ミスプロの海外競馬

競馬のために世界中を駆け巡る、さすらいのギャンブラー


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日本車が優れているのは、もう、周知の事実ですよね。
調査機関の満足度調査が発表されました。

まあ、アメリカやアジアで日本車が売れていて、かつ、満足度も高いのは知っていましたが、なんと、フランスでも同様の結果が出ていますよ。


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CNN/Money
ニューヨーク
米市場調査会社、JDパワー・アンド・アソシエイツは29日、自動車の耐久性調査の結果を発表し、トヨタ自動車の「レクサス」が11年連続で首位を獲得した。

2002年のモデルを購入した約5万人に自動車の不具合状況を尋ねた。 業界全体で、不具合の報告の平均数は100台当たり237件で、トヨタのレクサスは139件で、最も少なかった。 2位は、前回調査から大幅に改善したドイツのポルシェだった。

各車両部門では、米ゼネラル・モーターズ(GM)は8部門で首位を獲得、米フォードは5部門でトップの成績だった。

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顧客満足度調査の国際的な専門機関であるJ.D.パワー。 そのJ.D.パワーが初めてフランスで顧客満足度調査を行った。

今回の調査は今年の2月から3月にかけて実施され1万6千人以上が回答。 調査対象車は25ブランド・95モデルで「品質と信頼性」「車の魅力」「維持費」「アフターサービス」の4つについて評価を依頼した。

その調査結果によると、ブランド別ランキングではホンダがトップ、トヨタ3位でマツダが4位と日本勢が上位を独占。 セグメント別ランキングではスモールカー部門でヤリス(日本名ヴィッツ)がトップとなるなどトヨタが3つの部門で第1位となった。 昔から品質には絶対の評価を得ている日本車。 そのプレミアム性などを疑問視する声もあったが、各自動車メーカーの努力でそれは見事克服されたようにも見える。

いずれにしても世界各国で日本車が高い評価を得ていることは間違いなく、これからの活躍がますます期待されるところだ。
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お酒をやめられない人はいますか?


先週号のニューズウィーク誌に、スゴイ薬が紹介されていました。
そうです、お酒をやめられる薬です。


臨床例では、A氏(アメリカ人)は10歳からビールを飲み始め、40歳の時には、缶ビールを1日に35本飲むようになっていた。 飲酒運転で大事故を起こし、病院を経由して刑務所へ。 あらゆる入院治療(禁酒の)を行ったが効果なし。
そこで98年、抗てんかん薬『トピラメイト』を使った臨床試験に参加。 薬を飲み始めて数日後には飲酒に対する興味が失せた。
「何かが消えた気がするとは思っていたが、自分ではそれが何なのかわからない...消えたのが酒を飲みたいと言う欲求だと、医者に指摘されてわかった。」
服用期間はわずか3ヶ月で、それから7年間完全に禁酒しているそうです。


この後の記事は、難しい物質名が羅列されていて、理解できません。
しかしながら、目が行ってしまったのが、次の文章です。


初期段階の研究ながら、過食や喫煙、ギャンブル依存症に対する効果も認められている。 安全性には実績があることから、正式な認可を待たずに「適応外処方」で合法的な形で依存症治療に使うこともできそうだ。


私はこの薬で競馬をやめるべきなのでしょうか?
でも、私から競馬を取ったら、何が残るのだ?

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あらら、ブッシュ大統領の人気は落ちましたねえ。
まあ、もともと無能な人と言われてましたからねえ。 結局のところ、今までもったのも、9.11やアフガニスタンやイラクへの侵攻で米国民の関心を集め、まとめていたためだと思います。


韓国の大統領も人気回復のために、当初の明言を撤回して日本叩きを始めるし...
やっぱり、仮想敵国を作り、攻撃することで目や関心をそちらに向けさせる手段は、いつの時代も有効なんですね。


小泉さんも、そろそろ北朝鮮に対して強攻策をとるんでしょうか...


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CNN
CNNは27日、USAトゥデー紙、ギャラップ社との共同世論調査結果を発表し、ブッシュ米大統領の「不支持率」が過去最高の53%になったと明らかにした。

調査によると、ブッシュ大統領の仕事ぶりを支持しない人は53%、支持する人は45%だった。 統計上の誤差は±3ポイント。

不支持率53%は、ブッシュ氏が就任した01年1月以来、最も高い数値。 また支持率45%も、今年3月末と並ぶ最低の数値となった。 支持率と不支持率の差が8ポイントも開いたのは、ブッシュ政権中初めて。
ブッシュ大統領は28日にも、イラク政策について演説する予定だが、イラク戦争の遂行を支持すると答えた人は40%で、5月末の同様調査と代わらず。 不支持は58%で、5月末から2ポイント上がった。

ブッシュ大統領の不支持率上昇につながっているのは、イラク戦争だけではない模様で、とりわけ社会保険改革については、支持率31%に対し、不支持率が64%にも上った。
エネルギー政策については、支持率が36%、不支持率が53%。医療問題については、34%が支持、59%が不支持だった。
一方、テロ対策については、55%が支持し、41%が不支持だった。

共同世論調査は24~26日にかけて全米1009人の成人を対象に、電話で行った。
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