たいくつ親父のひとり言(パートⅡ)

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還暦を過ぎた熟年親父の関心ある記事やコラム、
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亭主敬白


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●世界が日本にヘリコプターマネーを期待している!?

 そのため、さらに激しく金融緩和を拡大していくこととなるでしょう。そ

れがヘリコプターマネーです。

日銀が空からお金をまくということですが、これは比喩で、要するに日銀が円紙幣を印刷してそれを実質的に人々に配るということです。

今までは人々に配っても、国が国債を発行してその国債を日銀が市場を通して購入している形です。

国債を発行してお金を配っている形ですから、国は借金を増やしてお金をばら撒いている構図です。

借金は返さなくてはなりません。

これではいくら日銀が頑張って国債を購入しても、国債という借金が増えますからダメです。

借金を増やさずにお金を配る必要があります。
 それがヘリコプターマネーです。

ヘリコプターマネーにおいては純粋に返す必要のないお金をばら撒くのです。

もしヘリコプターからお金が降ってきて、それが一度限りで、返す必要のないお金であれば、人々は安心して使うはずです。

「そんなことをすればインフレになるではないか!」と思うでしょうが、実は今の日本は政策的にそこまで追い込まれつつあるのです。

金融政策はほとんどやりきっています。

ヘリコプターマネー政策に踏み込まなければ今の日本で円高、デフレ傾向を止めることは難しいでしょう。

 ヘリコプターマネー政策は経済学の大家ミルトン・フリードマンが提唱した立派な経済政策の一つです。そしてこのような新しい政策がこの日本で実行されることを、実は世界の金融関係者や専門家は興味津々として待っているのです。

2008年、リーマンショックが起こった時に、時のFRB議長であったバーナンキ氏は思い切った量的緩和策を即座に実施しました。

実はバーナンキ氏は日銀の量的緩和政策をしっかり見続けてどのくらい量的緩和政策を行えば効果があるのか、日本の実験的な取り組みをしっかり研究し続けていたのです。

ですからリーマンショック時には米国では行ったことのなかった、初めての試みである量的緩和政策を思い切って行うことができたわけです。


 日本は実は、最も参考になる世界のサンプルになりつつあるのです。

日本の経済成長を鈍らせてきた少子高齢化は今後の世界共通の悩みです。

ところがこの少子高齢化がどこよりも早く進みつつあるのが日本です。

ですから日本における経済的な問題や矛盾点は将来、特に先進国各国が直面するだろう問題なのです。で

すからデフレから脱せない日本に、どうしても最も実験的な政策である、思い切ったヘリコプターマネー政策を実行してほしいと世界の経済専門家は願っているのです。

やがて日本はヘリコプターマネー政策に追い込まれていくでしょう。

そしてヘリコプターマネー政策を行っても直ぐにインフレになることはないと思われます。

ところが日本の借金1000兆円超は返せないことは必至です。


 いずれXデーは来るのです。

デフレと円高が止まらず、ヘリコプターでマネーをまくような政策が行われ、それでもデフレから脱せない日本に、ある日、突然、インフレと円安が襲って来る時がくるのですが、それはまだ遠く、そしてそれが来るときは驚くべきスピードで一瞬にしてあらゆるものが変わってしまうというわけです。


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(今回の欧州旅行の感想)


①欧州人は生活の質が豊かだ。

若い親子は、休日、ケーブルカーで山の中腹に登り、子供たちを1日中、

自然の中にあるトランポリン等の遊戯施設で遊ばせ、夕方、山を家族そろって下山する。

そしておいしいビールを一杯。

気候も最高だ。(羨ましがってもしょうがないのだが)


②欧州は相変わらずの階級社会だ。日本で「格差、格差」と騒ぐのは、おかしい。

(世代間格差は騒ぐべし)。私の部下の外国人の皆が皆、

「日本は世界最高の社会主義国家だ」と言って帰国する事態に変わりはない。


結果平等主義の日本は、ますます社会主義化している。

昔の日本は「全員が平等に中の上クラス」。

今の日本は「全員が平等に中の下クラス」、

このまま社会主義を続けて行けば「全員が平等に貧乏」

になってしまう。



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ではどうするかというと、これはほぼ決まっていると思えますが、これ以上の

金融緩和に追い込まれていくわけです。そ

してこれ以上の金融緩和は何かというと、さらに日銀がお金をばら撒く政策を

激しくしていくという選択です。


2000年までに日本は金利を下げに下げ、ゼロ金利にまでしました。

それでも足らないのでその後、速水日銀総裁の時に、量的緩和と言って日銀が

円紙幣を印刷して国債を購入するという金融緩和を行いました。

それでもデフレ脱却ができず、白川総裁の時には株のETF(上場投資信託)を

日銀が円紙幣を印刷して購入するという新しい冒険も始めました。


そして黒田総裁になって異次元緩和といってさらに量的緩和を限界にまで拡大して、

その上、今年は金利をゼロからついにマイナス圏にまで突入させました。

さらに7月には株のETFの購入を年間3兆円から6兆円にまで拡大しました。

量的緩和を始めた時やETFの購入を始めた時に比べて膨大に規模を拡大してきたのです。

それでも効き目がなく、元のデフレ状態に戻って消費者物価は下落して、

円高傾向が止まりません。




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●異次元緩和の成果もむなしく、今後の行方は?


