門倉貴史のBRICs経済研究所

日米経済やBRICs経済、VISTA経済、MEDUSA経済、地下経済についてのタイムリーな分析レポートの提供。


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本レポートはBRICs経済研究所(代表 門倉貴史) が8月30日発売の週刊文春に出したコメントをオフィシャルに発表したものです。 


2006年9月6日午前、秋篠宮妃紀子様が、第3子(男子)を出産された。今回のロイヤルベイビー誕生によって、どれだけの経済効果が生じるかを試算してみよう。

まず、考えられるのは株価へのプラスの影響である。すでに、紀子様ご懐妊の兆候が発表された2006年2月7日以降、ビジョンなどベビー関連商品を扱う企業の株価は、軒並み上昇傾向にあるが、今後は相場全体の雰囲気にも好影響をもたらすとみられる。日経平均株価(四半期)を、全産業経常利益(季節調整済み、四半期)と金利、さらに皇室ご出産ダミー(ご出産のあった時点を1、その他をゼロ)によって推計すると、ご出産の効果によって株価は年間で約2018円押し上げられるとの試算結果が得られた。

株価の上昇は、資産効果を通じて家計の消費や企業の設備投資拡大をもたらす。個人消費関数と設備投資関数を使って、株価上昇による資産効果を計測すると、2018円の株価上昇に伴い、個人消費は年間1881.8億円、設備投資は同850.0億円押し上げられる。個人消費と設備投資を合わせれば、株価上昇による経済効果は年間2731.8億円程度となろう。

また、紀子様のご出産にあやかろうと、年間の出生数が増えることも期待される。過去の出生数を、トレンド要因と皇室ご出産ダミー(ご出産のあった時点を1、その他をゼロ)によって推計すると、今回の紀子様のご出産によって、年間の出生数は2万5090人増加することが見込まれる。こうした出生数の増加は、祝い金やベビー関連商品の売り上げ増につながる。通常の個人消費関数の説明変数に、出生数を加えて推計すると、2万5090人の出生数増加の効果によって個人消費は年間1兆2695.7億円増加することになる。株価上昇の資産効果と直接的な出生数増加による消費拡大効果を合算すれば、その金額は1兆5427.5億円に達する。

さらに産業連関表を使って、他産業への波及効果を計測すれば、マクロの経済波及効果(生産増加額)は、2兆4000億円程度となる。

以上の試算は、過去3回の皇室でのご出産、真子様(911023日)、佳子様(941229日)、愛子様(200112月1日)をもとに計測したものであるが、今回の紀子様のご出産は41年ぶりの男児の誕生であったことから、過去のパターンに比べると、さらにムードの盛り上がり効果が大きくなることが期待される。男児であったことによるムードの盛り上がりも加味すれば、全体の経済波及効果は年間で3兆円を超える規模となるだろう。


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クラブBRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


1990年代に入ると、80年代を通じてみられた学習塾業界の成長に陰りが見え始める。81年~86年、86年~91年と2桁の成長率で増加してきた全国の学習塾数は、91年から96年にかけては8.1%の増加にとどまった。また、2001年から2004年にかけては▲3.8%とマイナスの伸びに陥った。とりわけ、東京をはじめとする大都市圏地域で大幅に減少しており、塾が乱立したことによる過当競争から売り上げが伸び悩み、倒産する学習塾も出てくるようになった。

こうした背景には、①子供数の減少が一段と顕著になっていること②景気低迷が長引くなかで、多くの家計が教育費を抑制しはじめたこと③学習塾の間で生徒の獲得競争が強まる結果、授業料の頭打ち傾向が明確となったこと、などの要因がある。

今後、学習塾の売上高がどのように推移するか、シミュレーションを行ってみよう。まず、全国の学習塾全体をひとつの企業とみなして、売上高は生徒1人の通塾費用と生徒数の積に分けることができると考える。さらに、生徒数は、小中学生を中心とする学齢期にあたる人口数と、そのうちどれだけの割合が塾に通うかを示す通塾率を掛け合わせたものとなる。結局、売上高=生徒1人あたり通塾費用×学齢期年齢人口×通塾率となる。さらに、試算の前提として、学齢期人口については国立社会保障人口問題研究所の予測値を使い、また通塾率については足元の実績値で不変としたうえで、1人あたりの通塾費用について2つのケースを想定すると以下のような結果となる。

