• 30 Nov
    • コミュニケーションで人は殺せる

      「コミュニケーションで人は殺せる」強烈なメッセージですね。リーダーにとって必要な「言葉の力」「コミュニケーションの力」をどう養うのか?という動画をYoutubeで観ました。3つのポイントがあるようです。1.コミュニケーションを力学として認識する2.コミュニケーションの世界観をフローとストックで抑える3.この世は所詮思い込みの世界であると認識するコミュニケーションには、もともと人を殺せるくらいの力があります。昔はさ武力、財力、権力というパワーも使えたため、人を動かしかったですが今の時代、これらの力は発揮しにくい力です。したがって、お互いに意思疎通するためだけのコミュニケーションだけではなく、相手を動かすための力学としてコミュニケーションを強く認識する必要があります。。続いて、2つ目のコミュニケーションの世界観をフローとストックで抑えるということについてです。フローなコミュニケーションとは、目的を明確にし動かす相手を決め、どんなメッセージで、どんなタイミングでどうやって伝えるのか(言語、非言語、直接的、間接的)これら5つを意識してコミュニケーションすることだそうです。そして、このフローなコミュニケーションを積み重ねることによって貯まっていくのが「関係性」というストックなコミュニケーションだそうです。この関係性というストックなコミュニケーションはしがらみの関係性と繋がりの関係性の2つがあるのだそうです。しがらみの関係性は、相手に動かされる関係性繋がりの関係性は相手に動いて頂く関係性です。当然、リーダーとして相手を動かすためには、繋がりを最大化ししがらみを最小化することが大切です。しかし、繋がり100%で人を動かすことなんてあり得ません。繋がりを作ったらある程度のしがらみは生まれます。この繋がりとしがらみの関係は面白く、どのようなフローなコミュニケーションをしているかによって繋がりがしがらみになったりしがらみが繋がりになったりするそうです。だから、コミュニケーションをフローとストックに捉えて考える必要があるのです。最後に、人の世は所詮思い込みの世界であると認識することです。要は、思い込みを相手に作って相手を動かすか自分のなかに相手から思い込みを作らされて自分が動くかでしかないのだそうです。事実という言葉は、思い込み大きく変わります。1つの事実をAという人はAと思う。Bという人はBと思う。これがその人にとっての事実なのです。だから、我々の世界というのは思い込みが真実なのです。こういう世界で生きているということを認識することも大切なのだそうです。解るようで、まだ解らないというのが本音です。ただ、原体験から共感できるような気もします。

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    • 言動の不一致がもたらすこと

      「言動の不一致」があると、・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・信用を失います。また、行動が本音で言葉は建前であったり、表面的に取り繕っていたり嘘であることがあります。とアドバイス頂きました。自身のことを振り返ってみると言動の不一致が様々な場面であります。他者から言われて気づく言動の不一致が多いと感じます。このような場合、大抵、自身のことを客観視出来ていません。(今まで客観視出来ている、と思えたことが殆どありませんが・・・)思い込みが強かったりそうして自分を守ろうとしているのでしょう。言動の不一致を無くすためにも・約束を守る・言葉の定義を明確にする・自分が言った言葉1つ1つの意味を考えてみる・相手が言った言葉1つ1つの意味を考えてみるということを有意識で継続的に実行することが良いようです。

