黒澤公人のドキュメンテーションシステムの100年(1960年-2060年)

一次情報ダイレクトアクセス時代のドキュメンテーションシステム


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ヨドバシカメラが電子ブックに参入した。
もともと日本の書籍市場は、日本国内に限られており、紙の書籍は、市場規模を小さくしている、
市場規模を小さくしていることを、活字文化の衰退と、意味づける傾向もあるが、それは、経済と連携した見方(書籍産業の衰退と言えないので、活字文化の衰退と言い換えているに過ぎない。)

現代社会ほど、文字文化にあふれた時代はない。
文字コミュニケーションがあふれまくっている。
メール、TWITTER,Facebook,ブロ、SNSなど、限りない文字の時代にあり、とんでもない文字は生産されている。それなのに、活字文化などと、奇妙な意見を言い出す人たちがいる。

さて、電子書籍にも、利権、利益、経済のなかで、もみくちゃになっている。
なぜ、電子書籍が普及しないのかというと、紙の本の販売体制があまりにも、がっちり出来上がっており、その利益をそこなう可能性のある電子書籍の進出を阻んでいるのである。

経済差別化ができないという、日本の特殊事情に過ぎない。
洋書の場合は、紙の本と電子の本との価格差は歴然としており、
日本では、あまり、価格差がない。


デジカメが、普及して、フィルム写真が無くなってしまったように、本来電子書籍には、同じようなポテンシャルをもっているのだが、そうはさせない圧力がる。

どう考えても、紙の本より、電子ブックのほうが、印刷代、紙代、管理、運送費などがいらない分安くなるのが、自然だが、そうはならない。その上、アマゾンやKOBOにも消費税をかけて高く売らなければならないなどという不思議な現象まで、起きる。(書籍ならでは現象だ。)

しかも、電子書籍市場も、限りがあって、パイの奪い会いをしており、共倒れ寸前状況なのだが、新たに、ヨドバシが電子書籍に参入してきた。

17万冊をもち、独自のソフトで対応する。書籍端末装置は、現在は、ない。

ヨドバシの圧倒的な強みは、なんでも売っている通販の強みだ。
そこに、ちょっと電子書籍を入れてみましたという、乗りで、たぶん、電子書籍で、必死になってかせぐ必要はないのではないかと思われる。

その点、Koboの必死さや、がむしゃらな突進という印象は受けない。

その点、スマートな感じもする。そして、ヨドバシ会員のオプションの選択肢を
増やしてあげようという感じだろう。

電子書籍は別に売れなくても、在庫として場所を取るわけでもなく、何年たっても、
古くなったり、汚れたりしない。まぁ、売れなくても、損はない。(儲けもないが)
そんな感じかもしれない。

ヨドバシ会員を、それなりに満足できればいいのではないか。
とんでもない売り上げをしなくても、よい という感じだと思う。

なぜなら、今頃、多くの電子書籍は、閉鎖、撤退をしているのに、
限られたパイを奪い合うように参入してくる理由が見当たらないからだ。

まだ、スタートしたばかりで、情報は少ないが、売れ筋ランキングを見る限り
コミック、雑誌、ライトノベル系を意識しているかもしれない。
小説系は、ほとんど0円なので、お試しで、様子をみているようだ。

うまく、客層とヨドバシ会員の好みがあえば、そこそこの利益を
確保できるかもしれない。



Doly というのは、造語かもしれない。辞書にない単語だ。

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海外にサイトがある電子書籍に、消費税をかけることが決まっている。
既に決まったことなどで、いろいろ言ってみても仕方がないのだが。
確かに、AmazonやAppleから、税金をとりたいのもわからないでもない。

