あの国も、あの国も、あの国も…。「国家転覆の裏にソロスあり」とも言われるほど、あっちの国でもこっちの国でも経験のある投資家のジョージ・ソロス。「グローバリスト」や「国際金融資本勢力」って、具体的に言うと、一体、誰のことなのか? といった時に、真っ先に思い浮かべるのが、この方です。

 

ソロスといえば、出身地のハンガリーで十代の時に保護者と一緒にナ○スに加担して同胞のユダヤ人たちの財産収奪に出かけて行った思い出を「罪悪感はなかった」、「一番楽しかった頃」とテレビで語ったことでも有名です。先日は、イスラエルがジョージ・ソロスを「国家の敵」と指定したことがニューヨークタイムズ紙やロイター通信などで報道されました。

 

 

これまでも、「今度は、あの国がターゲット?」と次々と話題になってきました。

 

ニューアメリカン「ジュディシャル・ウォッチ(司法監視団体):ソロスが米国の国家資金でマケドニアの政府転覆活動に充てている」

https://www.thenewamerican.com/world-news/europe/item/25855-judicial-watch-soros-using-us-funds-to-help-overthrow-macedonian-government

 

アームストロング・エコノミックス

「また、ソロスがやっている。ポーランド政府転覆を狙っている?」

https://www.armstrongeconomics.com/world-news/corruption/soros-at-it-again-trying-to-overthrown-polish-government/

 

 

 

バルチックタイムズ紙(ラトビア、エストニア、リトアニア)

大臣「ソロスが国会の転覆を企てている」

https://www.baltictimes.com/news/articles/10793/

 

 

 

ハングザバンカーズ「ジョージ・ソロスがウクライナ危機に出資したことを認める」

http://www.hangthebankers.com/george-soros-admits-to-funding-the-ukraine-crisis/

2014年6月2日

「今週末、CNNのファリード・ザカリアに対して、ジョージ・ソロスは、ウクライナで選挙で選出された指導者を失脚させることとなった基金の設立を行い、国務省が選んだ軍事傀儡を据えたことを語りました…」

 

イギリスBBC「赤道ギニア国で2004年に失敗に終わったクーデターのリーダーであった元英国人傭兵のサイモン・マンが同国の政府転覆を企てたのはアメリカの億万長者であるジョージ・ソロスだと糾弾した」

http://www.bbc.com/news/world-africa-40420872

 

ちょっと…ページが足りなくなりそうな勢いです。「ソロス 転覆」で検索してみてください。

 

ソロスの今の標的は…アメリカなんです。

 

ご本人も、はっきり言っているのです。

 

 

 

この方、英語に訛りがあって聞きにくいのですが「ん? 今なんて言った?」Disrupting activities(国を)崩壊させる活動 が… it was a lot of fun(楽しかった)。私たち日本人のようなお人好し民族には、想像を絶する内容です。

 

これまでに、色々な国の市民団体に出資し、スキャンダルや訴訟などを起こして、政治家に不信感を持たせて辞任に追い込んだ上で、クーデターを起こし、自分の息のかかった人物をトップに据えて、利益を丸ごと還元させるというやり方です。

 

日本も、日本人の名誉挽回をする百人斬り訴訟や慰安婦捏造問題に弁護士として取り組んでいたところ、安倍首相にスカウトされて政治家になった愛国者である稲田防衛大臣が辞任に追い込まれましたね。稲田氏の経歴を熟知している中韓が反発していましたが、稲田大臣の辞任は国境を破壊したい勢力にとって思惑通りというところです。国の乗っ取りの最初の段階は、まずその国を愛して、名誉や土地を守るために戦ってきた愛国者を排除することです。日本でも、アメリカと似たようなリーダーの引きずり下ろしが始まっています。

 

ソロスは、昨年のアメリカ大統領選で800億円以上をヒラリー・クリントンに寄付しており、トランプ大統領を批判してきました。

 

ソロスがアメリカを転覆させてしまったら、世界の安定を根底から揺さぶることになってしまいます... 特に、今は北朝鮮の核の脅威がありますし…。

 

国家安全保障委員会のトップであるアメリカ大統領補佐官であるマクマスターは、ソロスに定期的に報告をしているというスクープが出たばかりです。

 

トランプ大統領の政策など