日銀は2013年から思い切った異次元緩和を行って、人々のデフレマインドを払拭して消費を盛り上げ、景気を拡大していくことを目指してきました。


その手法は、人々の予想を超える金融緩和を行うことで、円安と株高を引き起こし、それを利用して企業の収益を飛躍的に拡大させて、その結果として、企業業績を劇的に回復させて、もちろん賃上げを引き起こし、人々の懐も潤して、マインドもインフレマインドを作り出して、好景気、賃上げ、理想的な物価上昇という景気の好循環を目指してきたわけです。

円安と株高が進んでいるうちは予定通りだったのですが、この円安、株高が昨年6月を契機として逆回転し始めたことで全てが狂いだしてしまいました。

 昨年6月の時点ではドル円相場は125円、日経平均株価は2万円超だったのです。

ところが、ドル円相場は現在100円近辺、日経平均株価は16,000円台と為替も株も昨年6月のピーク時に比べると2割も低下していることがわかります。

これでは日銀の思惑通りになるはずもなく、全てが逆戻りで、異次元緩和を始めて3年超経って、ついに元の木阿弥に戻ってしまったわけです。

 こうして日銀の異次元の金融緩和は何だったのか? 

アベノミクスとは何だったのか? という疑問や問いかけが広がってきているわけです。

皮肉にも日銀はこのような情けない状態を捉えて9月には今まで行ってきた政策の「総括的な検証」を行うこととなりました。
 一般的にこのような状態を捉えて、専門家の間では<金融政策の限界>という見方が広がっているわけです。要は、金融政策だけいくら行っても、根本的なところが改善されなければ結局何も変わらないという見方です。


 なぜ新興国が経済発展して、なぜ日本の経済だけが低迷状態なのかと言えば、その原因はいろいろありますが、まずは日本では少子高齢化が進んで、人口が増えてこないということころがあげられます。

新興国のように若者の人口が増えて消費が増えるのであれば自然に経済が発展するわけです。

日本も当然のことながら人口を増やす政策を行うべきなのですが、政府も無策ではないですが、時代の流れが大きく少子高齢化を止められるまでにはいきません。

また米国などに比べて労働者が大きく守られているので、雇用の流動化が少なく、これも日本経済の構造問題として指摘され続けています。

共々解決するのが極めて難しい問題で、実質的に根本的な対策に着手できない状況です。

このような情勢下、経済の構造的な問題点に手を付けられないので、いくら金融だけに頼って、緩和を限界にまで広げていっても、やはり行き着くところまできてしまって効果がなくなったというわけです。

(つづく)




 
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イエレンの発言

FRB議長イエレン氏の発言はやはりexcitingで興味津々だった。こ

れで9月の利上げはあるだろう。何度も書くが、今の0.25%~0.5%という政策金利は、

株価が史上最高値をつけ不動産市場も好調で、完全雇用に近い経済状況を

正当化する金利水準ではない。

このままで行けばインフレはターボを賭けて加速してコントロール不能になる。

そのくらいの頭脳をFRBは持っているだろう。


米国はこれから何年にも渡って、利上げの話が出てくるだろう。

日銀は「非伝統的金融政策」を発動してしまったために、従来の引き締め方法を失った。

米FRBと異なり、出口(=金融引き締めの方法)がない。

日米金利差はますます開く。

円安/ドル高要因だ。

また原油価格が上昇してきている。

2月に1バレル27ドルをつけたWTIは48ドルまで回復してきた。

今後、この傾向が続くならば日本の貿易収支は悪化する。

一度は視界から外れた経常収支の赤字化、すなわち双子の赤字も視野に入ってくる。

円安/ドル高要因だ。

円安ドル高トレンドは変わらないと思う。

ドル高円安が続けばCPIは簡単に2%に達成し、今度は「異次元の量的緩和」を

続けるか否かの日銀VS政府の戦いが始まる。

円暴落の契機となる。

「円は避難通貨」どころか「危険通貨」だ。





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節約志向が止まりません。いつまで経っても物価は持続的に上昇してきません。日銀は2年で2%の物価上昇を何としても成し遂げる、と公言して人々のデフレマインドを払拭して、日本の持続的なインフレ傾向を作り、それを基にして経済の活性化を図ろうと目論んできました。しかし日本はインフレ状況になるどころか、時間の経過と共に元のデフレに逆戻りしてしまいました。

