☆きれいな空気が吸いたいね☆

家でも、外でも、外食でも、旅先でも・・・



                                          

                                                ブログ開設日:2005-05-10

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◆ブログ開設から10年!◆「飲食店紹介」記事が2,600件を越えました◆

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健康レガシーつくろう スモークフリーを東京五輪で実現
(東京新聞 2016年11月6日朝刊<談論誘発>)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/metropolitan/list/201611/CK2016110602000153.html
 
◆参院議員・松沢成文(まつざわ・しげふみ)氏
日本人選手らの活躍で盛り上がったリオ五輪、次は東京五輪だ。五輪行動で日本人の知られざるレガシー(遺産)が「スモークフリー・オリンピック」である。
健康的な都市環境の下で開催すべきだと国際オリンピック委員会(IOC)は、世界保健機関(WHO)と協定を結び、会場だけでなく、街全体、あるいは国を挙げて、たばこの煙のない都市空間をつくり上げてきた。
近年の開催都市は、すべて受動喫煙を防止する条例や法律を制定している。法制化の条件は二つで、まず公共的屋内空間では分煙を認めず、禁煙にする。次に法令を順守してもらうため、罰則規定を設ける。しかし日本は政府も東京都も、この社会改革から逃げ続けているようにみえてならない。
なぜ日本で受動喫煙防止法令が制定できないのか。世論調査で、国民の七割以上が支持する法制化をどうして実現できないのか。最大の原因は財務省を筆頭に、たばこ農家、日本たばこ産業(JT)、たばこ小売商、たばこ族議員が結託。たばこ事業法の下にたばこ産業を守るための強固な日本特有の利権が出来上がっているからだ。
これに加え、受動喫煙防止法の場合は、喫煙客が減るという危機感から、飲食業、宿泊業、風俗営業の関係者も反対運動を展開する。こうした利権構造がはびこり、改革が進まないのである。
このままでは、東京五輪を迎えることはできない。今こそ政治のリーダーシップが求められている。これまでこの問題を私は再三、国会質問で取り上げてきた。十月六日の参院予算委員会で、私の質問に対し、安倍晋三総理は政府として初めて受動喫煙による肺がんのリスクを認めた上で、四年後の東京五輪や三年後のラグビーワールドカップ(W杯)を視野に、立法措置も含めて検討を進めていくことを明らかにした。
東京都は抵抗勢力に譲歩して条例制定を逃げた舛添要一前知事に代わり、条例制定を公約に入れた小池百合子知事が誕生した。先日は法制化に向けた罰則付きの検討案を厚生労働省が初めて公表したが、法律の周知期間を含め、W杯に間に合わせるには、来年の通常国会で法案を成立させなければならない。
私は七年前、神奈川県知事として全国初の受動喫煙防止条例を制定したが、抵抗勢力の妨害はすさまじく、制定までに三年かかった。東京五輪に世界から来場する選手や観光客のためにも、世界基準の対策を確立することが急務。これからが正念場である。
 
1958年生まれ。松下政経塾、神奈川県議、同県知事を経て現職。著書に「JT、財務省、たばこ利権」など。
 
<神奈川県受動喫煙防止条例> 不特定多数の人が出入りする公共的室内空間を原則的に禁煙するか完全分煙にする。役所、学校、病院などの公共的施設だけでなく、飲食店、宿泊施設、娯楽施設などの民間施設も対象とした包括的な条例で、多くの支持を得ている。こうした条例は他の自治体にも広がりをみせている。先駆的な条例が効果を上げている理由の一つは罰則(行政罰)付きの規制であるという点。人々の善意のマナーに任せていたのでは効果が上がらない。取り締まりが目的ではないが、罰則の抑止力によってルールが守られているとみている。

 

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「健康レガシー」って良い言葉ですね流れ星

どうかスモークフリー五輪が実現しますように!!

