きなこのブログ

大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

日本を明るい未来へ…


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ヒラリー再捜査?
 
大歓迎です!
 
ヒラリーの犯罪曝露で、世界は変わります。
 
ISISはヒラリーが作った….で始まって、次は911内部犯行解明に!
 
ところで、1%オリガーキに飼われた日本の豚メディアは、一斉に、トランプ氏が不祥事を隠蔽するためにコミーを解任したと騒いでいますね。
 

 

 

いつも通りの反応です。
 
微笑ましいです。

 

 

トランプ大統領がFBIのジェームズ・コミー長官を解任 〜グローバリズムに対しての宣戦布告〜
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=128215
 
トランプ大統領は、FBIのジェームズ・コミー長官を解任しました。
 
記事は上から順に見ていただくとよくわかりますが、解任の理由をメディアでは、“大統領選中のロシア関係の捜査妨害”と見ています。
 
要するに、トランプ氏の選挙対策本部とロシアとの接触について、FBIが捜査員を増員して調べていることに対する妨害工作だというわけです。
 
ですが、ロシアの選挙介入という言いがかりこそ問題で、これがCIAの情報操作によるものであるのは、WikiLeaksのジュリアン・アサンジ氏の証言からもほぼ明らかです。
 
常識で考えれば、アサンジ氏とCIA情報のどちらを信じるかという問題ですが、アサンジ氏の情報がこれまでに間違っていた事はありません。
 
櫻井ジャーナルでは、“捜査機関で政治が介入することは望ましくないが…コミーを長官にしたこと自体が政治的だ”として、 真実の解明ではなく政治的に動くコミー長官の解任を、肯定的に受け止めている様に見えます。
 
私も同様の立場で、むしろ解任は遅すぎたと思うぐらいですが、タイミングとしてはトランプ政権に対するカラー革命が無くなった今を選んだとも言えそうです。
 
コミー長官解任の真の理由は、“続きはこちらから”以降をご覧になるとよくわかります。
 
トランプ大統領はヒラリー・クリントンに対する再調査を開始し、“ついにディープステイトの粛清”を始めたのです。
 
要するにトランプ政権は、コミー長官の解任によって“グローバリズムに対して宣戦布告をした”わけです。
 
最後の記事では、太字にした部分で、トランプ大統領がディープステイトに取り込まれてしまったと考えていたことが誤りであったことを謝罪しています。
 
以前、キッシンジャーの天才的な戦略で、敵も味方も煙に巻いてしまったと書きましたが、それが事実であったことがわかると思います。

 

 

大統領選中のロシア関係の捜査妨害か FBI長官解任(17/05/10)

 

 

 

トランプ大統領がコミー長官を解任したのはなぜか
https://jp.sputniknews.com/politics/201705113623081/
転載元) Sputnik 17/5/11 

 
トランプ大統領は連邦捜査局(FBI)のコミー長官(56)を解任した。
 
ホワイトハウスの声明によると、解任はセッションズ司法長官の助言を受け入れたもの。
 
スプートニク日本
 
コミー元長官への書簡でトランプ大統領は、「あなたが効果的にFBIを指揮できないという法務省の見解に賛成だ」と書いた。
https://jp.sputniknews.com/us/201705103619955/

(中略) 
 
先に、ヒラリー・クリントン元大統領候補が、選挙での敗北の責任の一部をコミー氏に被せた。
 
当時のコミー長官が、投票開始の直前にクリントン氏に対する捜査再開を発表したのだ。
 
4月に行われた上院法務委員会の公聴会で、当時のコミー長官はこの嫌疑を退け、捜査再開を発表しないことはできなかったと証言した。
 
(中略) 
 
エドワード・スノーデン氏はコミー氏の解任を受けて、FBIの作業への「政治的介入」を米国人は非難するべきだと述べた。
 
スノーデン氏はツイッターで、「このFBI長官は長年にかけて、私の政治的活動のため私を刑務所に入れようと試みていた。もし私が彼の解任に反対できるなら、あなたもできます」とつぶやいた。
 
