• 21 Apr
    • 【地方印刷会社必見】印刷不況でも地域に根差した経営で粗利2,000万円増を実現した事業戦略とは

      【特別案内号】 <地方の印刷会社様必見> 粗利2,000万円増を実現した販促メディアとは? 【小さな印刷会社の生き残り経営勉強会】 詳しい内容はこちらから⇒ http://www.funaisoken.co.jp/seminar/017650.html     印刷業界経営者の皆様の中には、 「紙だけではもう本当に厳しい。でもそんな簡単にWEBへシフトできない。」 というお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。   多くの媒体が紙からWEBへシフトしていき、印刷業界には厳しい環境ではありますが、 かといってすぐにWEBへ参入することに抵抗がある方もいらっしゃると思います。   そんな状況の中、今まで広告掲載料を支払っていた飲食店から広告掲載料をもらわずに、 収益源を消費者に切り替えることによって大きな成果を達成したビジネスモデルが 存在します。   長崎県にある有限会社うえすぎ折込広告社では自社独自の新しい商品として、 パスポートメディアという地域特化のパスポートサイズのクーポン本を出版し、 商圏人口14万人の地方都市で年間粗利2,000万円増を達成しました。   パスポートメディア事業では掲載する飲食店から広告掲載料をもらいません。 自社が出版社となることにより、収益源はパスポートメディアを購入する消費者と なります。掲載される飲食店としてはフリーペーパーとは異なり掲載料がなくなります。   また、消費者は来店することが目的でクーポン本を購入しているのでフリーペーパーの 何十倍もの集客効果を得られ、顧客と印刷会社ともに大きなメリットが生まれます。   パスポートメディアは、自社で発行するだけでなく、クライアントに対して チラシに変わる販促ツールとして提案もできます。 高い広告効果を提供できるので多くの流通業様が展開し始めております。   今回はこのパスポートメディア事業の成功のノウハウを、セミナーとして ご用意させていただきました。   セミナーでは船井総合研究所 広告・印刷チームのコンサルタントとともに、 有限会社うえすぎ折込広告社 専務取締役/nps株式会社 代表取締役 植杉 親優氏にご登壇いただき、その成功のノウハウをご講演いただきます。   開催日まで残りわずかとなってきました。   業績を上げるためには自社の商品力を向上させるしかありません。   これから先、地域に根ざした企業としてどのような商品を展開するか 検討されている経営者様は是非お越しください。   これからどんな印刷会社になっていきたいのか…ヒントが必ずあるはずです。     粗利2,000万円増を実現した販促メディアとは? 小さな印刷会社のメディアシフト経営 事例勉強会 【小さな印刷会社の生き残り経営勉強会】 詳しい内容はこちらから⇒ http://www.funaisoken.co.jp/seminar/017650.html     【大阪会場】 2017年4月27日(木) 13:00~17:00(受付12:30~)   (株)船井総合研究所 淀屋橋セミナープレイス     地下鉄 御堂筋線淀屋橋駅 10番出口より徒歩3分   【東京会場】 2017年5月11日(木) 13:00~17:00(受付12:30~)   (株)船井総合研究所 東京本社     JR東京駅丸の内北口より徒歩1分   セミナー終了後、担当講師陣が無料で個別に経営相談に応じます。 当日ご都合のつかないお客様には、後日改めて日程を調整させていただきます。   印刷業界には確かに厳しい状況が続いています。 しかし、地方都市にも関わらず業績をアップさせた印刷会社が存在することも事実です。 是非セミナーにご参加いただき、業績アップのきっかけとしてください。 私たち船井総合研究所 広告・印刷チームが全力でバックアップします。   セミナー当日に皆様とお会いできることを楽しみにしております。 今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。 最後までお読みいただきありがとうございます。