 

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日本人は依然、「たばこの害」を侮っている!
(東洋経済オンライン 10月23日(日)15時0分配信)
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20161023-00140513-toyo-bus_all
 
 日本の健康問題をめぐり朗報がある。2015年度の日本の紙巻たばこの販売数量が1833億本と、1996年から約5割減ったのだ。高い税率や公共の場での喫煙禁止などが、たばこ販売量減少の主因のようである。1箱450円の場合、その65%は税金だ。
 1人当たり年間喫煙本数を見ると、日本は依然として182カ国中21番目。先進国で日本よりも上位なのは韓国とオーストリアだけだ。しかし14年の政府統計によると、成人男性の喫煙率は3割と、66年の83%から急激に低下している。成人女性の現在の喫煙率は10%だ。
 肺がん患者も減っている。65~84歳の男性の肺がんによる死亡率は95~99年に10万人当たり302人に達したが、00~07年には1割減り、現在はさらに減っているようだ。成人男性全体の肺がんによる死亡率(年齢調整済み)は、96年のピーク時に比べ13年には12%減少している。
 米国でも2006年の喫煙率は21%と、1965年から半減した。その結果、肺がんによる死亡率は1990年以降、34%低下した。こうした傾向は先進国で共通している。
 
■電子たばこは1%程度

  これは世界のたばこ販売の8割を握る大手5社(中国タバコ、フィリップ モリス、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ〈BAT〉、JT、インペリアル・タバコ)には悪い知らせだ。
 こうした大手は、普通のたばこほどの危険がないとして、電子たばこの販売に力を入れている。2014年に日本の電子たばこ市場に初参入したフィリップモリスでは現在、たばこ全体の約5%が電子たばことなっている。JTは今年3月に日本で発売しており、近く海外での販売を開始する方針だ。
 しかし世界の電子たばこ販売額は80億ドルと、通常のたばこの7440億ドルの1%にすぎない。また、米国がん協会は、電子たばこには常習性があり危険だと指摘している。

 

日本は依然として及び腰

 

 だからこそ、たばこ大手は新興国を中心に、既存のたばこの販売を広げようとしている。
 世界保健機関(WHO)によると現在、世界のたばこの80%は、中低所得諸国で売られている。こうした国々は年間600万人が、本来ならば避けられる病気で死亡するという、高いツケを払わされている。JTの場合は利益の半分が国際事業だ。
 今や喫煙禁止は世界的な潮流だ。スモーカー天国と評されるフランスでは、公共の場は完全禁煙にするか、喫煙室を設置するよう義務づけられている。結果として、たばこの年間消費量は01年比で4割減り、肺がんによる死亡者は過去最多だった93年から2割減った。 他の先進国でもレストランや病院、学校、会社など公共の場では、全国一律で喫煙禁止とするのが一般的となっている。
 
■たばこ税は大切かもしれないが
 
 しかし日本はまだ、完全禁煙や分煙には及び腰だ。たとえば都道府県で初めて神奈川県がホテルやレストラン、公共の場での完全禁煙ないし分煙を義務づけたが、大きな論議を呼んだ。喫煙率を最も左右する要素であるたばこの値段は、他の先進国の半分程度に抑えられている。
 また、財務省が33%を出資しているJTは、タイで販売されるたばこの箱について、健康被害に関する警告の表示面積を拡大するよう義務付けた同国政府を提訴。JTは、たばこの包装を簡素化する計画を打ち出したアイルランド政府も訴えた。
 日本のたばこ税収は年間で2兆円に上る。だが、医療費や、従業員が早死にすることで失われる税収減などの喫煙関連コストは、これとは比較にならないほど大きい。
 WHOの推計では、喫煙が日本経済に与えるコストは年間670億ドル(約6.9兆円)にも上る。日本の肺がん患者数や経済コストは、まだ下げられる余地がある。

 

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依然としてタバコだらけ・・・と思われるのこの国でも?この20年で?まさか、本数にして「半分」に減っていたとは!正直驚きましたひらめき電球

肺がん患者が減ってきているというのはとても良いニュースですね。現在のところは、喫煙率の減少カーブと比べると、まだまだゆるいカーブだと思いますが、いずれ、ギューンと減ってくるはずです。

 

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ラグビーの五郎丸歩選手の写真を使ったポスター↑

実はコレ、今年(2016年)の世界禁煙デーのポスターなんです。

・・・駅の掲示板とかでは全然見なかったので・・・

もしかするとあまり枚数が作られなかったのかもしれません。

私は6月に禁煙デー関連のイベントに参加したとき、

会場に貼ってあったのを見て、

「あら! 今年もポスターあったのね!?」

と、ビックリ! この写真を撮ってきました。

(ブログに載せるのが今頃になってしまいましたが)