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  • 30 Aug
    • 今どきの学生の傾向

      来年の新卒採用活動を見据えて下記、読んでみてください。・2010年と2015年を比べると、学生のTVや新聞に接する時間は半減、ダントツトップはスマホ。求職者が最も活用しているツールはスマホ・2016年卒の就活生の検索データによると、学生が企業研究をする際の検索キーワードの73%が、企業名を含んでいる・学生は1月から企業研究を始め、企業名で検索してファン企業を選び、3月1日にエントリーし、重点的に研究・学生は十分な情報収集をせずに、よく知っている企業を選択する傾向・対策は、スマホを活用し、情報と感情の詰まった動画を学生に届けること・米国の調査会社の研究によると、1分間の動画に含まれる情報量はWebページ3600枚分に相当する・スマホの1回あたりの起動時間は1分11秒。一日あたりの起動回数は約 150 回・動画をほぼ毎日閲覧する学生は67%・総務省の統計によると、20代の動画メディアの利用率はYouTubeが89%・YouTubeは、動画を誰に届けるかをコントロールできるテクノロジーがある 性別、エリア、デバイスを選択し、広告が打てる!採用のシーンで利用する動画はただの企業紹介動画だけではもう駄目ですね。採用動画Webマーケティングが求められますね。

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    • LLINEから届く広告って皆さん見てますか?ブロックしてますか?

      最近、色々な会社のLINE@を定点観測しております。LINEスタンプ取得に伴い、友だちになった大手企業だけでなく地方のスーパーをはじめ様々な会社がLINE@をどう活用しているか?一消費者として、どう自分が感じるか調べています。定点観測するために、1つ1つチェックしておりますが、一消費者としては正直ウザいので「ブロック」したくなります。ファン化していれば、届く情報を受け入れますが、その場での割引を目的に、「とりあえす友だち登録」程度では届く情報がウザくて仕方がないです。定点観測しているかなでも、凄いなぁと感心するのはユニクロです。ユニクロは、毎週、木曜日か金曜日には必ず新聞折込でチラシが届きます。合わせて、LINE@でも「今週のチラシ」と会員限定抽選企画などが届きます。そのLINEで届くバナーもフォーマット化されており、「今週のチラシ」Webページもフォーマット化されております。こういったことを、LPの制作・Web広告運用代行サービスにおいても展開していきたいですね。ただ、一消費者として情報が届く媒体がLINEだとプッシュ通信が届く度にウザいです。(この辺が障壁です)個人的につい広告をクリックしてしまうのは、やっぱりFB広告でリタゲされたときです。ちょっと調べるために訪問したHPがFB広告用のLPを用意し、より深い情報提供していそうなバナーで広告されると、電車移動中などに余暇時間にFB見ている時に広告もクリックしてしまいます。私が、見事に引っ掛かってしまった事例で印象に残っているのは神田昌典さんの取り組みです。メルマガが届き、URLをクリックその時は、ササッと読んで、無料特典は申し込まずに終了。後日、FB広告で再度バナーが現れ、その時は時間があったので無料特典に申込。無料特典で私は終わったものの、その無料特典の先にはセミナーかセミナー音源やらテキストやらのご案内でした。上手だなぁ、と感じつつ、自身が“思わず”クリックや申し込みをしてしまったこの感覚をWebプロモーションの企画提案に活かさねばと感じます。・プロモーションの目的・客層・主力商品の購買頻度・ゴール設計これらである程度、パターン化出来るとは思うのですが、自身の消費者としての感覚も考慮すると、パターン化が難しいです。銀だこのこの企画は面白いなぁと思います。https://www.gindaco.com/campaign/gindaco_20th_anniversary_cm.php

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    • 競合は思わぬ所からやってくる

      楽天が電通と新会社を設立して広告事業に参入します。先月の話ですが、新会社の楽天データマーケティングでは、三木谷社長が宝の持ち腐れと振り返っていた豊富な顧客データを有効活用し、10年後に日本の広告業界をリードする会社にしたいと言っております。楽天は、これまで楽天市場に出店する中小企業との取引が中心でしたが、電通と付き合うことで、大企業の顧客開拓がし易くなります。我々もより・実弾として使えるデータ・地元中堅大手引き合い施策を今以上に強化・提供出来るようにしなければいきません。

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  • 02 Aug
    • 媒体+LP×Web広告

