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こんばんは、ライター/ライティングサポーターの三村 真佑美です。

本日は、「出張や旅先で急な痛み スマホ相談」という記事をご紹介します。

 

「ちょっとした痛みが気になっているが病院に行くほどではない」「子供の皮膚が荒れているけど病院に連れて行くべきか」。

そんな悩みを解決できるサービスがスマートフォン(スマホ)を使った「健康相談」だ。

場所を選ばずスマホの画面越しにビデオ通話で医師と話し、注意点などのアドバイスが聞けるため、通院の時間が取れないという人に向くサービスだ。

 

――2016年9月29日木曜日 日経新聞夕刊より引用

 

 

健康相談サービス「ポケットドクター」では、150人の医師を選んで健康相談ができる「予約相談」や再診が受けられる「かかりつけ医診療」を用意。

スマホ越しに医師の話を聞き、ビデオ通話でアドバイスを受けることができます。

ポケットドクターを運営するMRTの馬場稔正社長は、突然の激しい腹痛で苦しんだ自身の体験からサービスを発案。

友人の医師にビデオ通話で腹部の様子を見せ「大事には至らないだろう」という言葉を受け取ったとき、「この安心感を多くの人に広げられないか」と事業化を進めました。

 

0歳から15歳までの子供を対象とした「小児科オンライン」の利用時間は平日午後6~10時。

多くの病院は夕方で閉まってしまいます。

同サービスを立ち上げたKids Public(東京・北)の代表、小児科医の橋本直也氏は「仕事を終えた子連れのワーキングマザーが夜間の救急外来で1~2時間も待たされている状況を変えたかった」と話します。

 

この記事を読みながら、病院の待ち時間を減らす画期的なサービスだな! と思いました。

 

たった5分の診察のために、1時間以上の待ち時間。

きっと誰もが経験済みのはずです。

 

病院の待合室には、いかにも具合の悪そうな人から、「本当にこの人病気なの?」と疑わしい人まで様々。

もちろん、見た目ですべてが分かるわけではありませんが、不要な診察が多いのも事実です。

 

わざわざ病院に行っても大した診察を受けられないことだってあります。

私の周囲にも、頭が割れんばかりに痛いと病院に行ったら、なぜか医師に「私だって、突然頭が痛くなることぐらいありますよ」と逆ギレされた人がいます。

医師だって、ぱっと見では、どんな症状か分からないということでしょう。

 

残念なのは、健康相談サービスは遠隔サービスのため医療行為とは認められず、医師が病名を診断することや薬の処方、保険適用などはできないこと。

ただ最近では、初診は対面で受診することを前提に、スマホ越しで保険適用の医療を受けられるサービスも登場してきたそうです。

 

1人あたりの病院に行く回数が先進国の中でも断トツ多い日本。

これらのサービスが、日本の病院事情を一変してくれるとうれしいな、と思った本日の日経新聞でした。


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こんばんは、ライター/ライティングサポーターの三村 真佑美です。

本日は、「菜食主義 アジアで人気」という記事をご紹介します。

 

何千万もの仏教徒が住むアジアで、菜食主義は肉の摂取と動物への危害を低減することであり、宗教的信仰を表現する良い方法だ。

これが特にインドや台湾、東南アジア諸国での菜食主義人気の理由だ。

 

――2016年9月28日水曜日 日経新聞朝刊より引用

 

 

健康志向が新たなトレンドとして拡大しているアジア。

なるべく加工されていない植物由来のものを食べることは、賢い選択だとみなされています。

菜食主義の健康上の利点には、がんや高血圧のリスクが低下し、肌の状態が改善することなどがあります。

 

国際菜食主義者連合のアジア太平洋地域コーディネーターのスシアント博士は、インドネシア、タイ、マレーシア、シンガポールの菜食主義者人口を各200万人と推測。

同氏は「(アジアでの)増加はここ10年のこと。菜食主義レストランの急増を見るとよく分かる」と指摘。

アジアで最も菜食主義レストランが多いのは台湾で、4千。

東南アジア諸国連合(ASEAN)内に約2千ある菜食主義レストランの大半はシンガポールにあります。

 