 

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カラオケBOXにも全室禁煙の時代がやってきたようですカラオケルンルン

http://www.karaokemanekineko.jp/campaign/post-80.html

 

 

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たばこの悪影響 画像での警告表示に7割賛成
(NHK NEWS WEB 6月17日15時10分)
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160617/k10010559821000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_028
 
たばこのパッケージにある健康への悪影響を警告するメッセージを、今よりも広い面積で表示したり、がんが出来た肺などの画像を取り入れたりすることに7割の大人が賛成しているとする調査結果を国立がん研究センターがまとめました。
 
この調査は、国立がん研究センターが全国の20歳以上の男女2000人を対象に行ったものです。
喫煙は肺がんや心筋梗塞などになるリスクを高めるため、日本では、健康への悪影響を警告するメッセージをたばこのパッケージの3割以上に表示することが法律で定められていますが、世界70か国以上で導入されている画像を使った警告の表示は、義務づけられていません。
これについて調査で警告表示の面積を今よりも増やし、たとえば5割にすることについて賛否を尋ねたところ、賛成は72%、反対は7%でした。また海外のようにがんになった肺などの画像を表示することについては賛成は70%、反対は8%でした。
日本人の喫煙率は、数年前に2割程度にまで下がったもののその後は下げ止まっているということで、国立がん研究センターの平野公康研究員は「海外では、画像つきの警告表示が喫煙率を下げたという報告もある。健康への悪影響を分かりやすく伝える表現が望まれていると思う」と話しています。

 

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タバコの箱の警告メッセージといえば・・・

日本ではやたら小さい文字で書いてあるのを思い浮かべますが、

実は、日本以外の国では、もっとおどろおどろしい写真が、

印刷されてたりするんですよね。

★NHK NEWS WEB のページには、画像と動画が載っています★

 

すでにニコチン依存症になってしまってる人にとっては、

箱にどんなコワイ写真が載っていようとも、

たぶん目に入らないとは思います(依存症とはそういうもの)。

 

でも、新たな喫煙者を増やさないため、

特に、まだタバコに手を出していない若者たちを、新たな喫煙者に

しないために、こういうアプローチもあるということです。

 

アンケート調査で多くの人が賛成しているというのも、

そういう考えの人がたくさんいるということの現れだと思います。

 

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たばこ1箱20年に2200円=「禁煙国家」目指し増税-NZ
(時事通信 2016/05/26-14:45)
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016052600513&g=int
 
ニュージーランド政府は26日、たばこ税を2017年から4年間、毎年10%ずつ引き上げると発表した。現在でも20本入り1箱が20NZドル(約1500円)と高いが、20年には30NZドル(約2200円)になる。
政府は「25年までに禁煙国家になる」との目標を掲げている。増税は違法販売や密輸入を助長し、低所得層の負担を重くするとの批判があるものの、保健省幹部は「喫煙に関連した深刻な疾病を減らす」と効果を強調した。
NZの現在の喫煙率は15%。増税で喫煙率が下がっても、4億2500万NZドル(約315億円)の税収増を見込めるという。
たばこ価格が世界最高水準にある隣国オーストラリアも今月、たばこ増税を発表。25本入り1箱が25豪ドル(約2000円)から20年には40豪ドル(約3200円)になる。

 

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ニュージーランドもオーストラリアも、すごいですね!

本気で「禁煙国家」を目指していることがわかります。

タバコの値段を上げることで、禁煙効果があることは、

WHOの「タバコ規制枠組み条約」でも記述されています。

 

新たな喫煙者を増やさないために、世界からタバコをなくすために、

こういうアプローチもあるということです。

 

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2016年世界禁煙デー:「プレーン・パッケージをめざそう」
http://www.who.int/campaigns/no-tobacco-day/2016/event/en/

 

今年も世界禁煙デーの季節がやってきました。
いやいや、そんな、WHOの英語ページを見せられても、、、
ってことで、日本禁煙学会のWebサイトから、
日本語訳ページを紹介します。 

 

日本語訳ページ(PDF)by 日本禁煙学会

http://www.jstc.or.jp/uploads/uploads/files/World%20No%20Tobacco%20Day%202016.docx-2.doc.pdf