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  • 18 Apr
    • 書店は死なない

      デジタル革命が進むなか、米欧で 紙の書籍が復活の兆しを見せている、とのことです。   販売は2014年を底に回復しつつあります。   電子書籍は、ネット通販を支配するAmazon.comが 作家の抵抗で値下げ攻勢を弱め、価格面の魅力が薄れました。   大手書店の魅力的な売り場づくりも実を結んでおりますが 消費者のなかでデジタル疲れが現れている、とのことです。   Quality of life(QOL) を重んじる欧米では、本を読むということに対する質を高める考え方が 少し変わってきた、あるいは、デジタルとリアルの活用方法において 上手な区分が生まれていきているのでしょう。   日本国内ではTSUTAYAとスターバックスが連携した店舗創りをしている ところが増えてきておりますが、これからの世の中では ・本との出会いの仕方 ・本の読み方 ・本を気持ちよく読むための場所の提供 などなどで工夫をほどこし、リアルな書店における本を提供する以外での 付加価値の提供の仕方が増えてくると思います。

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    • ソニーが乗り出すデジタルマーケティング事業

      ソニーは自社で蓄積した100万人分の消費者動向データを生かした デジタルマーケティング事業に乗り出します。   キリンホールディングスと提携し、ネット広告を効果的に配信するために アプリの顧客データを共有します。   これによって、ターゲットを絞り込んで効率的に購買を促す 広告戦略が可能になります。   デジタル広告ではシステムの中に誰に広告を見せるかを 絞り込むためのデータベースを組み込むことができます。 これはDMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)という システムで、企業が持つ個別の顧客データなど様々な データを活用して、広告宣伝出来るようになります。   ソニーは、ソニーのテレビを操作・視聴できるアプリを使っている 国内約100万人から、キリン製品のテレビCMを見た人を抽出。 キリンの通販サイトの購入歴やキャンペーンの応募歴と照らし合わせると テレビCMを見てキリン製品を買った人を匿名で特定できる、とのこと。   この人にビール購入を促したい場合、仕事後にニュースアプリを 見ていてる際に連動広告を表示し、帰路での購入を促すのです。   広告業界において商品のIT化 はどんどん進んでいます。 もちろん、IT業界において広告商品のITプロダクト化 も進んでいます。   携帯産業において携帯電話のIT化よりも IT産業において携帯電話がITプロダクト化 が進んだため、従来の携帯電話メーカーは 今では携帯電話を作っていなかったりします。   自動車産業においても自動車のIT化ではなく IT産業において自動車のITプロダクト化が進むと 言われております。 Google Carなどのことですね。   既存産業における視点と 新規参入産業における視点は 全くことなりますのでイノベーションが生まれます。   広告業界においても 大きな変化がもっともっと起こるでしょう。   そのとき、あなたの会社はどう生き残るのか? あらゆる業界の歴史を勉強し、これからの3年、5年、10年を 合う合わない関係無しに、まずは予測し、しっかりと今から チャレンジしておくことが大切のようです。

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    • 働き方改革の実行計画 9つの分野

      働き方改革の実行計画には 大きく9つの分野があります。   1.残業時間規制「罰則付きの上限設定」 ・残業時間は月45時間、年360時間を原則とする ・年720時間、単月100時間未満、2~6か月平均で 80時間以下の上限を設ける ・現在は、規制の適用が除外されている運輸や建設 は上限規制の全面適用を猶予するが、将来的には 他業種と同水準の規制を課す   2.柔軟な働き方「テレワーク・副業推進」 ・子育てや介護と仕事を両立するため、テレワークや 兼業・副業を推進する   3.非正規の処遇「企業、格差に説明責任」 ・同一労働同一賃金   4.最低賃金上げ「時給1000円を目指す」 ・年率3%程度の引き上げを続け、全国平均を 2016年時点の時給823円から1000円にすることを目指す ・中小企業の資金繰りを改善するため、下請けいじめの 防止や取引条件の改善を徹底   5.外国人の就労「受け入れへ土壌作り」 ・移民と誤解されないような仕組みや国民のコンセンサス形成 を含めた検討などを進める   6.シニアの活躍「定年延長・企業後押し」 ・高齢者の7割近くが65歳を超えても働きたいと思っている一方、 就労している人は2割・・・ ・雇用の継続や転職、起業など様々な手段で、高齢者が活躍する 場を提供したい考え   7.転職や再就職「マッチング ITで強化」 ・労働者が自分にあった働き方を選べ、企業も急速に変化する 事業環境のなかで必要な人材を素早く確保できるようにする ・職業や資格にまつわる鮮度の良い情報を網羅したサイトを作る。 北米で先行する「O-NET」の日本版   8.仕事との両立「育児や治療 体制整備」 ・治療と仕事の両立へ、主治医、会社・産業医が連携して患者を 支える支援体制を整える ・保育士や介護職員の処遇を改善する ・男性の育児や介護への参加促進   9.女性・若者支援「講座拡充 復職円滑に」 ・誰もが能力を磨き直せるような支援に力点を置く ・リカレント教育の推進 ・配偶者控除では収入制限を103万円から150万円に引き上げるべき・・・?     国がどこまで本腰を入れて 取り組むかはまだまだ不明確な点がありますが 企業として生き残るためにはこれらに対応出来るようにならないと 生き残っていけないことは間違いないでしょう。