通塾費用が不変のケースでは、2005年実績の5373億円から2010年には5244億円に、そして2020年には4688億円へと売上高の規模が縮小する。また、通塾費用が仮に5年間の平均変化率で毎年減少していくとすると、2010年の売上高は5124億円に、2020年には4597億円へと縮小する。

今後のマーケットの縮小が予想されるなかで、学習塾業界では大手を中心に様々な新規戦略が打ち出されている。それらの戦略が目指す方向は以下のようにまとめることができる。まず、第1に対象学年および層の拡大である。学習塾は一般に小中学生を対象とするところが多かったが、ここ数年で大学受験のための高校生クラスや幼児教室を設置するところが増えている。第2に、サービス内容での差別化である。いくつかの学習塾では、通常の教室のほかにも、個人指導教室や英検受験のための教室など様々なオプションコースを設けて指導内容を充実させ、他塾との差別化を図ろうとしている。第3に、通信教育への参入である。たとえば、ある大手学習塾は、小学校全学年を対象とした通信教育を全国規模ではじめて、順調に会員を拡大させている。


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スペードBRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


■人間、誰しも必ず最後には死が訪れる。人口の高齢化が急速に進むなか、死亡者数が増加傾向にある。年間死亡者数は2003年に100万人の大台を突破し、2005年は前年比+5.4%の1084012人となった。国立社会保障人口問題研究所の予測では、死亡者数は一貫して増加傾向をたどり、ピークの2038年には年間死亡者数が170万人になる見込みだ。

■そうした社会情勢の変化のなかで、今後、市場の拡大が見込まれるのがいわゆる「葬儀ビジネス」である。故人を見送る遺族は、人生最後のイベントを彩るために葬儀に多額の費用をかける。葬儀にかかる費用は、宗教や宗派、地域の慣習などによるので適正価格というものは存在しないが、経済産業省の調査(2005年)では、葬儀一式で100万円から200万円という価格帯が、全取り扱い件数の34.2%を占め、最も多くなっている。

■経済産業省の「特定サービス産業実態調査報告」によると、葬儀ビジネスの市場規模は、2002年の78067100万円から2005年には79764500万円へと拡大した。

■①故人の葬儀をとりおこなう遺族の割合を一定、②葬儀1件あたりの単価も一定との前提をおいて将来の市場規模を推計すると、2010年には9161.0億円に、2020年には1兆985.9億円に、そして死亡者数がピークを迎える2038年には1兆2509.1億円へと拡大する。

■しかし、最近では葬儀の簡素化・小規模化を図る遺族が増えてきており、葬儀1件あたりの費用は低下傾向にある。そこで、葬儀1件あたりの費用が低下することを前提にして将来推計を行うと、葬儀ビジネスの市場規模は、2010年には8989.0億円に、2020年には1兆378.4億円へと拡大する。そして2034年に1兆1120.6兆円で市場規模がピークを迎えることになる。費用が低下することを前提にしても、マーケットは2034年まで拡大を続ける見通しだ。

■高齢化に伴う将来の成長市場を狙って、葬儀ビジネスへ新規参入してくる業者は多い。市場がすでにピークアウトしつつある結婚式場業など異業種から葬儀業に転換するケースも少なくない。新規参入が増加するなか、これまで画一的といわれてきた葬儀ビジネスにおいても、料金の引き下げや、顧客の満足度を高めるための様々なサービスが工夫されるようになってきた。各葬儀業者は、生前に葬儀費用の見積もりを作成したり、核家族化に対応した少人数の葬儀プランを設定したり、あるいは故人の生前の趣味や個性に合わせて祭壇や間接照明を変えるなど、オリジナリティのあるサービスを工夫することによって利用者の取り込みを図っている。


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宝石赤BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