      とある印刷会社様の業況を簡単に言うとWebマーケティング事業部:好調印刷事業部:ちょっと不調媒体事業部:ちょっと不調です。伸びているマーケットで勝負することは大切です。なお、ただ、Web制作をすれば儲かるかというとそんなことは決してありません。同社は、下記2点が上手くいったから好調です。1点目:紹介ルートの確立地元のシステム会社からの紹介案件を頂けるようにしました。システム会社は数千万円単位の仕事をしているので30万円程度のWeb制作の仕事なんてやりたがらないのです。なので、彼ら経由で仕事を頂けるようにしました。2点目:制作だけでなく、管理費でも儲けるWebサイトの制作をしようとすると見積もりの内訳は・企画費・デザイン制作費・コーディング費・サーバー管理費・保守メンテ費・その他、ドメイン代等の場合が多いです。同社は、サーバー管理費・保守メンテ費を必ず定額でもらうようにしていました。もちろん、デザイン力など本質的な機能も向上させていくことも大切ですが、お金の貰い方や見込み客をどう作るか工夫していたのが素晴らしいです。話は変わりますが、(他社と比べたら良い方ですが)タウン情報誌やフリーペーパーをはじめ紙媒体は苦戦しております。「媒体力を上げないと・・・」と社長は言っておられます。頭の中では、媒体の企画や中身をどう変えるかを考えておられます。もちろん、大切なことですが、私の頭の中では紙媒体とWebの融合そして、Web広告も含めた商品展開をどうやっていくかを考えていました。広告主が情報を届けたい消費者に情報を届ける方法として、紙媒体だけではもう広告主の期待に応えきれていないから苦戦しているのです。紙媒体+Webサイト(LP)+Web広告これを媒体営業の方々に展開して頂きたいと思います。ただ、同社の場合、社長が頭の中で描けていなかったことを提案しても上手く進みません。「魅力を感じない」とか「それはまだうちには・・・」ってなります。。。なので、今日は一旦、社長には強く説明はせず、Webマーケティング事業部担当者に説明しました。そしたら、「!!!」「芝原さんじつはね・・・」とヒントになる実績がちらほら出てきました。色々なことに関心があって、色々なことをやられている同社では、結局、いつも何事もゆっくり進む傾向がありますが、この件に関しては早々にカタチにして頂きたいと思います。

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    • 広告会社・印刷会社経営研究会で実施していくこと

      広告・印刷関連会社を対象に小商圏で成り立つズバリソリューションを発見するためには、そのソリューションのお金の貰いどころが小規模事業者であることが望ましい、と考えます。あるいは、消費者です。なぜならば、小規模事業者や消費者ならばどのエリアにも共通して沢山存在するからです。(再現性のあるモデルになり得やすいです。)小規模事業者といっても大小、業種分類も様々ありますが、お客様は月商250万円程度のお店を想定して考えると売上に対する販促費比率は約4%と言われておりますので月間販促費10万円程度です。食べログやぐるナビ、地元のフリーパーパーに販促費掛けたらちょうど10万円使い切っちゃうくらいです。この10万円をどう使えばより広告効果を得られるか。広告・印刷関連会社には代替え商品として既存の手法より「コスト削減、広告効果UP」につながるものを担いで頂きご提案頂かなければなりません。このように考えていると、・広告・印刷関連会社に売ってもらう商品は、売値は2万円~4万円程度・フロー型ではなく、ストックビジネスになりえるもの・既存の販促手法より「コスト削減、広告効果UP」になり 代替え商品として価値の高いものであることが望ましいです。2万円の商品を月に4店舗新規販売し続けることを目標に1年後には契約店舗数48店舗で月商96万円。年間で1152万円は確定している。例えば、そういったモデルであることことが望ましいのです。業態にもよりますが、広告・印刷関連の会社はだいたい粗利率50%~70%程度の方々が多いので2万円の商品の粗利率は80%ほどあると、既存の商品よりも収益性が高く売りたくなります。とは言え、請負業なので営業利益率で見るとサービスが多くて人件費が掛かり過ぎてしまい、営業利益率で見ると赤字・・・なんてこともよくあるので、上記は専任の場合1人で出来る前提でないといけません。広告・印刷関連会社の商品は、広告主に広告効果のある販促手法の提供することです。販促手法というのは、ここ10年だけでもスマホの台頭により大きく変わってきました。この変化のスピードに合わせて広告・印刷関連会社が商品の改善をし続けるのは非常に難しいことです。だからこそ、我々が変化に合わせて広告・印刷関連会社に担いで頂く商品の改善をしていかなければいけません。それの繰り返しをずっとし続ける。それを研究会の場でずっとし続ける。研究会では、様々なパートナー会員にもご協力頂き、会員様に担いで頂く商品の改善を一緒にし続ける。我々とパートナー会員で開発した商品は研究会員限定で担げる商品にし、研究会員は毎例会で広告主の声や消費者の声を発表してもらう。我々は、それらの定性データはもちろんのこと定量データにも基づき、毎回商品のブラッシュアップと会員様に最新事例を共有し続ける。そういったことが出来るようにならなければいけません。こんな話を会員様と話していたら「早くそれやってよ~」と言われてしまいました。期待してくれている、と受け止めると、ただただ嬉しいだけですが、これが早く出来ないと、会員様から見限られる・・・と思うと、急ピッチで作りこまなければいけない、それだけ業界は厳しいと痛感します。ただ、熱心に一緒に考えてくれるお客様がいてくれることは本当に有難いことです。