 

WHOとその協力組織は毎年5月31日を世界禁煙デー(WNTD)として、健康を損ねるタバコ使用を減らすための呼びかけを行っています。
今年の世界禁煙デーでは、WHOとタバコ規制枠組み条約の事務局はタバコ製品のプレーンパッケージ化を推進する運動を進めます。
タバコの箱をプレーンパッケージ化(訳注:タバコのパッケージの一切のコマーシャルデザイン、ロゴの禁止、ブランドネームを禁止し、商品名、本数だけの地味なテキスト表示だけを許可する措置)すると、タバコ製品の「魅力」をアピールし、タバコ使用で健康が損なわれることはないという誤った情報の拡散を防ぐことができ、有害警告表示の効力を強めることができます。
タバコ製品のプレーン・パッケージ化とは、タバコ箱に地味な配色でタバコ製品の名称と会社名だけの表示を許可し、タバコ製品の消費を促進する機能のあるタバコ製品のロゴ、彩色、ブランドイメージの表示を禁止する措置です。
タバコ規制枠組み条約第11条および第13条では、締約国にプレーン・パッケージの実施を勧告しています。
プレーン・パッケージは、タバコ規制のための包括的他部門的対策の一部として実行されます。政策立案者、市民社会ならびに一般市民国民の皆様が、自国政府に対してプレーン・パッケージ実施を働きかけるようにお願いいたします。
 
■プレーン・パッケージ導入運動の現況
プレーン・パッケージ導入の機運は世界各国で高まっています。
・2012年12月、オーストラリアがプレーン・パッケージを世界で最初に導入した国になりました。
・2015年、アイルランド、イギリス(UK)
・フランスが2016年4月からプレーン・パッケージを導入する事を決定しました。
・多くの国々がプレーン・パッケージ導入に向けた法律の整備を目指しています。
 
■2016年世界禁煙デーキャンペーンの目標
2016年世界禁煙デーの目指すもの:
・包括的タバコ規制活動の中で、プレーン・パッケージが果たす役割を広める
・プレーン・パッケージ導入がタバコ消費を減らすうえで、極めて重要な役割を持つことを、実践的証拠によって証明し、FCTC締約国がそれを実行し、世界全体にこの政策が広まるようにする
・FCTC締約国が、タバコのパッケージとラベリングおよびタバコ製品の宣伝、販売促進、スポンサー活動に対する規制を強化し、プレーン・パッケージ導入を段階的に実行するよう勧奨する
・プレーン・パッケージ法令を導入するための締約国政府と市民団体の活動を妨害するタバコ産業の活動を封じる

 

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確かに、日本のタバコパッケージは、妙にオシャレなイメージ

ありますね・・・それが、未成年など若者の喫煙を誘っている。

ならば、パッケージをプレーンにすることで未成年喫煙を減らせる

かもしれません。

新たな喫煙者を増やさないために、世界からタバコをなくすために、

こういうアプローチもあるということです。

 

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必要なのはがん検診ではなく、身近な発がんリスクをなくする努力
    文=岡田正彦/新潟大学名誉教授
(ビジネスジャーナル 2016.02.13)
http://biz-journal.jp/2016/02/post_13774.html
 
がんは、遺伝ではなく、日常の生活習慣や身近な環境中に原因があることがわかってきました。がん死亡の8割ほどは、自分の努力で予防することができるのです。
以下は、筆者が世界中の論文を精査してまとめた「がんの9大原因」です。( )内は、それぞれ発がんに関与する割合(%)です。互いの影響を排除する統計処理がなされていますが、若干の重複は避けられず、実際よりいくぶん高めと考えてください。
 
【第1位 タバコ(21.0%)】
タバコの煙には4,000もの化学物質が含まれ、うち50に発がん性があります。とくに肺がんは、その8割が喫煙によって生じています。日本で紙巻きタバコの売れ行きがピークを迎えたのは1977年でしたが、それからちょうど20年後、肺がんで死亡する人の割合が最大になりました。
 