ビジネスや恋愛など人生の様々な分野で不確実性が高まるなか、近年では「占いビジネス」が盛況となっており、著名な占い師のもとには、自分の運勢を占ってもらおうと、占いマニアが行列をつくっている。一口に「占いビジネス」といっても、そこには様々な種類がある。占いビジネスは、大きく分けると命・ト・相の3つに分けることができる。「命」とは、生年月日、時間、生誕地といった情報をもとに人の運命や宿命を占うもので、統計学的な色彩が強い。四柱推命、西洋占星術、算命占星術などがこれにあたり、運命学とも呼ばれる。一方、「卜」は、占う対象と占題を絞り込んだうえ、占う時点の占機によって、近未来の吉凶を占うもので、タロットカード占い、トランプ占い、ホラリー占い、水晶占い、御神籤占いなどがこれにあたる。また、「相」は手や顔など目に見える形などから、現状や未来を推量する占うもので、手相占い、人相占い、家相占い、姓名判断などがこれに含まれる。

最近では、インターネットや携帯電話の普及によって、各種の占いがデジタルコンテンツとして提供されるようになっており、これが大きな利益を上げるようになってきた。ネット上の「占いサイト」では、対面占いに比べて、低料金で手軽に占いを楽しめることもあって、需要のすそ野が大きく広がってきている。需要の拡大を受けて、占いの種類も大幅に増えており、従来の「命・ト・相」に加え、それらを組み合わせた新しいタイプの占いも矢継ぎ早に登場している。「占い師」になるにあたっては特別の資格を必要としないうえ、固定費・変動費などもそれほどかからないため、「占いビジネス」への新規参入は容易だ。主婦やOLなどを中心に、副業として「占いビジネス」をはじめる人も増加しつつある。ただその一方で、「占いビジネス」を隠れ蓑とした詐欺事件も増えてきており、消費者が占いをしてもらうにあたっては、事業者をよく選別する必要がある。

では、現状、日本の「占いビジネス」の市場規模はどれぐらいになるのだろうか。NTTのタウンページを使って占い事業者を集計すると、2006年8月現在、占い業を営む事業者は全国で1万1768業者に達する。地域別に事業者の分布をみると、人口規模の大きい大都市圏に事業者が集中しており、東京と大阪だけで全事業者の26.6%を占める。これに、サービス業基本調査の「他に分類されないその他の生活関連サービス業」(このなかには占い業のほかに結婚相談業や観光案内業なども含まれるため正確な占い業の売上高というわけではない)の1事業所あたりの売上高を掛けると、約4313億円となる。人々のモチベーションを向上させる「占いビジネス」は、デジタルコンテンツを中心に今後も拡大を続けていく可能性が高い。



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宝石赤BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


厚生労働省の「人口動態統計」によると、全国の婚姻件数は、1987年の69万6千組をボトムに年々上昇を続け、2001年時点ではボトム時に比べて10万組多い80万組のカップルが結婚した。これまでの婚姻件数の趨勢的な増加は団塊ジュニア層が成人し、いわゆる結婚適齢期に差し掛かったことの影響が大きい。しかし、2002年以降は再び婚姻件数が減少しており、団塊ジュニアのライフステージの上昇が婚姻件数にマイナスの影響を及ぼし始めたとみることができる。

婚姻件数に1組あたりの結婚総費用を乗じて、ブライダル産業のおおよその市場規模を推定すると、2005年は2.7兆円に達する。このなかには、家具や宝石貴金属、新婚旅行などブライダルに関連したあらゆる費用が含まれているので、経済産業省の「特定サービス産業実態調査報告」によって結婚式場業の売上高だけをみると、2005年時点でおよそ8908億円の規模となっている。

マーケットがピークアウトしつつある現在、結婚式場間の競争は激化する傾向にある。競争激化の背景としては次のような3つの要因を挙げることができる。まず、第1の理由として挙げられるのが、消費者の結婚式に対する意識の変化である。近年、入籍だけで披露宴を開かなかったり、派手な演出を控える「ジミ婚」が広がり、そうした傾向のなかで消費者は低価格志向を強め、挙式・披露宴の予算を縮小していることである。第2に、団塊ジュニア世代を中心に、伝統や格式にとらわれないオリジナリティのある結婚式を挙げたいと考えるカップルが増えてきたことである。第3に、結婚式場の増加を付け加える必要がある。ジミ婚やオリジナル婚の広まりによって挙式件数の拡大が制約されるなかでも、これまで結婚式場は団塊ジュニアの結婚式を狙って増加傾向にあった。しかし、足元では新規参入業者が増加する一方で受容が頭打ちとなってきたことから需給バランスが崩れてきている。こうした事情を背景に、結婚式場の顧客獲得競争は厳しさを増しており、価格を引き下げたり、割安なプラン商品を用意するホテルや一般式場が相次いでいる。