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    • YouTuberって事務所に所属しているって知ってました?

      広告・印刷関連会社を対象に仕事をしておきながら有名どころのYouTuberが事務所に所属しているということを最近まで知りませんでした。。。芸能プロダクションと同じようにYouTuberにもプロダクションがあるのです。 日本国内で最も有名な事務所はUUUM株式会社(ウーム)です。2013年6月設立<創業からの業績推移>第1期(14年5月期):純利益▲1,800万円第2期(15年5月期):純利益▲2億7,100万円第3期(16年5月期):純利益1億8,500万円現在、社員数155名。UUUMの紹介にあたり、公式HPを引用すると、下記のとおりです。UUUMは、YouTube上でのインフルエンサーマーケティングをリードする、動画ビジネス業界初のYouTuberプラットフォーマーです。圧倒的なリーチ力と求心力を持つYouTuberの感性を活かしたクリエイティブなプロモーションプランをご提供致します。要はインフルエンサーマーケティングサービスを提供しています。30代未満なら誰もが知っているであろう所属クリエイターで最も有名な人は、HIKAKINです。公式HPでは、クリエイターを・マルチクリエイター・ゲーム実況・ファッション&ビューティー・映像クリエイティブ・ホビー&カルチャー・トイ&キッズという6分類に分けて紹介しています。(ということは、この6分類が最も消費者がYOUTUBEで見やすいパターンだったりするのかな?)UUUMのサービス紹介をもう少し細かく説明すると下記のとおりです。①プロモーションプランのご提案 YouTuberを軸にした企業様の商品・サービスの 認知向上を目的としたプロモーションプランを提供します。②メディアプランニングのご提供 TrueView動画広告やGoogleディスプレイネットワークを 活用したUUUM独自のメディアプランニングを提供します。③動画マーケティングコンサルティング YouTubeで培った知見を元に、企業様のブランドに合った映像を制作します。YouTubeに投稿されている多くの映像が誘導先に「チャンネル登録」があるのは、YouTuberの投稿映像の再生回数UPによる広告収入額を増やすためです。で、実際にどの程度の収入になるかと申し上げると、「チャンネル登録者数×3倍」したものが平均月収に近いらしいです。チャンネル登録者数と動画再生数は、イコールとはなりませんが、それでも平均化すればこのぐらいなのだそうです。また、実際のところは、動画収入だけでなく、企業案件の報酬もプラスされてきます。この企業案件の方が報酬としてはかなり大きいらしく企業案件を月2本以上受注できるようになると、年収ベースでは、サラリーマン時代には考えられんかったような金額だったりするそうです。この企業案件の窓口になっているのがUUUMのような会社です。2017年2月には吉本興業が、よしもとクリエイティブ・エージェンシーに所属する約6000人の芸人を活用したインフルエンサーマーケティング事業を開始すると発表しました。企業の商品やサービスを、芸人が自身のソーシャルメディア上で広告として紹介していくことを「本気でSNS市場をとりにいく」と宣言して始められました。・紙離れ・テレビ離れ が進むにつれ、代替え品として、・スマホデバイス前提での広告・YouTubeを活用した広告 などが急激に伸びています。そのような中でこのようなYouTuberが所属している事務所(youtubeに依存する専業モデル)は、今後の展望としてどのような計画を描いているのか?広告業界をどう観ているのか?彼らは広告主(電通や博報堂も含め)から日ごろどんなことを言われているのか?生の声を聞いてみたいです。

