2009年の看護師の離職率は常勤11.9%、新卒8.9%で、ともに前年より低下したことが23日、日本看護協会の調査で分かった。離職を防ぐには、教育研修体制や私生活との両立を支援する体制が重要であることも浮かび上がった。
 調査は、病院の看護管理者を対象に毎年実施している「需給状況調査」。昨年10月に実施し、約3500病院が回答した。
 常勤看護職員の離職率は11.9%で、前年から0.7ポイント低下。年々少しずつ上昇していたが、04年の水準に戻った。1年以内の新卒看護職員の離職率は8.9%で、0.3ポイント低下し、初めて8%台となった。
 看護部門における教育研修責任者の配置など、新卒看護師の教育体制と離職率の関連を見ると、十分整備されている病院は8.8%、一部整備されている病院は9.0~9.4%、全くされていない病院は13.4%だった。責任者が他の業務兼任の場合と比べ、専任の方がより離職率が低かった。 

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