しかし、考えてみれば、その税金は、消費税なので、国民の負担である。
それを、海外の会社を迂回して、徴収しなければならないのも
奇妙でもある。

2014年12月の産経新聞記事によれば、

http://www.sankei.com/economy/news/141231/ecn1412310014-n1.html

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日本で電子書籍などの売上高が1千万円を超える海外企業が対象で、日本の税務当局への申告を義務づける。 スマートフォンの普及などで海外からのネット配信市場は急拡大している。平成24年の同市場は電子書籍が352億円、音楽が231億円と推計される
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大学図書館などが、契約している海外のデータベースが存在し、それらは、300億円から400億円程度と推定されるので、電子書籍市場より、大きい。
それらのデータベースは、自社製品を販売しているので、他の電子書籍と競合することはないのだが、日本で販売しているので、消費税対象になるようである。
すると、そこに20億円から30億円の消費税負担が発生するのだが、その消費税を負担するのか、各大学ということになり、学生の授業料が、。。。 負担の連鎖が始まる。

電子書籍市場 350億円、音楽230億円で、合計でも580億円で、約46億円の消費税が
徴収可能と思われるが、実質の仕入れの問題、消費税計算のためのシステム構築費用等を
考えると、一般市場から10億円の回収も難しいかもしれない。
大学などの大口からの消費税納税が、数十億円程度になるという感じだろうか?

海外の会社から税金をとるというのは、なかなか難しいようにも思えるが。

では、なぜ、電子書籍のみが、対象なのか。
きっと、一般の書籍、家電製品、キッチン用品などからは、消費税をとれない事情が
あるのだろう。
電子書籍業者のみが、不公平だといっているのだが、他の文句を言わないのは
言わない理由がなにか、あるのかもしれない。

1000億円で、ようやく80億円で、仕入れなどの問題を考慮すると、その半分か、
そのまた、半分ぐらいの納税になると思うが、一般市民に対する負担は
大きく、ロスも大きな税なのかもしれない。


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昔の武蔵野の雰囲気を残す国際基督教大学には、アナグマ、タヌキ、アライグマなどが住んでいる。
NHKでも紹介された。

しかし、アナグマやタヌキとの遭遇は、いつも夕方や夜の闇の中。
なかなか、写真などは撮れない。

なんと、3月26日 まだ、明るいうちに、のんびりしているアナグマに遭遇
あまりののんびりさに、たっぷり写真が撮れてしまいました。


あなぐま



大学のアナグマの名がついたワインもあります。

ICU同窓会アナグマワイン |ワイン通販 カーヴドリラックス ドット ...

www.cavederelax.com/shopbrand/ct508/
  • 「カーヴドリラックス ドット コム」の「ICU同窓会アナグマワイン」カテゴリーの商品一覧.
  • アナグマワインが誕生しました! 2014年12月08日掲載. オーストラリアでワイン商を営むID83の卒業生のエリック・イスカンダルさんがプロデュースしたプレミアムワインが販売開始となりました。下記のサイトにて購入できます。 既存のICUワイン同様、三鷹市 ...
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    日本で新しい電子書籍業界に大きな動きが起きた。

    電子書籍の最近の動きを追いかけてみると
    100社連合
    アマゾンへ,koboの電子書籍に8%課税(案)
    ヨドバシカメラの参入
    紀伊国屋書店とDNPの合弁会社

    さて、これは、日本の電子書籍は、どのようなことになっていくのだろうか?

    国内の電子書籍が、苦戦している情報ばかりが聞こえてくる中、
    これは、勝算のある手なのであろうか?

    アマゾンへの対抗だと思われるが、アマゾンに対抗できるだろうか?
    Kobo もいる。
    国内には、10社程度、電子書籍提供会社がいる。


    Appleは、電子音楽配信で、大成功した。
    Google も、ネット広告で、大成功した。
    Amazon は、成功しているような、いないような。
    しかし、売上高は、半端じゃない。

    さて、日本の電子書籍は、どうなるだろうか?

    気になるのは、Apple 1社で電子音楽配信で、ほぼ、世界中をカバーしており、
    2番手、3番手がいない。
    Google の、2番手、3番手がいない。
    すると、Amazonの2番手、3番手は、どうなるのだろうか?

    日本の電子書籍ビジネスは、成り立つ可能性はあるのだろうか?

