンタム(※1)によって、いくつかの株式は逆風が吹くと下落するだろう。過去6回の取引期間でニューヨーク・ダウ、S&Pそしてナスダッグは毎日のように値上がりした。S&Pとナスダッグは木曜日に高値を記録し、ニューヨーク・ダウは終始32ポイント高く、金曜日の長い戦没将兵追悼記念日(※2)を終えた。

「マーケット全体としてドルが下がることにはとても前向きだ、10年国債の2.25%のように。」シーゲル氏はコメントした。「株はまだ投資家にとっての居場所だ」ともコメントを残した。毎年7%程度の上昇が期待できる。S&P500は木曜日の終値時点で年初来7.8%上昇した。

シーゲル氏は「米国市民は海外に十分に投資していない」とも言う。「経済学者はなぜ海外に投資しないのかを議論してきた。そのこと(=海外に投資しないこと)はhome equity basis(
自国の資産を中心に資産運用すること)と呼ばれている。人は海外に投資したがらない、これは世界中で言われる事だが。」とシーゲル氏は締めくくった。

(※1)
モメンタムとは「勢い・はずみ」と言う意味です。相場の勢い(強弱)や反転の目安となる水準を見ることが出来る指標です。

(※2)
戦没将兵追悼記念日(せんぼつしょうへいついとうきねんび)とは、アメリカ合衆国の連邦政府の定めた祝日で、5月の最終月曜日である。戦没将兵記念日、戦没者追悼記念日などとも呼ばれる。

アップル株はS&P500に比べて割高ではない!?


シーゲル博士はPERで見ると、割高ではないと述べています。ハイテク株の株価上昇は利益の増大というファンダメンタルズに連動した動きであると冷静に指摘しています。

1990年代に起きたドットコムバブルでは社名に「ドットコム」という単語が入っているだけで、投資家はその企業の株を買っていました。みんなが買い漁るものだから、買われすぎてPERが90倍にまで到達したのです。

その点は現在、起きている現象とは大きく異なると思います。参考までにシーゲル博士も触れていたアップルを例にして株価とPERの推移を見ていきます。S&P500とアップルの株価推移は次の通りです。

<アップル VS S&P500 (2007年から2017年までの株価推移)>
アップル VS S&P500 (2007年から2017年までの株価推移)

アップルの株価は直近10年間で約9倍(+805%のリターン)になり、S&P500は約1.6倍(+58%のリターン)になりました。株価だけを見ていると、「ドットコムバブルの再現か?」と一瞬、疑ってしまいそうになります。しかし、PERを確認すると、ミスターマーケットはまだ冷静な値付けをしていることがわかります。

<アップル VS S&P500 (2007年から2017年までのPER推移)>
アップル VS S&P500 (2007年から2017年までのPER推移)

近年、アップルのPERは常に市場平均(S&P500)よりも低くなっています。

「アップルの株価は市場平均を大きく上回っている」
「アップルのPERは市場平均をやや下回っている」

この2つの事実から導き出される結論は「私達はまだ危険ゾーンには入っていない(byシーゲル博士)」です。ウォーレン・バフェットが2017年1~3月にアップル株を大量に買ったのも加熱するハイテク株の中でも比較的、安値に推移しているという判断があったものと思われます。

一概にハイテクセクターが割高だという見方はやめた方が良いでしょう。特に個別銘柄で勝負している人は市場全体やセクターの動きよりもまずは銘柄毎の評価を優先すべきだと思います。

<補足事項「ハイテク株に対する私の個人的な評価」>

自身の知識不足によりアマゾンやネットフリックスについては適正な株価を算出できませんでした。アマゾンとネットフリックスはどのように考えれば「買い」という判断ができるのか、不思議に思います。

バフェットもマンガーも割高だと見なしているであろうアルファベット(グーグル)についてはターゲットを1年半先に持っていくと割安であることが判明したので、即座に勝負に出ました。ちなみにシーゲル博士は半年後をターゲットにして、上記のような主張を展開しています。(この件については後述します。)

AI革命を一時的なブームと見るべきか?それとも長期トレンドと見るべきか?


今のハイテク株の株価高騰には2つの見方があると思います。

<見方その1>
一時的なバブルであって、しばらく経ったら、ハイテク株は暴落して他のセクターに資金が移っていく(その後、しばらくハイテク株には資金が集まらない)。

<見方その2>
2020年代に起こると言われているAI革命の前兆であり、短期的な下落はあっても長期の上昇トレンドは続いていく。

未来は常に不確実なので、現時点ではどちらが正しいかはわかりません。(既に読者の皆さまは気がついているとは思いますが)私自身は後者の見方(見方その2)を中心に投資戦略を組み立てています。

そのため、もしAI革命が一時的なブームだった場合、残念ながら私のやっている投資は全て失敗に終わるでしょう。

何度も繰り返して主張して恐縮ですが、そういう失敗を回避するために資本主義の発展そのものに賭けるインデックス投資戦略は誰もが認めるベストプラクティスだと思います。インデックス投資であれば、とちらに転んでも最低でも平均年利7%程度のリターンが期待できます。

内在的価値と株価の関係から投資判断を下そう!