今後は、結婚適齢期の人口が減少の一途をたどるため、結婚式場業の経営環境は一段と厳しさを増してくることが予想される。結婚適齢期人口については国立社会保障・人口問題研究所の推計値を利用し、また挙式率は2005年実績の45.9%で不変と仮定してシミュレーションを行うと、挙式・披露宴費用が現状のまま推移するケースでは、2005年の市場規模8908億円から、徐々に市場が縮小し2015年には7568億円と現在の8割強の規模にまで縮小する。各結婚式場業が将来的に顧客を獲得し、競争に生き残っていくためには、サービス内容の充実や新しい市場の開拓が不可欠である。




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宝石緑BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


フィットネスクラブ業界は、エアロビクスのブームを契機として1980年代に急速な発展を遂げた。とくにバブル景気に入ってからの成長はめざましく、大都市を中心に施設の新設が相次いだ。また、施設の大型化、高級化が進むなかでクラブ会員も増加していった。

しかしバブル崩壊後は、高額料金の施設を中心に会員の退会が相次ぐようになり、市場は急速に縮小していった。経済産業省の特定サービス産業実態調査報告によると、業界全体の売上高は、1995年の3590.8億円から98年には2944.7億円へと、3年間で18.0%も減少した。施設の過剰感が強まるなかで、新規出店の伸びが鈍化する一方、経営不振により市場から閉鎖・撤退するクラブが相次いだ。会員の減少に伴いフィットネスクラブ間の競争は激化し、各クラブは、料金の引き下げや施設面でのサービスの強化を図ることで会員数の確保に努めるようになった。

施設面でのサービスの充実については、利用客の多様なニーズに対応したり、他施設との差別化を図ることを目的として様々な付帯施設を設置するクラブが増えるようになった。プールのみなど付帯施設の少ないクラブでは、会員の退会により業績が悪化する傾向にあり、付帯施設の充実は指導員の充実や低価格化とともに会員を確保するうえで重要な手段のひとつとなっている。最近では、人気の高いヨガやピラティスなどのスタジオを設置するフィットネスクラブが増えている。 

こうした供給側の工夫と、最近の景気回復、健康志向の高まりが複合的に重なって、現在、フィットネスクラブの市場は再び拡大してきている。

特定サービス産業実態調査によれば、フィットネスクラブの利用者数は大幅に増加しており、年間延べ利用者は2002年の1億7165万人から、2005年には2億1891万人へと27.5%も増加した。幅広い年齢層で利用が増加しているのが最近の特徴だ。

また、2005年の業界全体の売上高は3856.7億円に達し、前回調査の2002年(3259.2億円)に比べて18.3%も増加した。 

国民の健康志向の強まりや、シニア層の参加などによって、今後も、フィットネスクラブの市場は拡大していくとみられるが、新規出店が相次ぐことで業者間の競争は激化することが予想される。業容やプログラムの拡大による指導員の不足なども経営上の課題となってこよう。



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宝石赤BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


結婚相談・結婚情報サービス業が活況を呈している。背景には、結婚適齢期にあたる20歳から39歳の男女で、結婚したくてもできない人が増えてきたことがある。総務省の国勢調査によると、2039歳の男性の未婚率は、95年の57.4%から2005年には59.3%まで上昇した。また、2039歳の女性の未婚率は、95年の43.6%から2005年には47.5%まで上昇した。このなかには、一生独身でもかまわないという考えの人も含まれているが、経済産業省が行ったアンケート調査では、調査対象の約7割の人が「結婚をしたい」と考えている。

男女とも、年齢の上昇に伴い職場におけるときめくような出会いが極端に少なくなってきているため、職場以外で自分の結婚相手を探さなくてはならない状況に追い込まれている。その一方で、男女とも、過去に比べて仕事の負荷が重くなってきており、残業や休日出勤などで、理想的な相手を見つけるための時間を十分に割くことができなくなっている。