    問題は、Apple やGoogle,Amazonは、世界的な展開をしていることだ。
    日本の場合、電子書籍は、今後の急成長は期待できるものの
    日本の市場としては、規模に限界がある。
    Apple,Amazon,Koboのように、サーバーは何処にあっても構わないし、
    洋書、和書、アラビア語などの区別もつけることもなく、
    一律のシステムでビジネスが可能だ。もちろん、言語や地域ごとの
    対応は必要だが。

    どう考えても、世界展開しているAmazon に、国内電子業者が
    規模として、価格戦略として勝つことは難しい。
    すると、国内読者をうまく囲い込むことだ必要だ。

    本は売ってしまえば、その本がどうなろうと、ケアの必要としないが、
    電子書籍は、多くの場合は、書籍端末や書籍端末ソフトとサーバーは、
    関連つけられており、電子書籍業者がサービスを停止すると、
    書籍端末や書籍端末ソフトで、購入した本がよめなくなく可能性が
    発生する。このことは、電子書籍ビジネスの大きな問題点だ。
    紙の本の場合は、売ってしまった本は、そのまま残るので
    特に問題ないが、電子書籍の場合は、サービス停止が大混乱や
    大きな損害を招く可能性がある。

    サービス停止は、他のサービスへの引継や、返金などという
    問題を引き起こす。

    その意味で、電子書籍サービスは、永続性を利用者に担保する
    必要がある。業界の変化は、不安を掻き立てる可能性もあるので、
    利用者に不安を与えないようにする必要がある。
    (たとえば、Kinoppy は、どうなるのだろうか? いままで、
     購入した本は、今後も読み続けられるのだろうか? など)

    電子書籍サービスが、読者に対する責任が、永続性に発生するので、
    あまりよいビジネスともいえない面がある。

    もし、Amazonに勝つには、Amazon と違う方法を実現することも
    いいかもしれない。(PDFとして単独ファイルして管理できるとか)
    すると、複製という問題も発生してくるので、簡単にはいかない。
    しかし、Apple,Amazon、Google に勝つためには、まったく
    違うアプローチが必要かもしれない。
    Apple.Amazon,Google も、先行するシステムを次々と
    追い抜いて、現在の地位を確立したのだから。




    今後の動向に期待したい。

    Kinoppy は、DNPを飲み込めるか、もしくは、飲み込まれてしまうのか?

    雰囲気的には、DNPに飲み込まれてしまいそうな感じだが、
    Kinoppy の独自性、オリジナル性が発揮できるかが、勝負かもしれない。





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    ムーアの法則が登場して、50年が経過しようとしている。

    日経エレクトロ二クス 2015年4月号に

    さらばムーアの法則


    http://techon.nikkeibp.co.jp/article/MAG/20150306/407701/?rt=nocnt

    という記事を載せている。

    まだ、ムーアの法則が有効だという論調もある。

    まだまだ進化は続く? 2015年はムーアの法則50歳の誕生日

    http://www.gizmodo.jp/2015/03/50_23.html


    ムーアの法則とは、約2年間で、集積回路の密度が2倍になる。そのことは、コンピュータの
    速度を2倍にすることになり、コンピュータの進化の指針になってきた。
    (ここでは、簡単な説明にしていますが、詳しくは、Wiki や Intelのサイトをご覧ください。)

    http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A0%E3%83%BC%E3%82%A2%E3%81%AE%E6%B3%95%E5%89%87

    http://japan.intel.com/contents/museum/processor/


    このムーアの法則を、視覚化するためには、グラフが用いられているが、そのグラフが、
    対数ぐらふだということなのだ。

    仮に、2年で、2倍を50年(25回)か重ねるとどうなるかというと、
    3300万倍になったということなんですが。

    それが、CPU,通信速度、記録容量など、いろいろな場面で、相乗効果的に
    発生するので、その効果は、1億倍、数億倍になっているかもしれません。
    しかし、同時に、OSの複雑化、管理ソフト、通信構造の複雑化が
    その効果を相殺しているので、必ずしも単純にはいえないようです。

    しかし、Googleなどの、無限とも思える記録容量や高速化を
    考えるとすごいものがありますね。

    昔話。--------------------------------------------
    Dialog や UTLASを利用するには、国際電話回線をりようして
    使用する時代がありました。(1970年代、80年代)
    国際電話は、秒単位で課金されるので、如何に短時間のアクセスで、
    必要な情報を得るのか、事前の準備がいろいろ必要な時代がありました。
    昔話でした。