この記事を読みながら、アジアでこんなに菜食主義が流行っているとは知らなかった、と思いました。

 

菜食主義が流行するということは、アジアも豊かになった証拠です。

豊かになると、「飢餓が減る」→「肥満が増える」→「健康志向になる」という流れが生まれます。

アジアもついに最終段階に到着したようです。

 

記事によると、世界の菜食主義者の人口比率が平均5%未満であるのに対し、インドは約29%。

インドネシアには1千余りの菜食主義レストランがあり、そのほとんどはビーガン(完全菜食主義)レストランだそうです。

 

私自身は、「提供されたものは基本、すべておいしくいただく」がモットーなので、菜食主義になる日は遠そうですが、食べ物で病気を予防できたり、健康になったりする人が増えるのはいいな、と思った本日の日経新聞でした。


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こんばんは、ライター/ライティングサポーターの三村 真佑美です。

本日は、「イスラエル 有力VB続々」という記事をご紹介します。

 

イスラエルのハイテク産業が世界の企業や投資家の関心を集めている。

今年の資本調達額は過去最高になる見込みだ。

軍事技術の転用と自由なビジネス風土という組み合わせが有力ベンチャー企業を続々と育てる。

自動運転やビッグデータ解析でイスラエルの技術がカギを握り始めた。

 

――2016年9月27日火曜日 日経新聞朝刊より引用

 

 

毎晩のように起業家と投資家のパーティーが開かれる、テルアビブ。

欧米の金融関係者、中国の投資家、日本の自動車メーカー幹部らが参加し、ワイングラスやスシを片手に商談を繰り広げます。

起業家は流ちょうな英語を話し、米西海岸だと言われても分かりません。

人口あたりの起業率は世界一で、米ナスダックに80社近くが上場するハイテクベンチャー大国です。

 

ベンチャーブームは思わぬ産業の発展も促しました。

自動車産業不毛の地でしたが、無人運転の事業化を目指すグーグルが11億ドルで買収した地図アプリのウェイズや、日産自動車も採用した自動車衝突防止システムのモービルアイが登場。

世界の自動車産業にとって最重要国のひとつとなりました。

 

この記事を読みながら、どんな環境でも挑戦する人は挑戦するのだな、と思いました。

 

イスラエルの隣国はシリア。

いつ戦火が飛び火してくるかは分かりません。

 

そんな中、ハイテク勃興へ大きな役割を果たしたのは軍です。

ビッグデータや仮想現実(VR)のスキルを身につけた軍の出身者がビジネスに応用しました。

 

「環境が悪いからできない」というのはよく聞きますが、悪環境だからこそ、やりがいや高い成長率があるという言い方もできます。

与えられた環境をどう生かすかはその人次第。

私自身もせっかくの環境を存分に生かして、自分も周囲も幸せにする事業を育てていきたいな、と思った本日の日経新聞でした。


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こんばんは、ライター/ライティングサポーターの三村 真佑美です。

本日は、「ブレグジット、思わぬ好機?」という記事をご紹介します。

 

東京・築地に本店を置くかつお節の老舗、和田久の3代目社長・和田祐幸さんは10年あまり前、パリの和食店へ入ったのが一念発起するきっかけになった。

満を持して注文した吸い物を一口すすったとき、うま味を感じなかった。

調べてみると、欧州連合(EU)の行政機関である欧州委員会が日本産かつお節の域内への持ち込みを禁じていた。

薪(まき)でカツオをいぶすときにできる焦げ目が発がん性物質のひとつベンゾピレンを含むというのが根拠だった。

 

――2016年9月26日月曜日 日経新聞朝刊より引用

 

 

日本産のかつお節に含まれるベンゾピレンの量は、人の健康を害するほどではありません。

しかし、規制は規制。

和田さんは創意工夫を重ね、ベンゾピレンを含まない製法を編み出しました。

今、ロンドンで和食ビジネスに携わる人の口の端に上り始めたのが、英国のEU離脱(BREXIT=ブレグジット)は好機でないかという見方です。

日本からみると、たしかにEUの食品規制は過剰感がぬぐえません。

 