(以下略) 

 

 

戦争ビジネスのために働いた経験があるネオコンのFBI長官を解任したトランプ大統領に批判の声
引用元) 櫻井ジャーナル 17/5/11 
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201705110000/

ジェームズ・コミーFBI長官が5月9日に解任された。
 
一般的に言って捜査機関へ政治が介入することは望ましくないが、捜査機関や情報機関は支配階級の利権システムを守る政治的な組織だと言うことも事実。
 
コミーを長官にしたこと自体が政治的だ。
 
(中略) 
 
ロシアを嫌い、戦争を望み、ネオコンと親密な関係にあるコミーが長官を務めていたFBIはヒラリー・クリントンの電子メール問題を捜査したことがある。
 
(中略) 
 
偽情報で戦争を始めようとする一派の中にクリントンやマケインも含まれているのだが、そのクリントンが国務長官時代に公務の通信を個人用サーバーを使った電子メールで行った疑いが濃厚になり、FBIは(中略)…そうした情報をきわめて軽率に扱っていたという結論に達した。
 
その上でコミー長官は不起訴を決めた。
 
決定の理由としてクリントンが電子メールを消去してしまったことも挙げられているが、全てのメールはNSAが記録しているので、理由にならない。
 
そうした批判はFBIの内部にもあったようで、2016年10月28日に捜査の再開が宣言されるのだが、投票日の2日前に捜査の終了が宣言されている。
 
コミーはネオコンや戦争ビジネスに近く、政治的に動く長官だった。

(続きはここから)

 

 

コメィFBI長官の解任により、ヒラリーの捜査資料の公開と再捜査が開始されます!
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52007634.html
引用元) 日本や世界や宇宙の動向 17/5/10 
 
(前略) 
 

(概要) 5月9日付け
 
(中略) 
 
トランプがコメィFBI長官を解任した後にFBIはヒラリー・クリントンに関する捜査資料を公開する予定であり、司法省も再び調査に乗り出す可能性があります。
 
今日の午後、ホワイトハウスは、ジェフ・セッション司法長官とロッド・ローゼンスタイン副司法長官の助言によりコメィ長官を解任すると発表しました。
 
(中略) 
 
コメィ長官の解任のニュースの後に、ジュリアン・アサンジ氏はツイッターで、FBIの情報筋からの情報として、FBIは捜査資料を公表する意向であると伝えました。
 
(中略) 
 
さらに、副司法長官は、コメィ長官の解任後に、アンドリュー・マッコウブFBI長官(代理)と密接に連携しヒラリー・クリントンに対する再捜査を始めるとしています。
 
(以下略) 

 

トランプはついにディープステートの粛清を始めました。
http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52007662.html
引用元) 日本や世界や宇宙の動向 17/5/11 
 

(概要) 5月10日付け

トランプはついにディープステート(国家内国家)の粛清を始めました。
 
(前略) 
 
ヒラリー・クリントンの側近中の側近である、フーマ・アべディンと夫のアンソニー・ウィナーは小児性愛犯罪(人身売買)に関与していたとして司法長官らの厳しい監視下にあります。

ジェフ・セッション司法長官は誰よりも早く小児性愛犯罪者らを投獄しました。
 
今後、アベディンとウィナーは小児性愛犯罪に関して捜査されることになります。
 
(中略) 
 
5月9日夕方に、環境保護庁の科学諮問機関では少なくとも5人の職員が解任されました。
 
(中略) 
 
これは非常に注目すべきことです。
 
気象変動はグローバリストの聖牛なのです。
 
(中略) 
 
トランプ政権はグローバリズムに対して宣戦布告をしたのです。
 
今まさにディープステートが粛清されようとしています。
 
(中略) 
 
