「子宮頸がん予防ワクチン」の認知度が、「承認前」の20.3%に対し、「発売後」は57.7%と約3倍になったことが、グラクソ・スミスクライン(GSK)が実施したアンケート調査で分かった。GSKでは、ワクチンの承認や発売に関する多くの報道が一因とみている。

 調査は、子宮頸がんの認知度やワクチンの受容度について、ワクチンの「承認前」と「発売後」の変化を比較検討するため、承認前の昨年6月と発売後の今年3月に、インターネット上で実施。それぞれ全国の20-44歳の女性1680人から回答を得た。

 調査結果によると、ワクチンの情報と価格を提示された後、どの程度接種したいかを尋ねたところ、「全く接種したくない」を1、「とても接種したい」を10とした場合で、6以上だった人は、「承認前」は20.5%、「発売後」は36.1%だった。

 一方、子宮頸がんに関する認知度は、「承認前」が61.6%、「発売後」が64.5%で、ほとんど改善は見られなかった。また、子宮頸がんのリスクを自分のこととしてとらえている「自分ごと度」は、「承認前」は9.8%、「発売後」は12.4%だった。GSKでは、若干増加したものの「決して高くはない」との見方を示している。


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