●先行きが不安ゆえに盛り上がらない消費
 総務省が発表した7月の消費者物価指数は、前年同月比0.5%の下落となって、5ヵ月連続の下落。下落幅は、日銀の黒田総裁が大規模な金融緩和策を実施する前の2013年3月以来の大きさとなってしまったのです。
 まさに日銀の行った異次元緩和とは何だったのでしょうか? 常軌を逸した規模で金融緩和を行い、株を買い支え、マイナス金利まで導入しているのに、どうして日本では政策効果が全くなく、元の状態に戻ってしまったのでしょうか? もはや人々は、永遠のデフレ状態になるのでは? そして景気は一向に上向くことはないのでは? と構えてしまってますます財布のひもは固くなる一方です。

 多くの人に何故思い切って物を買わないのか、お金をもっと使っていいのでは? と問いかければ「とても先行きが見えず、お金を安心して使うことなどできない」と答えるでしょう。やはり人々のマインドは委縮して節約モードから脱せる状態ではありません。消費動向を見ると、二人以上の世帯では7月の消費支出は、前年同月比で2%近い減少となっています。
 やはり「現実に懐が潤わないとお金を使う気にもならない」というのが本音です。日本国民の多くが収入の増加を実感していないところに大きな問題があるでしょう。収入が増えてきていないわけです。賃金の動向を見ると、ベアのアップ率は2014年が0.4%、2015年が0.6%でしたが、今年2016年は0.3%ほどに低下してしまいました。賃金が上がらなければお金を使いたくても使えない、という現状があるでしょう。

 一方で、日本の大企業は2015年度過去最高の利益を叩き出しています。その勢いに乗って大幅な賃上げをしてもらいたいところですが、これも企業側の慎重な姿勢を崩すことができません。かつて高度成長期は日本でも労働組合が強く、毎年の大幅な賃上げは当たり前の時期もあったわけですが、それが遠い遥かかなたのような思い出となってしまいました。日本もバブル崩壊後は持続的な成長もできず、大きな賃上げはないような体制となってしまっています。労働者も、かつてのように大幅な賃上げを求めて経営側と激しく対立するというよりは、協調して安定した持続的な雇用を勝ち取るという戦略に変化しています。確かに日本の大企業の2015年度の業績は過去最高だったかもしれませんが、早くも今年2016年度の業績予想は大きく下振れしてきています。もちろん最近の円高傾向が、日本企業の業績の下方修正を余儀なくさせているわけですが、いずれにしても企業業績が減益なのに賃上げの拡大というわけにもいかないという事情もあります。賃上げがなされなければ人々の懐も暖まらず、お金も使えない、消費も盛り上がらない、ひいては経済も活性化しないということです。

(つづく)


 

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先々週の週刊朝日「虎穴に入らずんばフジマキに聞け」は「ポンド安で盛んに、英国企業への買収」というタイトルで、以下の内容です。

「新幹線の自席で、怖そうなお兄さんが大声で電話をするのをかって見かけた。車掌を含め誰も注意しなかった。元部下の中川君にその話をしたら、「藤巻さん、なぜ注意しなかったんですか?モルガン銀行の支店長時代、興奮すると前後の見境なく国債買いに出動して、その結果マーケットによくボコボコにされたじゃないですか?大人になっちゃったんですか?」。

 

ソフトバンクグループが7月18日、英の半導体設計大手アーム・ホールディングスを約240億ポンド(約3兆3000億円)で買収すると発表した。

EU離脱を決めた国民投票で、英国は経済の先行き不透明感が高まり、「M&A(合併・買収)が一定期間枯渇する」との評論家の見方もあった。「金融機関が撤退し、ロンドンの不動産はもうだめだ」との予想もあった。しかし現実をみると、ロンドンでは不動産にも安値買いが入っていると聞く。

事前予想と全く異なる展開をさせるのは、6月の国民投票後に31年ぶりの安値を付けたポンド安だ。ポンド安で英国経済の好転を見込めるとともに、外国企業は英国の企業や不動産を安く買えるようになった。

 

私は7月8日号の本コラムでこう書いた。(公的機関や識者が主張するように、離脱で英国経済が大打撃を受けるかどうかも疑わしい。(中略)ポンドが大幅下落すれば、英国経済は大打撃どころか、逆に大きなプラスになる可能性がたかいのではないか)

