ユニクロの柳井さんや、楽天の三木谷さんが社内の公用語を英語にすると発表しました。
わが“酸素生活”も楽天市場に出店していますから気になっていたのですが、日常業務にはマッタク影響は無いようです・・・ｗ
英語つながりでいえば、実は日本において英語はまだまだ費用対効果が高いスキルといえます。
公用語＝英語の外資系企業と日本企業とを比較すると、IT関係では日本企業でそこそこ優秀で年収８００万円ぐらいの人が、外資系企業で働けば、同じ仕事で年収１５００万円ぐらいだそうです。
金融関係であれば、それこそ軽ぅ～く２倍３倍にもなるようです。
なのに日本では仕事ができて、さらに英語もできる人が非常に少ないのです。
仕事ができる人ならたくさんいます。英語ができる人もたくさんいます。
でも、そのふたつが両方共できる人というのはとても少ないわけです。
このことからも、日本でサラリーマンをやるなら、英語ができると非常に得をするということになりそうです。
これが海外だとそうはいきません。
「社内公用語を英語にする」ということ自体が日常的過ぎて、ニュースにさえならないのです。
ヨーロッパでは、イタリア語やフランス語、ドイツ語にスペイン語・・・など、さまざまな言語を母国語とする人がいっしょに働いているのが普通です。
だからヨーロッパの国際的に活動している企業は公用語として英語をつかっていますから、そもそも英語ができることが当たり前なのです。
アジア地域の香港やシンガポールも状況は同じようです。
かくいう店長も、文学作品を英語でスラスラ読めませんし、映画の英語もよく聞き取れないことが多いですが、
コミュニケーションをとる上ではほとんど英語に困りません。
それよりもお互いが母国語同士だと、会話の中に変に婉曲表現や上下関係等に気を使った表現がでてきたりでうまくいかないことも多いですし、英語でストレートに言ったほうが意思の疎通が早いくらいです。
英語は主語（Ｓ）と動詞（Ｖ）が基本（←なんか学生時代を想い出しますねｗｗｗ）
三単現在の"s"を忘れたり、前置詞がちょっと間違うぐらいは何の問題もありません。
少々の文法の誤りなんか気にせず、どんどん英語を使いましょう。
楽天の三木谷ＣＥＯもツイッターで
『 Let's stop discussing about our policy to convert our main language to Eng.
We are going to do this to become strong global company.
Hiroshi Mikitani, Rakuten CEO (Twitter)
(もう我々が英語を公用語化したことについてに関してウダウダ議論するのはやめましょう。
我々はそうすることで強いグローバル企業になるのです) 』
・・・と言って、discuss aboutなどという典型的な文法ミスを仕込んで、みんなのツッコミを誘っています。
いずれにせよ、以前のスタジアムのネーム権や、今回の英語公用語発表など、最初に発言することで話題となり、無料でマスコミに楽天の宣伝をたくさんしてもらった三木谷さんは、やはりマーケティングを心得ている凄腕のＣＥＯのようです。
なかなかやるなっ・・・(￣ー+￣)ﾆﾔﾘｯ 拍手！