日本には香山リカ、やくみつるをはじめ、侵略されたら、逃げるという文化人はかなり多いが、共産主義者というのは、迎合しない者、文句を言う事をがまんしない者は、逮捕予定者として、探し出し、逮捕収容するものであるので、逃げてもまったく意味がない。
共産主義者ではないアメリカでさえ、他国の占領後、次のような政策を取った。
「菊と刀」昭和１９年 アメリカの日本研究
「日本人は依然として、ややもすれば、さびを生じがちな心の中の刀を、さびさせないように、することに意を用いるという強みを持っている。」
これは、なにも日本人を褒めているのではない。日本人は古典教養を学び続けることによって、精神の気概、欧米からの自立心を持ち続ける知的修練の習慣を持つ人が少なからずいる。これは、アジアの中でも手強い理由だ。だから、日本人を骨抜きにするべきだ、という意味なのである。
このような認識の上で、昭和２０年１０月３０日には、「教職パージに関する覚書」
２１年１月４日には、「公職追放指令」が発令された。
公職追放者は、２１万人で、かれらの三親等までが、ただ該当する者の親族が公職についているというだけで、公職から追放されたので、１００万人が追放された。
彼等には、退職金が支払われなかったので、公職追放になる前に依願退職して、退職金をもらった者もいた。
こうして、アメリカは、アメリカの政策に疑問を持つ者の糧道を断ったのである。
日本の教師たちの中に、疑われて追放されなにように、「民主主義民主主義ときちがいのように、はしゃいで子どもに教えはじめる教師がいたとしてもおかしくない。退職させられれば、明日から自家営業の仕事をさがさなければならなかったのだから。
現在、中国の言論の自由、報道の自由の抑圧、インターネットの検閲遮断の不当性が言われるが、GHQは昭和２０年９月２日、同盟通信に指令違反によるニュース配信停止命令を出した。事実であれ、嘘であれ、連合国に不利益になるようなニュースは配信禁止にしたのである。
これは、勝者の不正は大目に見る、ということを意味した。
また報道各社は、配信停止命令を受けて、経営が傾く事を恐れて、競って日本軍国主義批判を始め、また自主規制して、GHQ関係者の国内犯罪を見て見ぬふりをした。
朝日新聞の場合、昭和２０年９月１８日に朝日新聞が鳩山一郎の談話を掲載したことが、GHQの怒りを買い、朝日新聞は２日間の発行停止を命じられて、同じ事をくりかえせば、もっと恐ろしい事態になると脅された。
その談話の内容は、「平和的進駐をしている状態においても、連合軍兵士が性的犯罪などの暴行をしているのは、見過ごせない」という当たり前の内容だった。
NHKはこうした報道機関の倒産、職員の追放をもありうる事態を恐怖しただろうことは想像に難くない。
NHKは、アメリカの立場に立った「太平洋戦争史」にもとづく教育番組「真相はこうだ」を翻訳して、日本国民に、いかに日本が悪く、アメリカが正しいかを教育したのである。また、同盟通信は、解体されて、時事通信と共同通信に別れたのだが、共同通信を生き残りをかけて、また、社会主義の夢を持った記者たちが、熱心にアメリカの「太平洋戦争史」をい翻訳して、日本全国の地方紙に配信して、日本全国の新聞読者に、日本が全面的に悪かったのだとの情報を流し続けた。
取材力を持たない國民は、GHQが正義の平和軍だと信じるようになったのである。
これは、全国の労働組合の指導者、および組合員にとって、社会主義社会になれば、労働者が資本主義社会の搾取を終わらせて、深夜労働も、低い所得も、失業の恐怖もない素晴らしい世界になるかもしれないという夢にとって、強力な味方であり、彼等が喜んで買って見ることが朝日新聞の経営上の利益になった。
昭和２０年１２月１５日には、神社参詣、お宮詣り、家庭の神棚、神輿をかつぐお祭りなどにつながる神道を排除する「神道指令」をGHQは明確に打ち出したのだが、講話条約により、GHQが去ったあとは、神社参詣、お宮詣り、家庭の神棚、神輿をかつぐお祭りなどを日本の庶民は継承したのである。
そして、同じ日、報道機関、出版社に対して「大東亜戦争」の呼称を用いる事を禁止した。
これは、庶民が守る事ではなく、報道機関の用いる用語だったためか、日本の報道機関、出版社はいまに至るも、「太平洋戦争」と言いたがるのである。
たとえば、東京大学の近現代史専門の加藤陽子教授は、「それでも日本人は戦争をえらんだ」の中で、次のように書いている。
「竹内好は、「大東亜共栄圏の決意」という文章を書きながら、ラジオで「太平洋戦争開戦の報」を聞いた。」
竹内好が聞いたのは、大東亜戦争の開戦の報道であって、太平洋戦争開戦の報ではなかったにもかかわらず、加藤陽子は、高校生に向けた講義の中で、平気で嘘をつく。
アメリカは日本の共産主義者を利用して、日本共産党の指導者徳田球一など、共産主義者にわざとNHKラジオ放送で「天皇制について」という座談会を開かせて、皇室の存在への疑問を抱く理屈を、日本全国のラジオ視聴者に流した。