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    千葉科学大学図書館 坪井昭訓氏 から、中央公論の巻号に関するメールが
    Daitoken のメーリングリストに流された。「[dtk:03149] 「中央公論」の巻号について」
    (そこには、黒澤のブログ記事も紹介されているのだが)

    図書館員が、出版する雑誌について、いろいろ意見を言う側ではないが、
    雑誌を永久保存して管理し、雑誌記事を見つけ出すという業務を
    永久に担っている図書館という立場からすれば、明らかな
    混乱が発生することは目に見えている。

    雑誌の号の識別は、図書館システムの基本的な機能で、巻号年などで
    構成されている。その基本中の基本に、変更が発生したが、
    中央公論のホームページや雑誌には、特に、その変更した理由や
    経緯は紹介されていない(ようだ。単に見つけられないということかもしれないが)

    きっと、この129年、129巻問題は、10年後、20年後まで、いや、100年後までに
    混乱を引き起こす種になりそうだ。

    この2014年の129年が、2015年の130巻になるのなら、あまり、問題にならないが、
    129年、129巻と同じ数字が使われてしまったのだ、問題なのだ。

    中央公論は、商業雑誌に属しており、学術雑誌ではないのだが、130年の歴史を
    もち、日本を代表する雑誌が、このような混乱と暴挙に出たのは、大問題であろう。

    もし、NatureやScience といった世界的に著名な雑誌が、巻号を有為的に
    変更したとすれば、世界中から、非難を浴びただろう。

    しかし、幸いなるかな 中央公論は、学術誌でもないし、だれも、中央公論を
    取っておく人もいないし、ましてや、過去の記事など、見たいという
    人もないと、思っているのかもしれないが、この混乱をどうすべきなのだろうか?

    10年後、20年後、中央公論の2014年、2015年の記事を探す人は、大混乱を
    してしまうかもしれない。
    まあ、学術雑誌でもないから、あまり、気にも留めないのかもしれないが、
    130年の伝統を誇る雑誌の責任というものが、無いようにも思える。

    理由は、2016年まで、明かさないつもりなのだろうか?


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    ICU が、学術書対象の古本募金を開始した。
    図書館の担当者が、ホームページ作りに、宣伝に向けて、頑張っているのをみると、
    なんとか、応援しなちゃと思う。
    私も自宅の本(妻に肩身の狭い思いでおいている本棚なのだが)、なんとか、
    お金になりそうな本を探さなくちゃと思っている。
    うーん。買い取ってもらえそうな本がいくつあるのだろうかと、少し不安にも
    なるのだが。(学術書ともいえない本は、あるといえば、ある。)
    たとえば、.....  (やっぱり、内緒)

    小説は、ブックオフなどで、買い取ってもらえるが、今回は、学術書が専門の
    古本業者ですが、あまり、古いものは、高額ではひきとって、もらえないようだ。
    できれば、最近の売れ筋のものは、高額な買取もしてくれるようだ。

    無料で引き取りをしてくれる。買取金額は、ICUへ募金して、図書の購入予算に
    なる。

    あまり、熱心にPRすると、Ameba ブロックになりかねないので、この辺にして
    いきましょう。
    詳細は、こちら

    http://www-lib.icu.ac.jp/books/

    募金でない買取もしています。
    募金をする場合は、ホームページから、申込書をダウンロードして、
    本といっしょに、送ってください。

    では、担当職員の努力が、少しでも、報いられますように。
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    電子書籍の動向は、価格戦略にある。
    木工製品や瀬戸物のような食器しかなかった時に、
    プラスチックが、台所にあふれたような現象が
    起きるはずだとおもう。
    なぜなら、電子書籍は、紙の本より相当安く売っても
    儲けがでるはずだ。しかしながら、紙の本も、電子書籍も
    同じところで、つくるので、両方で、儲けるとなると、
    プラスチックの食器のような売り方はできにくい。

