黒澤公人のドキュメンテーションシステムの100年(1960年-2060年)

一次情報ダイレクトアクセス時代のドキュメンテーションシステム


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図書館の不思議シリーズ 1


大きな市立図書館になると、年間100万冊の貸出を行う図書館の多くなった。

1日あたり、4000人、5000人の来館者もある。

よく読まれる図書には、1000人、2000人の予約がつくことも珍しくない。


図書館は、書架を公開して、書架から自由に図書を抜き取り、手続きをすれば、自分の家に

もっていっていい。

100万冊の図書が1年間で動くというのは、大図書館の図書が一度すべて、外に出で、また

正しい位置に戻されるとことになる。


100万冊を300日でわれば、1日3333冊が移動していることになる。

3000冊の図書となると、トラックで1台で運ぶことができるだろうか?

段ボール箱に30冊入れてみると、100箱にに達する。

かなり大きなトラックが必要だろう。


貸出中図書は、3万から5万冊程度になりそうだ。それらは、利用の多い中核と言うべき図書で

基本的には、図書館にない状態で運用しなければならない。


ウーン。


さて、毎日3000冊貸し出しているということは、毎日3000冊戻り、それを書架まで

戻す作業が非常にたいへんになる。






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LPがCDに変化するとき、LPのケース、付随資料など、多くのものが失われ、小さなケースに変更された。

しかし、その小ささは、存在の量を拡大させた。

それは、象よりも、ねずみがいっぱいいるのと同じ原理が働く。

小さくなると、その分、量が拡大して、バランスがとれる。


それでも、量が飽和にたっすると、大きさをもっと小さくして、その量を増やす。

現在は、小さなiPODなどに、数万曲を収納可能になっている。


LP時代に数万曲を管理するには、たぶん、家一件分のレコード保存スペースが必要だった。

しかし、いまは、ポケットに入ってしまう時代になった。


それが、うまく実現できないのは、図書の世界だ。

文字情報という非常にコンパクトの情報形態にもかかわらず、ポケットに入る図書館がなかなかできない。


現在、100万冊程度の目録情報は、数ギガあれば、十分といわれ、大図書館も目録情報程度なら、

USBメモリーにも十分はいる。


図書館システムの移行をみていると、ちょっとした、パソコンですべて、作業が終わってしまう。

ネットワーク上のデータ転送速度を考えれば、日本中の図書館の目録情報を全部あつめても

けっして、不可能なことではないように思われる。



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Google、書籍検索結果や書評をサイトに組み込めるAPIを公開

Google Book Searchの書籍検索結果や書評、感想などを、ほかのサイトに組み込める新ツールが発表された。
2008年09月23日 07時29分 更新

 米Googleは9月22日、書籍検索サービスGoogle Book Searchに、サイト運営者向けの新機能を追加したことを明らかにした。

 この新ツールを利用すると、Google Book Searchの書籍を、自由に自分のWebサイトに組み込むことができる。Book Searchによる検索結果に加え、その書籍に対する評価や感想、読者の書籍コレクションなども統合することが可能という。これにより、このツールを利用しているサイトの訪問者は、サイトから移動せずにGoogle Book Searchのデータを参照できるようになる。

 例えば、オンライン書店Books-A-Million のサイトで、購入する前に本の内容をさらに詳しく知りたい場合、「Google Preview」をクリックすれば、このサイト上で書籍の内容や評価などを読める。Books-A-Millionをはじめ、Borders.comなどの米国のオンライン書店、英国やインド、オランダなどのオンライン書店も新機能を導入している。

 またGoogle Book Searchの新機能は書店に加え、図書館、出版社、作家のWebサイト、またソーシャルブックサイトでも導入が始まっているという。

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県内書店 12年で半減

 佐賀県書店商業組合(岩永藤房理事長)に加盟する書店が、この12年間で124店から62店に半減している。インターネット書店の普及や、雑誌販売ではコンビニエンスストアとの競合などで売り上げ減少に歯止めがかからないことが主な要因で、地場の小規模店を中心に今後も厳しい状況が続きそうだ。

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明林堂書店再生手続き 負債153億円、営業は継続

2008年8月26日 13:18 カテゴリー:経済

 福岡、大分両県を中心に九州、中国地方で書店を展開する明林堂書店(大分県別府市、林新太郎社長)が大分地裁に民事再生手続きの開始を申し立て、保全命令を受けていたことが26日分かった。申立代理人の弁護士によると負債総額は約153億8000万円の見込み。同社は営業を継続して経営再建を目指す。

 東京商工リサーチ大分支店などによると、同社は1982年に創業。株式の店頭公開に向け、積極的に事業展開。ピーク時の2001年9月期には九州、中国地区や埼玉県に120店を構え、書籍販売業を中心に売上高は約211億円。

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