こうした事情から、多少の金銭コストはかかっても、男女のマッチングの便宜を図ってくれる結婚相談・結婚情報サービスを利用する男女が増えていると考えられる。

経済産業省が2006年5月にまとめた「少子化時代の結婚関連産業の在り方に関する調査研究報告書」によると、仲人・結婚相談型サービスの会員数は約10万4千人、データマッチング型サービスの会員数は約29万8千人、インターネット型サービスの会員数は約20万3千人と推計されている。 これら3業態の会員数推計値をすべて足し合わせると、結婚情報サービス全体の会員数は約60万人に達するということだ。2005年の国勢調査によると、結婚適齢期の未婚者数は17549000人であるから、未婚者の約3.4%が、なんらかの結婚情報サービスを利用している計算となる。

経済産業省の報告書では、会員数や業界関係者へのヒアリングをもとに、結婚相談・結婚情報サービス業の市場規模を500億円から600億円程度に上るとしている。

結婚適齢期における未婚者の増加や、インターネットの普及などに伴い、今後も結婚相談・結婚情報サービス業の市場は拡大していく公算が大きい。仮に、男女(20歳から39歳まで)の未婚率が過去の傾向で推移し、また、結婚相談・結婚情報サービス業の利用割合もこのままの傾向で上昇していくとすれば、結婚情報サービスの会員数は、2005年の約60万人から2010年には88.1万人、2020年には122.3万人へと、人口減が進むなかでも、増加していくことが予想される。会員数から割り出した市場規模も、2005年の600億円から2010年には881億円、2020年には1223億円へと拡大しよう。


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宝石緑BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


■民間のテニスクラブは、企業による遊休地の活用が本格化する1970年代に入ってから急速に発展するようになった。70年代になると、石油ショックの影響で製造業の遊休地が増加すると同時に、所得水準の上昇によって人々のレジャー活動への支出意欲が大きく高まった。このため、製造業を中心に遊休地をテニスクラブなどスポーツ・レジャー産業施設として活用する動きが活発化したのである。

■各地に相次いでテニスクラブが新設されたことから、それまで学生と一部の愛好家に限られていた競技人口は一気に拡大し、主婦やシニア層にまですそ野が広がっていった。現在では、テニスは誰もが手軽に楽しむスポーツとしてすっかり定着し、多くの人々がテニスクラブを利用している。

80年代に大きなブームが訪れた後、テニスの競技人口は伸び悩んでいたが、近年では、再びテニスの人気が高まってきている。とくに、2004年にテレビドラマ「エースをねらえ!」が放送されてから、テニスブームに拍車がかかった。

■このようなブームに乗って、テニスクラブの利用者数や売上高も順調に拡大している。特定サービス産業実態調査報告によれば、全国のテニスクラブの年間利用者数は、2001年調査の7984632人から2004年には10253338人へと、3年間で28.4%の増加となった。また、全国のテニスクラブの売上高は、2001年調査の1178.3億円(うちテニス場部門は468.2億円)から2004年には1611.7億円(同551.6億円)へと、3年間で36.8%の増加となった。テニスのラケットなどの関連用品の売上高も伸びているという。

■今後は、団塊世代の大量退職に伴いテニスを楽しむ高年齢層が増えるとみられるほか、健康ブームで女性のテニス人口も増加するとみられ、テニスクラブや関連用品の市場は拡大傾向で推移する可能性が高い。団塊世代については、「パドルテニス」など、テニスをモデルにした新しいスポーツもブームになりつつある。

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宝石緑BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


素肌やプロポーション、心のリラクセーションに対する女性の要求が高まるなか、1990年代以降、「エステティックサロン」を利用する女性の数が増えてきた。「エステティック」に明確な定義はないが、一般的には、髪以外の全身を美しく保つために行われる様々な施術のことをさすことが多い。

エステティックサロンの市場は急拡大しているといわれるが、現状、エステティックサロンの市場規模はどれぐらいの大きさになるのか。NTTのタウンページをもとに、全国のエステティックサロンの事業所数をひとつずつカウントしていくと、2006年7月末時点では2万6984事業所となった。