【第2位 野菜、果物の不足(20.8%)】
紫外線、放射線、排気ガス、タバコの煙などは、体を構成する原子の中の電子を弾き飛ばすという激しい性質を持っています。傷ついた原子は、周囲の健康な原子から電子を奪い取るようになり、やがて報復の連鎖となって遺伝子まで傷つけてしまいます。
遺伝子の中には、細胞分裂がほどほどに行われるように調節を行っている部位があるのですが、そこが傷害されると細胞分裂が止まらなくなり、暴走を始めることになります。これが発がんのメカニズムで、一連の出来事は「脂質過酸化反応」ともよばれます。
野菜・果物には、脂質過酸化反応を止める成分「抗酸化物質」が豊富に含まれています。葉物野菜なら、毎日、味噌汁椀の大きさの器で4杯以上、果物は種類を問いませんが、リンゴであれば1個以上食べるようにしましょう。
 
【第3位 過剰な塩分(13.7%)】
塩分の多い食事を取り続けると胃粘膜の細胞が破壊されます。すると破壊された部位を修復するため、周囲の細胞が次々に分裂します。これが繰り返されるうち、DNAのコピーミスが起こり、発がんの引き金となってしまうのです。塩分の多い食事は、胃がんの重大な原因となっています。
 
【第4位 発がん性ウイルスの感染(9.7%)】
ウイルスによって生じるがんとして、肝臓がんと子宮頸がんが知られています。肝臓がんのウイルスは血液で伝染しますので、他人の血液に触れないこと、家族でも歯ブラシや髭剃り用カミソリを共用にしないことです。子宮頸がんのウイルスは性行為によって感染しますから、自重が肝要。浮気も要注意です。
 
【第5位 運動不足(8.6%)】
ほとんど運動をしない人は、比較的よく運動している人に比べてがんが明らかに多いことが実証されています。運動によってがん抑制遺伝子が活性化されたり、インスリン分泌が適正に調整されたりするなどの実験データもあります。
 
【第6位 レントゲン検査(4.4%)】
がん検診や病院で受けるレントゲン検査による放射線被曝もがんを引き起こします。とくに被曝量が大きいのは、胃や腸のバリウム検査、心臓CTなどで、いずれも胸部レントゲン撮影の最大1,000倍にもなります。
 
【第7位 空気汚染(3.0%)】
家の中の空気にも発がんリスクがあります。タバコの煙、掃除で舞い上がるホコリ、たき火の煙、各種スプレー中の界面活性剤、日曜大工の木屑、ベビーパウダーの粉末、自家用車の排気ガスなどがすべて、鼻腔がんや肺がんの原因となります。
 
【第8位 肥満(2.5%)】
肥満が糖尿病などの発症をあと押しすることはよく知られていますが、がんの原因でもあることをご存知でしょうか。体脂肪が脂質過酸化反応にかかわっているためと考えられています。
 
【第9位 お酒の飲みすぎ(1.9%)】
ほどほどのお酒は健康寿命を延ばしますが、飲みすぎによって口腔がん、食道がん、乳がんなどによる死亡が明らかに増えます。

 

無益、かつ有害ながん検診は直ちにやめて、身近な発がんリスクをなくする努力を、国を挙げて行うべきでしょう。

 

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がんのリスク要因を、9項目、順位を付けて挙げておられますね。

一般には、タバコとお酒をセットにして考える風潮もありますが、リスクの高さで言ったらタバコは1位、お酒は9位と出ました。

この先生のランキングでは「受動喫煙」が入っていませんが、良く読んでみると、7位の「空気汚染」の中に、「タバコの煙」が入っているのがわかります。なので、受動喫煙は7位と言っていいでしょう。

がんとタバコの話になると、タバコ擁護派の方の中には、「がんの原因は、タバコじゃなくて、ストレスだ」と言う方も多くみられます(禁煙するとストレスがたまるから、かえって病気になる、とも)。

しかし、このランキングには、「ストレス」は入っていません。

(禁煙するときの不快感は、ストレスじゃなくて、ニコチン依存からの禁断症状と思われます。)

最後の1文の、「無益かつ有害ながん検診」という表現はどうかと思いますが、これは、6位に挙げられている、「レントゲン検査の放射線被ばく」のことを言っているのだと思います。すべてのがん検診が“無益で有害”とも思えませんし・・・。

 