これに気をよくした日本共産党は、アメリカは民主主義者だから、日本人の自発的な意思さえあれば、社会党・共産党連立内閣も容認するのではないか、と希望を持ったらしく、選挙による共産党の議席獲得を目指し、また、社会党・共産党は全国一斉ストライキを計画するのだが、GHQにストライキ禁止命令を受けて失望するのである。
そのため、日本共産党の徳田球一は、表向きには、議会選挙肯定のフリをしながら、暴力革命によるしか、アメリカの従属国家になった日本の資本主義を打倒できないと決意して、中国と連携するため、中国に向かうが、中国滞在中、病死する。
これと似た発想で、日本航空よど号の機長を脅迫して、北朝鮮に渡ったのが、連合赤軍（共産主義者の赤）の一派だった。その後、土井たか子らの社会党は、北朝鮮と友党になる。
そして、社会党は、現在の民主党に合流するのである。
戦争を陰謀として行った「共同謀議」という従来の戦争犯罪にない、急ごしらえの起訴内容によって有罪になった日本の当時の指導者の絞首刑は、故意に、ちょうど「天皇誕生日に行なわれた。
もし、戦争をはじめた事自体が犯罪なら、イラク戦争をはじめたアメリカの指導者たちは、同じように処刑になるはずだが、以後、どんな戦争でも、同じ起訴内容で処刑された例はない。
そこで、当時、アメリカ側の弁護人のブレイクニーは、日本の指導者が犯罪人だと言うなら、原爆投下命令者も犯罪人だと発言したが、この発言は、同時通訳を急遽止められた。
GHQ占領下当時の民間情報教育局長K・R・ダイク大佐の極東委員会報告
「占領下の日本は、（情報戦としての）戦争下にある。戦闘中は相手のバランスを崩そうとします。右のジャブをうまく出し、相手が立ち直る前に、左にジャブを出すということです。」要するに、日本人の精神を徹底的に自立できず、戦後を他国に依存するように、自国に文化を嫌悪するように、神道を禁止し、「修身、国史、地理の改修を命じ」従来のものは焚書とした。また、７０００冊以上の、戦前に書かれた欧米批判の書物を発禁にした。。
また、日本国憲法は、占領下の主権のない状態で、わざわざ天皇に勅語を言わせて、その公布日は、明治天皇の誕生日に指定するという念のいれようだった。
日本国憲法の民法に関する部分は、アメリカの２１歳のベアテ・シロタが、ソ連憲法を参考に書いたのである。
アメリカにとって、日本人の憲法にソ連の憲法が混じってもどうでも良いことだった。
以後、アメリカが敷いた日本人の精神弱体化の線路に乗ってアメリカがあえて主役にならなくても、NHK、共同通信、朝日、毎日新聞はみすから、日本人にこれでもかこれでもか、と日本弁護の種は隠し、日本糾弾の種を血眼になって、探してはこれ、これを見よ、と騒ぎ立てるのが、メディアビジネスの勝ちパターンとなったのである。
何も記事にする事がなくても、記事を空白する心配もなく、なにか話題にするのには、反戦記事が絶好のテーマになった。
画家の藤田嗣治は、西欧の美術家、専門家からみても、一級の画業を成した画家だったが、朝日新聞は、昭和２０年１０月２５日「鉄筆」欄に宮田重雄の投書を掲載した。（基本的に新聞の投稿というものは、新聞社が、嫌う内容のものは、採用しない。）
宮田重雄は、「藤田嗣治ら戦中の画家は、戦争に迎合した画家だ」と批判した。
藤田嗣治は、すぐさま、「戦争傍観者が時勢の逆転を機に、手柄顔で、言い気な事を言うな」という主旨の反論をして、呆れたのか、以後、藤田嗣治は、ヨーロッパに行き、二度と日本に帰らなかった。
続いて、二ヶ月後の１２月２５日には、東京新聞に音楽界の共産主義共鳴者、山根銀二が、音楽界の戦争犯罪人、山田耕筰を糾弾する、宮田重雄の二番煎じを始めた。
「山田耕筰に対して、進駐軍の中の音楽愛好家が、日本の古典音楽について教示を乞うた事が気に入らない、山田耕筰は、戦中の戦争迎合者だった」という主張だった。
山田耕筰は、「なるほど、わたしは、戦時中、音楽協会副会長として、士気高揚に微力を尽くした。しかし、それは祖国の不敗を願ってしたことで、もしそれが戦争犯罪だというなら、当時の日本国民のほとんどはあげて戦争犯罪人になってしまう。」という主旨の反論をした。
（事実、朝日新聞、毎日新聞は戦争をあおり、婦人団体は、千人針などをして、出征兵士を励ました。）
左翼文化人の優勢になった美術界、音楽界、映画界は、完全なる娯楽映画や小津ヤウs二郎のような家庭映画のジャンルでしか生きられなくなって行った。
現在の新聞、テレビ報道部門のディレクターらの日本観の起訴を提供したのが、東京大学の三人の大家をはじめとする進歩的文化人だった。
その中でも、特に大きな影響力を持ったのが、横田喜三郎、大内兵衛、丸山真男らが、岩波書店の出版物、NHK,朝日新聞、共同通信を通した全国地方紙への談話、投稿の形で、日本国民にロシアのマルクス主義とアメリカの自由主義の学者の言論を原書で読んでそれをまぜこぜにして、主張したことがその後の日本に大きな影響力を持った。
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