このうち、会社形態のエステティックサロンが約2700事業所で全体の1割程度を占める。残りの9割は個人形態のエステティックサロンだ。経済産業省の「特定サービス産業実態調査」における会社形態のエステティック業1事業所あたり平均売上高と、個人形態のエステティック業1事業所あたり平均売上高をもとに、全体の市場規模を算出すると2006年は4421.1億円となる見込みだ。

エステティックサロンの利用者は今後も増加傾向で推移すると予想され、それに伴ってエステティックサロンの市場も拡大していくとみられる。ただし、エステティック業界には法的な規制がなく、参入が容易であることから、近年では、需要の増加ペースを大きく上回るテンポで新規参入事業者が増えてきている。このため、全体のマーケットが拡大するなかにあっても、業者間の競争は一段と激化してくる可能性が高い。個々の業者にとっては、新規サービスの開発・提供などによって、他店との差別化を図っていくことが重要といえよう。

エステ業界は、近年、男性がオシャレに気を配るようになってきたことに注目し、女性だけでなく、男性もターゲットにするようになってきた。一部の大手エステティックサロンでは、メンズエステ専門店をオープン、フェイシャルエステでお顔をツヤツヤにするなど男性顧客を取り込みつつある。メンズエステを利用する男性の中心は20代や30代の若者が中心であるが、「チョイワルオヤジ」や「チョイモテオヤジ」、「チョイヤバオヤジ」なども少しずつ参入してきているという。


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宝石赤BRICs経済研究所(代表 門倉貴史) では表題のレポートを発表しました。概要は下記のとおりです。


戦後から高度成長期にかけては、駅の構内や道端のあちこちで、たくさんの「靴磨き」が商売をしていた。ビジネスマンは、「さて、今日はどこで靴を磨いてもらおうか」と迷うほどであったという。しかし、近年では「靴磨き」の職人の数がめっきり減ってしまった。東京の新宿などで、靴磨きをしている職人はわずか数人にすぎない。

なぜ、靴磨き職人の数が減ったのだろうか。「商売あがったり」で靴磨きでは生計を立てていくことができなくなったからである。靴磨きの相場は1回400円程度。靴磨きは、労働集約型で技術進歩の余地が小さいので、単価が大きく上がるということはない。朝から晩まで働いても4000円程度の稼ぎにしかならない。儲かるときでも、日給5000円がやっとだ。後継者も育たないことから、靴磨きを廃業する職人が増えているというわけだ。

しかし、皮肉なもので、靴磨き職人が減った最近になって、靴磨きに対するニーズが再び高まってきている。仕事で忙しいビジネスマンやOLが多くなり、靴が汚れてきても自分で磨いている時間がない、というケースが増えてきたためである。また、「ちょいもてオヤジ」という言葉に代表されるように、中年男性の間で「ファッション」を意識する人が増えてきたということもある。いくら、おしゃれを意識して高級なスーツを着ていても、靴が汚れていたのでは、せっかくのファッションが台無しになってしまう。靴がいつもピカピカであることは全体のファッションのなかで非常に重要な要素といえるのだ。使い捨てではなく、フランスのベルルッティなど比較的長持ちのする外国製高級紳士靴を購入する人が増えてきたことも、靴磨きの潜在ニーズを高めている。

再び盛り上がってきた潜在需要に応えるかたちで、「靴磨き」のサービスを提供するようになったのが、高級ホテルである。たとえば、東京のホテルニューオータニでは、男性向けパッケージ商品のなかに、「靴磨き」のオプションを入れている。また、パンパシフィックホテル横浜は、2005年5月からはじめた1人客専用宿泊プランのなかに、洋服2点までのプレスと靴磨きのサービスをつけた。さらに東京全日空ホテルは、2006年6月から「エグゼクティブフロア」でスタッフによる靴磨きのサービスを始めた。

またホット・アイが運営する「ローマの靴磨き」では、お客がコーヒーやジュースなどを楽しみつつ、ソファでくつろいでいる間に、靴磨きのサービスを提供するという、新しいビジネスを展開している。スタッフは、全員女性で落ち着いた清楚な雰囲気を演出している。ビジネスマンだけでなく、OLの利用客も多いと聞く。靴磨きと肩もみをセットにしたコースもある。

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