まず日本の乳製品を輸出できません。

乳成分を含む多くの加工食品は、はじかれます。

香料は欧州委が指定したものだけしか使えないため、日本のビール会社が得意とする、本物に引けを取らないノンアルコールビールも飲めません。

残留農薬の基準も同様で、欧州委の指定外農薬を使った日本茶は、味わえません。

 

この記事を読みながら、EUの過剰な規制は日本の食品輸出産業にも影響を及ぼしているのだな、と思いました。

 

EUの過剰な規制は、イギリスのEU離脱派の動きをあおる要因のひとつにもなりました。

自国の産業を守る意味合いもあるのでしょうが、日本人としては、ぜひ本物の日本食を伝えるためにも、打破したい問題です。

 

EUを離脱することで、イギリスは独自の規制を設ける可能性があります。

そのときに、もっと日本食にとっても有利な規制が敷かれるようになったら、日本人はもちろん、イギリス人も今よりおいしい日本食を味わえて喜ぶと思います。

 

健康被害を受けないため、適切な食品規制は重要ですが、過剰すぎるのも考えもの。

日本人が食べているなら大丈夫! ぐらいの気持ちで、ヨーロッパの人々がもっと日本の食材を積極的に輸入してくれるようになったらうれしいな、と思った本日の日経新聞でした。

 


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こんばんは、ライター/ライティングサポーターの三村 真佑美です。
本日は、「構造変化、ITで商機に」という記事をご紹介します。

様々なモノを情報ネットワークでつなぐ「IoT」や人工知能(AI)など、進歩の著しいIT(情報技術)は強い企業をつくるうえで助けになる。
ただし肝心なのは、利益を上げる仕組みをどう築くかという構想力だ。
経済・社会の構造変化を自社の成長につなげようと、大きな絵を描く企業もある。


――2016年9月25日日曜日 日経新聞朝刊より引用


ドローン(小型無人機)を飛ばして、工事をする現場の3次元測量データを作成。
完成図面との差を自動計算して、施工する範囲や掘削する土の量などを正確につかむ――。
必要なダンプカーの台数や工事日数を割り出し、建設会社が効率的に作業を進められるようにするコマツの「スマートコンストラクション」というサービスです。
工事が始まれば建設機械がネット経由で現場の起伏を示す3次元データを受け取り、自動で整地や掘削をします。

建設業界では今後、人手不足が一段と深刻に。
国土交通省によると建設現場で働く技能労働者約340万人のうち、10年以内に約110万人が高齢化などの理由で離職する可能性があります。
一方で橋梁やトンネルなど老朽インフラの建て替えや維持の工事は相次ぐ見通し。
建設会社の出番は増えます。

この記事を読みながら、ITが人手不足などの社会問題を解決する手段になれば良いな、と思いました。

記事の最後に、

企業がITを経営に活用してこなかったわけではない。
ただ、部品在庫の圧縮や試算効率向上を進める「サプライチェーン・マネジメント(SCM)」に代表されるように、ITを業務効率化のために使ってきた傾向が強い。
業務合理化の意義はもちろんあるにしても、企業を新たなステージに導く視点がもっとほしい。


という記述があり、共感しました。

私は2010~2013年の間、ITの会社に勤めていましたが、当時私が取り扱っていたシステムの大半も「業務効率化」を謳っていました。
実際、ITは業務効率化に役立ちますが、その結果、有休の取得率が上がったとか、残業が大幅に減ったという報告は聞きません。
業務効率化しているはずなのに、「長時間労働」という問題は解決されていないのです。

ITは便利ですし、私も大いに恩恵を受けていますが、一部分だけでなく、大きな視野を持って取り組んでいかないと、社会問題の解決までにはつながらないような気がしています。

スマホの登場などにもより、IT技術は日進月歩の成長を遂げています。
ただの「目新しい技術」から脱却して、熟慮の結果、本当に人々の役に立つ技術が増えていくといいな、と思った本日の日経新聞でした。


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