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  • 11 Apr
    • 新二大巨頭が語る動画配信メディアの未来

      いつもありがとうございます。 広告・印刷チームの芝原です。   先日、新経済サミット2017に参加してきました。 1日目のセッションでは、「動画配信メディアの未来」と題して 藤田 晋さん(株式会社サイバーエージェント 代表取締役社長) 森川 亮さん(C Channel株式会社 代表取締役) による講演がありました。   今日は、本セミナーにて私が学んだこと、気づいたことを 共有させていただきます。   結論から申し上げますと、皆様にお伝えしたいことは2点あります。 1点目 インターネット広告のライフサイクルが変わってきている。 従来のキーワード広告、バナー広告で 「クリックして誘導先に呼べれば良い」 というインターネット広告へのニーズは終焉する。 よりクオリティーの高いインターネット広告が求められる。 それは、ターゲット層に対して訴求できる広告効果が TVCM以上であることと広告主にとってブランディングの要素も 含めた価値を提供できるようにならなければならない、ということ。   2点目 動画配信メディアは、ITの台頭により、勝負の土俵が変わった。 (勝負の土俵=価値が変わるということ) 動画配信メディアのIT化でなく、 IT産業において動画配信メディアがプロダクト化していく、 という流れがある。     動画配信メディアは、地上波TV局だけでなく、 ネットフリックス、Amazon プライム・ビデオ、 hulu、AbemaTV、C CHANNELなど様々なものが生まれてきました。     AbemaTVは、従来のTV局同様に消費者には無料で視聴してもらい、 広告主から広告宣伝費用を頂き、儲けようとしています。 このモデルは、ある一定の規模まで大きくなれば、 マネタイズ出来るようになると藤田さんは考えていらっしゃいます。   また、AbemaTVは、視聴者層の70%が20代であり、20代に向けて 広告宣伝出来る媒体としての価値に大きな可能性を感じられております。 だから、赤字が200億円に達してもまだまだ力を入れていきたいと 考えられていらっしゃいます。   お金の貰いどころは、広告主だけではありません。 TV局の失敗を繰り返さないために、インターネットの強みを活かすために ビデオ録画などの追加機能を求められるユーザーには、 プレミア会員になって頂き月額960円いただくようにしております。   消費者からも課金できるビジネスモデルなのです。   AbemaTVは、オンラインは無料で、録画は課金制にして 付加価値の差に応じて無料と有料を分けております。     地上波TV局における広告効果が何故期待されなくなったのか? 理由は2点あります。 1つ目は、 若者がTVの前に座らなくなったから。 つまり、TVデバイス離れが増えた。 2つ目は、タイムシフト視聴や録画が台頭し、媒体としての広告効果が 低くなったのに改善策を打ち出せなかったから。   これらによって、ビジネスモデルが崩れかけている、 という見方をしている人もいます。       藤田さんは、動画配信メディア市場に対して 「混沌としている」と仰られていました。   ・皆、手探り状態。何が支持されるのか分からない ・消費者にとって動画の視聴は無料が当たり前 ・インターネットで動画を見る習慣が無かったのに、  スマホとWifiの普及により急激に市場が膨らんだ ・TV朝日局とAbemaTVの棲み分けはシニアがTV局、若者はAbemaTV ・大前提は、若者は新聞もTVも持っていない ・TV局のコンテンツ作りは、シニア層に集中して支持され始めている? ・TV局のコンテンツが面白くないのか?