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$ミースに訊いてみよう!

朝日新聞2009年11月18日水曜日夕刊のトップ記事です。
正直言うと、こんなことが新聞のトップ記事になるということに驚いています。
というのは温暖化に懐疑的な人たちにとってこんなことは分かりきっていたからです。
いい加減に利権にまみれた地球温暖化の真実を広く世に伝えるべきであると思います。
真実と仮説が混同されていることで「環境」は暴走しているのではないかと危惧しています。

 地球は本当に温暖化しているのか、ということ。
 もし温暖化していたとしてその何が具合悪いのか、ということ。
 温暖化の原因はCO2であるという仮説は正しいのか、ということ。

こういう基本的な問題について無批判に受け入れることが正しいのかを考えるべきではないかと思います。
個人的には最初の「地球温暖化」というのにはそもそも懐疑的です。都市部のヒートアイランド現象は認めますが、地球全域的であるということについてはクエスチョンです。先進国の多くの人は都市部に暮らしてますから温暖化を感じる生活を過ごしていると思いますが、その体感する温暖化がヒートアイランド現象であることは断言できても全域的であるとは言えるのかということです。
また干ばつなどの映像を見ますが、それが本当に温暖化のせいなのか、近年の気候変動なのか、あるいは無知な農作によって土を殺してしまっただけなのか、いろいろな方面から正しく検討してから答えを出すべきであると思います。思い込みで突っ走ってそれが間違っていた時に取り返しがつかなくなることは誰でも知ってます。

鳩山首相が25%削減を国連で宣言してしまいましたが、この25%の内訳には森林によるCO2減少分も含んでます。これは全くアテにならないということです。(当たり前ですがこんなことはわかっていました)
また不足分はCO2排出権を売買するということで達成できると見込んでいたようですが、この仕組みも考えてみれば怪しいことが分かります。
日本の余剰分をCO2がまだそれほど排出されていない発展途上の国にお金を払ってその国がCO2を排出したと同様の扱いをするということになります。
発展途上の国は労せずしてお金を得ます。その得られたお金で産業を発展させたいと考えます。
すると彼らのCO2排出量は増えるんです。
つまりCO2排出権の売買によって結果的にはCO2は増加するということになります。
少なくともいくら考えたってCO2が減っているわけにはならないのです。
この減りもしないものに対してお金で解決するということが本当に「環境にやさしい」行為なのかと問い直してみる必要があると思います。
考えてみればわかるでしょ。
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