昨日、フィリピン政府はオンラインで活動していた300人の小児性愛犯罪(人身売買)業者を投獄しました。
 
最近、トランプがフィリピンのドゥテルテと会談した理由は何だったのでしょうか。

私が入手した情報によると、この夏にはさらなる逮捕者が出ることになります。

トランプが外交政策でクシュナーやディープステートに取り込まれてしまったと書いたことをお詫びします。
 
ただ、今でもディープステートにはトランプをホワイトハウスから追放するための選択肢が3つあります。

それらは弾劾、第25修正案に基づく大統領の解任、暗殺です。
 
(以下略)

 

 

日本の「ディープ・ステート化」は、1948年暮れから始まった
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-5000.html
 
(抜粋)
 
 ・・・今までを、もし「トルコ」の文字を伏字にして読んだ場合、まるで日本の現状について書かれた記事ではないのかと錯覚するでしょう。
 
「ディープ・ステート」の怖さは、その国の国民が目覚めないことによって、国家それ自体が権力機構に私物化されていることに気が付かないことなのです。
 
日本の「ディープ・ステート化」は、東条英機ら7名のA級戦犯が処刑された翌日の1948年(昭和23年)12月24日から始まりました。
 
この日は、安倍晋三首相の祖父・岸信介が不起訴のまま無罪放免された日です。
 
岸信介の命は、彼が、CIAのエージェントから与えられたミッションを忠実に果たすことを約束することによって救われたのです。
 
その後しばらくの間、岸はCIAから政治活動を禁じられましたが、その間、CIAの庇護の下に置かれ、米国のディープ・ステートの利益になるように戦後の日本を「改変」するための青図面を脳裏に焼き付けられた違いないのです。
 
それは、おそらく「強制」ではなく、脅迫の下で形成された「合意」という体裁をとったことでしょう。
 
後述しますが、日本の「ディープ・ステート化」は、トルコの「Derin Devlet」が、フェトフッラー・ギュレンという一人のイスラムのイマームであり、CIAのエージェントによって構築されたのと同じように、岸信介という元A級戦犯のCIAエージェントによって、段階的に構築されていったのです。
 
戦後の日本が決定的に変わったのは、1959年の「砂川事件」判決が大きな節目になったことは誰も否定できないでしょう。
 
重要なことは、この逆転判決の1年ほど前から、自民党にCIAの資金が流れ込んだことです。
 
日米合同委員会という日本のすべての法律の上位に君臨する密約法体系が設置されたのは、砂川裁判の翌年の1960年のことでした。
 
以後、自民党に注がれたCIAの資金(それは、CIAの麻薬密売ビジネスから上げられた闇からのプレゼントである可能性)によって長期政権を保ってきたというわけです。
 
さらに、それは拡大され、1994年から始まった年次改革要望書という日本政府に課される“カリキュラム”によって、いっそう形式化されたのです。
 
・・・問題は、日本側の権力者たちが、決して権力を手放してはならじ、とばかり、米国の「ディープ・ステート」から無理難題を突き付けられる前に、勝手に忖度して国富を差し出してしまうことです。
 
日本の権力者は、それを「日米は、あくまでも対等の関係にある」と言い張るのです。
 
彼らの常套句は、「愛国」、「憂国」です。
 
米国の例を引き合いに出して説明したように、「愛国」を名乗る者ほど、国を売り続けても何の痛痒も感じない「ディープ・ステート」の住人であるということなのです。
 

 

 

国家非常事態対策委員会:ルペン氏が勝利していたフランス大統領選挙 / 勝ち馬に乗るタイプのフランシスコ法王 / キッシンジャー氏:トランプ氏に外交政策指南(毎日新聞)
https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=128289

 

 

 

ゲシュタポ警察権力を求めるFBIの願望

 

ヒラリー逮捕に動くトランプ大統領

 

A級戦犯売国奴 岸信介 1

 

A級戦犯売国奴 岸信介 2

 

A級戦犯岸信介のDNAはヤバイ 2

 

砂川判決の不当性の全貌 3

 

 

 

 

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