決してそんなことはない  TVの前からスマホを覗き込む時間が増えてているだけで、 それへの移行が重要である ・したがって、TV局のコンテンツ力が落ちたわけでは決してない ・だからTV朝日と組んでいる など仰っていました。   森川さんは、 動画配信メディアとして勝負しようとした時、 「意味のある動画を作るのが非常に難しい」と仰っていました。   だから、コンテンツ力を強化するためにも ターゲット層を絞り込むことが大事なのです。   インターネットを絡ませたこれからの動画配信メディアにおける 広告指標は、リーチ数だけで考えるのではなく、動画をどれだけ 見られているか、エンゲージメント数はどうか?等も含めて 広告指標として提示していかなければならない時代に変わった と仰っていました。   なぜならば、冒頭にお伝えしたとおり、 インターネット広告のライフサイクルが変わってきているからです。   従来のキーワード広告、バナー広告という クリックして誘導先に呼べれば良いという インターネット広告へのニーズは終焉し、 よりクオリティーの高いインターネット広告が求められています。   それは、ターゲット層に対して訴求できる広告効果が TVCM以上であることと広告主にとってブランディングの 要素も含めた価値を提供できるようになることです。   広告価値の位置づけが変わりつつあるのです。     多くの産業においてIT化が進むのではなく、 IT産業において様々な産業のプロダクト化が進んでおります。   CDのIT化ではなく、 IT産業のなかでCDのプロダクト化 → iTunes   携帯電話のIT化ではなく、 IT産業のなかで携帯電話のプロダクト化 → スマホ   自動車のIT化ではなく、 IT産業のなかで自動車のプロダクト化 → Google Car   テレビ産業(動画配信メディア)のIT化ではなく、 IT産業のなかでテレビ産業(動画配信メディア)のプロダクト化   AIやIotが普及するなかで、より多くの産業で 同じようなことが起こります。   したがって、既存産業はIT産業とは異なるアプローチで 価値を見出していく必要があります。   勿論、決して今すぐの話ではないでしょうが、 10年前にはスマホがなく、今はスマホが当たり前の時代 という変化の速さを考えると、10年後を見据えた場合、 今からでも多くの情報収集をしておく必要があります。     以上、藤田さんと森川さんの講演を聞いての学びと気づきの共有でした。   最後に、 弊社では、今日お話ししたような最新事例を追いかけつつ、 全国で業績好調中の企業が実際にどんな取組をされているのか 発見することに努めております。   発見した事例は、私たちが主催している 広告会社・印刷会社経営研究会で、情報共有させて頂きます。   人間はやはり環境の生き物なので、 どのような環境に身を置くかは人生を左右する重要なことです。   私たちの勉強会では、会員様である経営者様にとって 「幸せに成功し成長し続けられる環境」になるよう努めております。   未来を見据えられる環境創りは勿論のこと 明日から取り組める良き取組も共有できるようにしております。   次回は、4月20日(木)に弊社東京本社で開催しております。 ゲスト講師は、株式会社LIG 代表取締役 吉原 豪氏です。 LIG様は、月間600万PV以上を誇るオウンドメディア「LIGブログ」 によってインバウンドセールスに成功されているWeb制作会社です。   1社様1回限り無料お試し参加が可能ですので ご興味ございましたら、 http://www.funaisoken.co.jp/site/study/100502.html からお問い合わせください。 詳細をお伝え致します。