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    • Yahoo!、DMM.make AKIBA、ラクスルから学んだこと

      ヤフーが目指す「データドリブン企業になる」は船井総研が、会員様に変わってビジネスモデル別データドリブンマーケティングを研究会を通じて早急に出来るようにならなければいけないと置き換えられ、且つ、そのデータは、Webマーケティングにおけるデータだけでなく、アナログのデータも含めたものを如何に船井総研が集められるかが鍵。DMM.make AKIBAがスタートアップ企業向けのソフトサービスの品揃えを強化(ビジネスとして軌道に乗るまでのサポート)は、船井総研が研究会をど真ん中に経営コンサルサービスをしながら実務研修などの会員向けサービスの品揃えを強化していかなければいけないと置き換えられます。ラクスルが「印刷産業は利益が生み出せない産業構造になっている」と産業の概観を捉え、それをマーケットチャンスとして捉え、IT企業が参入してくる、というのは、船井総研としては印刷産業の方々でも始めやすい、既存事業よりも利益が生み出しやすい事業への参入・支援を提供していけば良いということ。つまり、ズバリソリューションの展開は必要不可欠。そのズバリソリューションの発見・深耕のヒントになるのは、マーケティングのライフサイクルが進んでいるエリア(国)や業種から学びつづけることなどなど。改めて、痛感することや、今というタイミングだから気づけたことなどが沢山ありました。それは、参加頂いた会員様1人1人も同様です。今年の視察クリニックは大成功でした!!

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  • 16 May
    • 新卒ダイレクトプロモーションも当たり前になる?

      5月1日時点で34.8%の学生が内定や内々定を得ているとリクルートキャリアが発表しています。学生の売り手市場が続く中、内定率は前年同期に比べて9.8ポイント高い、とのこと。学業への影響を考慮して面接解禁日が設けられていますが、人手不足もあって選考を前倒しする企業はさらに増える見通しです。従来の就活ルールが形骸化する懸念が強まる今、新卒においても通期採用する企業が増えてくるかもしれません。http://blog.bstylegroup.co.jp/archives/4249上記のように脱ナビ媒体をしている企業も出てきています。船井総研でもダイレクトリクルーティングを提案している今WEBプロモーションソリューションにおいても脱ナビ媒体でのダイレクトWEBプロモーションの商品化が出来るのはないか?と、思います。例えば、地方商圏で通期採用でインターンシップ制度を設け採用予定人員数は少人数1人当たり採用予算は〇〇万円などの条件を整理していくと案外ナビ媒体と合説への出展費用分を採用情報サイトとWEB広告配信費用でも充分な成果が出るのではないでしょうか?事例研究をしっかりしていきたいと思います。

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プロフィール

芝原大寛

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一言 『社員がワクワク、楽しんで働ける会社』を一緒に創っていきましょう!! お客様の声 ...

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