身近な発がんリスクをなくする努力を、もっともっとした方がいい、というのは同感です。みんながみんな健康オタクになる必要はないけれど、何気ない生活習慣の中にもリスクがあること、生活習慣を見直せばリスクを減らせること、そういった啓発がもっとあっていいと思います。

 

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公共施設を全面禁煙、ホテル分煙…罰則科す新法
(読売新聞 2016年01月05日 14時30分)
http://www.yomiuri.co.jp/politics/20160105-OYT1T50066.html
 
2020年の東京五輪・パラリンピックに向け、政府が受動喫煙規制のための新法の整備に乗り出すことが分かった。
スポーツ施設や学校、病院などの公共施設を全面禁煙に、レストランやホテルなど不特定多数の人が利用する施設は喫煙スペースを設置するなどして分煙とするよう、施設管理者らに義務づける。違反者への罰則も盛り込む方針だ。
国際オリンピック委員会(IOC)は「たばこのない五輪」を掲げており、04年のアテネ大会以降の開催国・開催都市は、法律や条例で禁煙や分煙を義務化。ほとんどが違反者や施設管理者に罰則を科している。
日本では、03年施行の健康増進法が「多数の者が利用する施設」での受動喫煙の防止を明記、同年に銀行、郵便局、関東の私鉄が禁煙化された。その後、タクシーやJRの禁煙化へと拡大したものの、事業者に対しては適切な措置を講じるよう求める努力規定にとどまっている。

 

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2016年最初の、“スモークフリー五輪”に向けての新聞記事です。

読売新聞の夕刊1面に載ったそうです。

 

東京都だけの「条例」ではなく、「法律」・・・要するに国全体で受動喫煙規制をしよう、という動きのようです。

「分煙」だとかいう、弱腰の表記も見られますが、神奈川県の条例でもそうだったように、ここがせめぎあいのポイントになってきます。しっかりと、IOCが認めるレベルの法律にしなくてはいけません。

 

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「禁煙五輪」へ法制定を 大学生ら罰金、増税など提言
(東京新聞 2015年11月27日 朝刊)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201511/CK2015112702000138.html
 
2020年東京五輪・パラリンピックを「禁煙五輪」にするため、東京都内の大学生らが26日、国会内で集会を開き、罰則付き受動喫煙防止法の制定などを柱とした提言をまとめた。同じ趣旨で活動する超党派の議員連盟会長を務める自民党の尾辻秀久元厚生労働相が出席し「(業界の)抵抗は非常に強いが、国会議員間で法案を一本化して提出し、成立させたい」と述べた。
「オリンピック・パラリンピックで『タバコフリー』実現を目指す大学生の会」(堅次(かたつぐ)亮平代表)の主催。学生ら約70人と尾辻氏ら与野党国会議員ら計13人が意見交換した。
提言は、(1)公共施設の屋内を全面禁煙にし、違反者に罰金を科すことを盛り込んだ受動喫煙防止法の制定(2)たばこ税を段階的に引き上げ、増収分は喫煙者の肺がん検診の助成やタバコ農家の転作への補助金などに充てる-などが柱。
国会議員からは「罰則付きは難しいのでは」「東京など五輪開催自治体に限定してはどうか」などの意見も出たが、学生らは「他の五輪開催地では罰則規定がある。実現するのは政治家のみなさんだ」と切り返した。
堅次代表は法改正で、選挙に参加できる年齢が18歳以上に引き下げられたことを踏まえ「来年から僕ら大学生は投票という武器を持つ。どの候補者が私たちの健康、命のために頑張ってくれるのか、今後の流れで判断したい」と述べた。
 
「禁煙五輪」は、国際オリンピック委員会(IOC)が推進しており、04年のアテネ五輪以降、開催都市では禁煙や分煙のための罰則付きの法律・条例が制定されている。東京都の舛添要一知事も一時前向きだったが、今年5月に「国全体で検討するべきだ」と指摘。国会では自民党と超党派の議連がそれぞれ法案の詳細を詰めている。

 

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2020年東京五輪に向けて、大学生たちもがんばっています!!

来年2016年には国政選挙があり、現大学生たちは、さっそく投票権があります!

2020年の五輪と、そして将来の日本のために、タバコフリーにググッと舵を切りましょう。

 

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