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  • 10 Apr
    • 時間が有限だと勘違いしている社会人に起こること

      大学受験などは、期限を設定してそこまでに 必要な知識を積み上げて、成果を出す必要がある。   したがって、目標受験校のレベルまで期限のあるなかで 計画的に勉強し学力を向上し、受験に受かる、という実績は 本人にとって様々な取組においても成果が出すための行動方法 として糧となります。   体育会系でも同様のことが言えます。 例えばバスケットボール選手ならば、高校3年生の冬のウィンターカップが 終われば引退と期限が決まっていて、そこまでに最大限の努力をしなければいけません。     一方、社会人はどうでしょうか?   「いつか、こんな風になりたい」   「いつか、あの先輩みたいになりたい」   期限の限られた学生と比較すると、時間が無限にあるような錯覚のなか で目標設定していることが多々あるのではないでしょうか?   私自身にも言えることですが、このように期日を決めて時間が有限である という意識を持って取り組まない限り、その目標は達成出来ないでしょう。   したがって、 「本気で期限を決める」ことで、 日々が大きく変わるのかもしれません。   時間が有限だと勘違いしている 社会人こそ、日々のルーティーンを変化させるために 「本気で期日を決める」必要があるのでしょう。

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  • 04 Apr
    • 人に仕事がつくのではなく、仕事に人がつく時代

      ストックビジネスで高収益が上げる会社は 人に仕事がつくのではなく、仕事に人がついているように思えます。   ●●さんだからお願いする ではなく 〇〇株式会社だからお願いする   なのです。   だから、会社が組織として成長していくために 「人に仕事をつける」のではなく、 「仕事に人をつけていく」発想で仕事をつくるのです。   すると結果的に、社員も成長し易く 生産性を上がるようです。   直近、10年のほどの船井総研の業績推移や事業内容(商品)の変化、 生産性、社員の定着率が物語っています。

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    • 儲けている会社の特徴の1つ

      社内の会議の1つで様々な高収益企業の分析をする会があります。   高収益企業にも共通することとして P/Lの経費構造が業界平均の数値とは全く違う ということがあります。 業界の大多数の企業と商品が違う   業界の大多数の企業とターゲットが違う   業界の大多数の企業と売り方が違う   業界の大多数の企業と収益構造が違う   業界の大多数の企業とP/Lの経費構造が違う。 通常よりも単価が低いから、販促費を大きくかけられる会社 オペレーションコストが低いから結果として利益が残りやすい会社 などなどあります。

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    • 成長企業のあるべき先輩社員 としての在り様

      新入社員が入社してくる年ですね。   よく自分が育った時代を振り返ったり、 当時の武勇伝を自慢げに話したりする方がいます。   若手社員の育て方は、どんな会社でも 時代の流れと共に変化するものです。   なぜならば、入社するまでの間で育ってきた環境が異なるからです。   にも関わらず、いつまで経っても、変わらない新入社員の受け入れ をしている会社や自身が育ってきた方法で育てようとしている方がいます。   そのような場合、改めて考えて頂きたいことが 変わらず、残すべきことは何か? 時代の変化、人の変化、会社の成長による変化に合わせて 変えるべきことは何か? の整理です。   変えるべきことは変える。   いつまでも自身の常識や成功体験に捉われず、 多少ムリをしながらでも 「自分の柄にもない」「今の時流に寄せた」 「ワンランク上の」自分を演じることが、 成長企業のあるべき先輩社員としての在り様だと思います。

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  • 26 Mar
    • 組織内でのギスギスした雰囲気が改善するために実施してみると良いこと

      離職率が高い企業は共通して 組織内でのギスギスした雰囲気があります。   ギスギスした雰囲気は、会社によって意味づけが 多少異なってきますが、辞めていく社員がよく口に している言葉は大抵、 「上司が評価してくれない」 「上司が相談にのってくれない」 「この仕事をする意味が分からない」 「私はもっと〇〇なことをしたい」   などです。   どれも職場のコミュニケーション不足が課題です。   上司陣からすると 何かで困っている社員を見かけても、 「自ら助けを求めないとダメ」 「もっと考えてから話して」 などと社員の自己主張を求めてばかりです。   つまり、上司や部下や同僚同士が お互いに助け合えるような関係性や雰囲気が 足りてないのです。     このようなことでで悩まれている経営者様は 是非、社員同士の対話の量と バリエーションを増やすと良いです。   バリエーションとは、 飲み会や部活動などなど何でも良いです。   経営者からすると、社員が話にのっかってきてくれるか・・・ 不安かと思いますが、 企画趣旨が社員のプライベートを充実させるために 会社が応援してあげるものでしたら社員も嬉しくなるものです。   根気よく続けることが出来れば、 上司と社員、あるいは社員間に お互いに顔の見える関係、話をしやすい関係が築かれます。     経営者・経営陣の価値観の明文化 社員個々の価値観の明文化   これらを通じて、社員間のつながりは強化でき 一体感が醸成されます。     働き方改革 と言われるご時世だからこそ   対話の量とバリエーションを増やしていきましょう。

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芝原大寛

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