株式投資は単純にファンダメンタルズが良好な銘柄を選定したら良いのではありません。個別銘柄で勝負する場合、常に内在的価値と株価の乖離が大きくなっている所に投資していく必要があります。

ファンダメンタルズを重視する投資家は一般的には次の3つのパターンに当てはめて、投資判断を下していると思います。

<内在的価値と株価の関係から投資判断を下す>

1)内在的価値>株価
⇒内在的価値よりも株価が安い場合、投資した方が良い。

2)内在的価値=株価
⇒内在的価値と株価が同じ場合、投資すべきかどうか悩む。

3)内在的価値<株価
⇒内在的価値よりも株価が高い場合、投資しない方が良い。

そして、この内在的価値を評価する場合、投資家によってターゲットにしている「未来」が異なります。

<投資家によってターゲットにしている未来が異なる>

・今の内在的価値と今の株価を比較する
・半年後の内在的価値と今の株価を比較する
・1年後の内在的価値と今の株価を比較する
・2年後の内在的価値と今の株価を比較する
・3年後の内在的価値と今の株価を比較する

・5年後の内在的価値と今の株価を比較する

・10年後の内在的価値と今の株価を比較する

・20年後の内在的価値と今の株価を比較する

「バリュー投資の父」と呼ばれるベンジャミン・グレアムはターゲットを近い将来に置いて評価します。なぜなら、ターゲットをより未来にすればする程、不確実性が同時に向上していき、安全性が低下するためです。

一般的にバリュー投資と呼ばれる投資手法では原則的には「今の内在的価値」を元に判断します。それとは反対の投資手法がグロース投資です。グロース投資ではより遠い将来にターゲットを置いて判断していきます。

「割高か?割安か?」という議論をする際には必ず「ターゲットはいつ?」という時間軸を入れる必要があります。成長率の高いハイテク株を評価する際にバリュー投資のアプローチで今の内在的価値と今の株価を比べると、ほとんどの銘柄が割高に見えてしまうはずです。

シーゲル博士は次のように発言しています。

「S&P500の2017年の利益見通しについて、ハイテクセクターのPERを調べたところ、まだ20倍未満である」

2017年の利益見通し、つまり、約半年先の2017年12月末をターゲットにして、評価していることが伺えます。「今の内在的価値で見ると、割高かもしれないけど、ターゲットを半年先に持っていけば割高ではない」と言いたかったのでしょう。

コンドラチェフの波に乗れるのなら、ハイテク株が化ける可能性も?


2020年代から始めると言われているAI革命についてどういう認識を持っているかによっても、ハイテク株の評価が変わってきます。今までの歴史では約50年に1回のペースで大きな技術革新が起きました。

<今までの技術革新>
・蒸気機関による産業革命
・鉄道の建設
・電気・化学・自動車


上記のような大きな技術革新と共に発生するのが「コンドラチェフの波」と呼ばれる景気循環です。旧ソ連の経済学者コンドラチェフが主張した、「景気は強い技術革新に同期している」という仮説です。

<4つの景気循環>
景気循環周期起因発見者
キチンの波約40ヵ月在庫投資チキン(生没年不詳)
アメリカの経済学者
ジュグラーの波約10年設備投資ジュグラー(1819年~1905年)
フランスの経済学者
クズネッツの波約20年建築循環クズネッツ(1901年~1985年)
アメリカの経済学者
コンドラチェフの波約50年技術革新コンドラチェフ(1892年~1938年)
旧ソ連の経済学者

<補足事項>
コンドラチェフの波はあくまで仮説であり、実際には存在しないとする説もあります。

ハイテク株との距離の取り方は結構、難しい…


AI革命が起きて、景気循環が不況から好況に切り替わると、ちょうど1970年代の高度成長のような経済環境になる可能性があります。
(※)日本の場合は政府の財政破綻が先にやってくるかもしれませんが…。

もし近い将来、AI等の技術革新によって経済が大きく転換した場合、ハイテク企業の業績は今まで通り、堅調に推移していくでしょう。その時に株価が買われすぎて、「1990年代のドットコムバブル」と同じような状況になるかもしれません。

シーゲル博士の話を信じるのであれば、現時点ではバブルと呼べる状況にはなっていません。2017年5月、バフェットとマンガーはハイテク株に言及して、アマゾンやグーグルを保有していないことを悔やんでいました。

ハイテク株と距離を置きすぎても投資機会を逃すし、近づきすぎてもバブルの発生と崩壊でやられる可能性もあります。

そこでバフェットが力を入れたのは「アップル」への投資拡大でした。バークシャーが保有しているアップルもIBMも企業のライフサイクルでは成熟期にいる企業です。

結果的にアマゾンやグーグルのような成長期にいる企業とはうまく距離を取っている所は素晴らしい判断だと感じました。そして、AI革命の恩恵をしっかりと受け取れるように銘柄を選定しているというのが私の推測です。

大きな技術革新の到来は一生に一回、見れるかどうかの極めて稀な現象です。社会が変化していく様子をチャンスとして捉えるのか?それとも恐怖として捉えるのか?・・・私は常に前者の立場で捉えています。

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