    最近、夏葉社という出版社を知った。

    あしたから出版社 (就職しないで生きるには21)/晶文社
    ¥1,620
    Amazon.co.jp


    著者の作った出版社は、たった一人の出版社だが、本当に、本が好きという人が、
    本を大切に作っているのが、伝わってくる。

    このような本を読むと、夏葉社が、作成した本を
    読みたくなる。紙で読まなくちゃね という気になる。

    なかなか、本は不思議な力があるようだ。
    たいへんだと思うが、挑戦していってほしい。

    まだ、この本を読みかけなので、夏葉社の本をいくつ
    読むかは、未定だが、きっと、何冊か、買って読むこと
    になるだろう。

    本が紙でなければならない理由がある本もちゃんと存在する。

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    日本中の電子書籍の販売が、なかなか、軌道にのらず、四苦八苦している。
    最大の原因は、価格戦略なのだが、既存の紙の本と、電子書籍の
    両方をいじしなければならない、書店、出版者は、思い切った戦略を
    打つことはできない。
    店舗を持たないAmazon は、いくらでも思い切った価格戦略を練ることが
    できるが、国内出版社、書店の関係で、あまり、無茶なことはできない。
    それなりの契約の範囲で行うしかないので、電子書籍は、
    飛び立つことができない。

    飛行機も、滑走路から飛び立つには、ちゃんとした速度がでないかぎり
    飛び立てないのだが、電子書籍は、紙の本をどうするという問題を
    抱えたまま、それが、重しになって飛び立てないだけだ。

    それでも、一番はやく、飛び立てるのは、どう考えても、紙の本の書店を
    持たないAmazon だけだ。

    Koboも、ヨドバシも、基本的には、紙の本を売る書店を持たないので、
    電子書籍だけが、成功すればよいという立場にある。

    Koboが、苦戦しているのに、新たに、ヨドバシが参戦する意味はあるのだろうか。

    なにに、その勝算を見込んでいるのだろうか?
    いろいろな討議、シミュレーションが、かぎりなく存在した数だろうが、
    それが、表に出てくるわけではない。

    なにか、とんでもない、隠し玉はあるのだろうか。

    100社連合ができたのは、単に、Amazon,Kobo,対策だけではなく、
    ヨドバシ対策でもあったのかもしれない。
    ネズミは、たくさん走りまわっているのだが、そのネズミをとると
    ネズミをとれない老いた猫が、睨むというのは、よくあることだ。

    たくさんのネズミを、Amazonの大蛇が一人占めすることも、
    まんざら、嘘でもないかもしれない。

    共倒れにならないことを祈るばかりだ。

    隠し玉は、なんだろうか?
    新たに、書籍端末ソフトを開発しなければならない。Kinoppy のように。
    Windows,Mac,Andoroid,iOS  の対応もしなければならない。
    サーバーも独自に用意するとなると、いろいろ経費もかかる。
    電子書籍の仕入れ(14万冊分)も、しなければならない。
    すると、初期投資も相当なものになるはず。

    その上で、儲けをだそうというのは、よほどの強みがなければならない。
    強みは、ヨドバシ会員ということだろうが、電子書籍の価格戦略が
    いろいろ難しいとなれば、電子書籍以外にたいするポイントで、
    稼ぐ方法もあるか?
    家電を、1年に何回も買ういうのは、難しいのだが、本なら、1年に、10冊
    20冊と購入する人もいるかもしれない。
    10冊購入すれば、家電の割引券のようなポイントを発行するという
    ようなものにリンクする方法もあるかもしれない。

    電子書籍の価格をいろいろ変動させると、みなし小売価格制度を
    適用されて、他の電子書籍サイトの価格が下がってしまうの、
    なかなか難しい戦略になっている。(家電のように価格も高く、
    割引に幅があるものは、いいが、本自体の価格は、もともと
    低い(1000円、2000円という商売、それば、電子書籍になれば、
    500円、600円という価格での商売になってしまう。9

    すると、他の商品と抱き合わせ販売ができれば、ヨドバシの
    強みになるかもしれないが。
    電子書籍から利益をあげるというより、顧客管理、PR管理
    など、会員管理を優先して、儲けは、家電で稼ぐというのが、
    隠し玉かもしれない。
    (すべて、勝手な憶測にすぎませんので、間違っているのかもしれませんが)


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