時速260キロにも達したとする暴走運転の動画がユーチューブなどに投稿され、騒ぎになっている。投稿主とされる人物がネット上で特定され、警察に通報する動きも出ているようだ。しかし、そんなスピードを出せるものなのか。

 「オッケー」。助手席でビデオを回す女性が、運転席の男性にこう声をかけると、車は飛行機のような爆音を轟かせながら、高速道路を加速していった。

■「風なかったら余裕でリミッター開けられるんだけど」

 グーグルのビデオ投稿サイトに4年前に投稿された5分間の動画が始まるシーンだ。車は、独BMW社の旧型オープンカー「Z3Mロードスター」と紹介されている。

 ものすごい勢いで車を次々に追い抜いていく。「風強いわ」。男性はこう嘆きながらも、女性に「今なんぼぐらい?」と聞かれると、「今170」。天気がよいので全開にと宣言すると、190、200と次々にスピードを伝えていった。

 そして、トンネルに入るとさらに加速させたのだ。今度は爆発のような音が響き、メーターを映すビデオの画面も激しい揺れでぶれた。結果として、動画の紹介にあった「260キロ」は本当か分からなかったが、男性は、「風なかったら余裕でリミッター開けられるんだけど」と豪語していた。

 その後も、ユーチューブなどに、この男性とみられる「暴走運転」の動画がいくつも投稿され続けた。同じBMW社の7シリーズ「750Li」と紹介した動画では、夜間の高速とみられる運転風景が映され、メーター限度の260キロまで針が振れる様子がはっきりと分かった。

 ところが、ここに来て、ネット上で身元を暴き、警察に通報しようとする動きが出てきた。その結果、動画や男性のブログは次々に削除されている。

 ネット上の情報では、動画の男性は、西日本の食品会社の関係者ということになっている。そこで、この会社を通じて、別の人間に取材すると、男性がBMWの車を所有しており、別の動画にあった国産のミニバンも運転していたことを認めた。

■ドイツ車の場合リミッターが250キロに設定

 ただ、暴走運転については、「そういう話は聞かないですね」と首をひねった。

  「会社にも、嫌がらせみたいなのが来るんですよ。商品についても、悪意に満ちた情報が出回るんですね」

 ネット上の動画投稿は、男性ではなく、だれかが企んだものと言いたげだった。男性が警察から事情を聞かれたとの話もないという。男性は現在、妻を残して海外に単身出張中だとしている。

 真相はよく分からないが、動画の内容が事実とすれば、運転者らが罪に問われる可能性がある。和歌山県警が2010年3月4日、時速188キロで走るオートバイを映したユーチューブ動画から、運転者として会社員男性(42)を割り出し、道交法違反(速度超過など)の疑いで逮捕したからだ。動画で摘発したのは全国初だった。

 同県警橋本署の副署長は、逮捕の決め手について、こう話す。

  「回りの景色に着目して、ある地点から別の地点まで車がどれだけ時間がかかったか計算することで、スピードが出ます。メーター表示は、誤差がありますので、参考にするだけですね。知人が動画を投稿しており、そのオートバイを借りていたことを聞き込みでつかみました」

 その特定には、警察庁科学警察研究所を利用した。今回の投稿動画には、夜間の場面もあるが、ライトなどから特定できるといい、警察が動く可能性もありそうだ。

 ところで、高速とはいえ、260キロもスピードが出るものなのか。

 国産車は自主規制でリミッターが180キロ以下に設定されているが、BMWジャパンの広報担当者によると、ドイツ車の場合、正規輸入車でもリミッターが250キロに設定されている。メーターも、260キロまで表示されているという。

 日本でも、追突などの重大な危険があるが、スピードを出そうと思えば出せるわけだ。動画の車が260キロも出ていたとすれば、リミッターを外したか、下り坂でスピードが出た可能性がありそうだ。


■関連記事
「ドライブスルーをカネ払わずスルー」 マック店でイタズラ動画騒動 : 2008/03/11
「当て逃げ」動画騒動 「車所有者」がついに書類送検 : 2007/08/02
「当て逃げ」動画で大騒動 本人解雇、勤務先も謝罪 : 2007/06/18
「アカデミー」反イルカ漁映画 侮れないこれだけの理由 : 2010/03/09
実車より高い!700万の「プラチナ トミカ」 : 2010/03/04

<天皇、皇后両陛下>愛子さま通学問題気遣う(毎日新聞)
携帯サイトに書き込まれた動機に「こんなくだらないことで…」怒る被害者 秋葉原殺傷(産経新聞)
<訃報>葉山峻さん76歳=元民主党衆院議員、元藤沢市長(毎日新聞)
Wポスト 「社説に誤認ない」 9・11見解 藤田議員へ反論(産経新聞)
日中文通クラブ、ネットに勝てず 日本側の参加者激減(産経新聞)
AD