EU離脱による景気の大幅悪化という評論家の予想は、為替水準などの与件が一定のもとでの話だ、通貨戦争なしに、英国は『自国通貨安』を手に入れたのが現実だ。投資家や経営者の行動は、私の分析に正当性を与える動きと思うだ。

さらに顕著なのは株価の動き。

 

2月につけた今年の底値と比べても、22%の上昇。先進国のなかで、英国は最も株価が回復している国の一つだ。

評論家の悲観論が正しかったのか、経営者や投資家の果敢な行動が正しかったのか。その結果がわかるのは数年先になるだろう。ソフトバンクの今回の買収は「前後の見境のない買い出動」でなく、素晴らしい英断だったと私は思っている。

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先週の週刊朝日「「虎穴に入らずんばフジマキに聞け」は「40年債増発、超低金利を生かすには」というタイトルで、以下の内容です。

「かつての同僚スギノモリ嬢に言った。すると「エ、フジマキさんが海外旅行? 似合わな~い。鄙びた温泉街にすりきれた浴衣がお似合いですよ」。仮にも米銀に15年間も勤め、支店長まで務めた男だぞ。『海外、似合わな~い』はないだろう!

 

麻生太郎財務相が8月2日、日本銀行の黒田東彦総裁と政策協調を確認し、40年債の増発を検討すると表明した。

市場に広がっていた50年導入の観測は否定したものの、40年債は現在最長の年限。超低金利を生かす狙いとのことで、理にかなった判断だと思う。長期固定で超低金利の国債を発行するのなら今のうちだ。「焼け石に水」の感もなくはないが、財政再建の一助になる。

(中略)

国が超長期の国債を発行すべきと判断すべきならば、個人も同じように住宅ローン借り入れで長期固定型を選択すべき時期だと思う。変動金利で現在借りているならば、固定金利型に切り替えたほうがよいとも言える。

今回の40年債発行の問題点は、増発した40年債を日銀が市場を通して買い入れると思われる点だ。

 

そうだとすると、超低金利を生かす狙いとの解説に疑問が生じる。国全体で考えた場合、せっかく超長期の低金利資金を調達したつもりでも、日銀が買い上げれば、日銀当座預金や発行銀行券という超短期資金調達に切り替わってしまうからだ。こうなると、金利上昇期は日ごとに支払金利が上がる危険な状態になる。

日銀も政府機関の1部と考え、政府と日銀のバランスシート(B/S)を合算し、「政府+日銀」の統合B/Sを考えてみよう。

政府のB/Sの負債サイド(国債発行)と日銀のB/Sの資産サイド(購入国債)が相殺される。残るは政府の資産サイドと日銀の負債サイド。まさに政府の資産を、日銀の負債「日銀当座預金や発行銀行券」で調達していることになる。

 

10年債や40年債を買い始めたのは、2013年に「異次元の量的緩和」を始めてから。「見識」の最後の砦だと思っていた日銀は量的緩和の出口を見いだせないうえ、合理的判断に逆行する行動を続けている。

政治に迎合する今の日銀の姿をみていると、思わず「見識、似合わな~い」と言いたくなる。

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質問に応じる際に淳子が繰り返した

「今、それをいってはいけない」

「今、申し上げることではない」

「申し訳ないが」などの「枕詞」が最初の違和感で、

「落ち着いていないと口に出せない言葉。

お芝居のセリフに聞こえた」と話した。


2番目の違和感は入場時に涙をこらえた表情など“泣くしぐさ”

「息子が明らかに悪い。

それを感じていれば涙は勝手にこぼれるはず。

会見中にはなをすすったり、鼻をつまんだり、涙を我慢するしぐさに

冷静さがうかがえる」と指摘。

ー日大芸術学部の佐藤綾子教授(69)ー

(以下略)

8/27 サンケイスポーツ


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オペラの醍醐味は日常を忘れて別世界を旅できること。
歌と楽器、演劇、美術、衣装などが一体となった

総合芸術がその魅力です。
ただ初心者には難しいと感じる人もいますから、まず歌や曲が

美しくてなじみがあり、筋書きが分かりやすい作品から

楽しむのがおすすめです。
「フィガロの結婚」や「蝶々夫人」は歌や曲が有名で公演でも

リクエストが多いですね。

個人的にはプッチーニの「トスカ」の「歌に生き、恋に生き」が

思い出深く、大好きな作品です。...
よくオペラは歌舞伎にたとえられますが、それは違います。

歌舞伎には演者による歌がありませんから。
オペラは豪華な音楽付きの人形劇ととらえ、

気軽に楽しむのがいいと思います。

 

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