来週は戻りを試す展開を期待

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来週も戻り歩調が続きそうだ。これまでのマクロ指標は悪化の一途を辿り投資家の失望感を増幅してきたが、米小売売上のマイナス転落回避でリセッションへの警戒感が薄らいだほか、日本の10-12月GDPが潜在成長率を大幅に上回り、投資家心理は改善しつつある。日経平均が7週間ぶりの上昇(週間ベース)、1ヵ月半ぶりに25日移動平均を回復、週末の急速な下げ渋りなどを勘案すると、ようやく底入れ感が台頭してきたとみられる。来週は直近の戻り高値(13889円)及び心理的な節目の14000円もあっさり奪回できれば、騰勢を強める可能性がありそうだ。ただ、懸念材料も少なくない。峠を越えた3Q決算では大幅減益、通期見通しを下方修正する銘柄などが相次ぎ、業績面での裏付けは乏しい。さらに、東証1部の売買代金は活況の目安とされる3兆円を大きく下回る日々が続いており、戻り待ちの売りをこなすのは容易ではなさそう。海外市場では、米国はモノラインを巡る動向が不透明なうえ、欧州ではパリバ、ソシエテなど大手金融機関の決算発表が控えており、予断を許さなそうだ。
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28日の東京株式市場で日経平均株価は大幅反落。終値は前週末比541円25銭(3.97%)安の1万3087円91銭と、4営業日ぶりの下落。前週末の上昇幅(536円)を完全に帳消しにし、きょうの安値で引けた。前週末25日の米株式相場の反落を嫌気。このところの上昇に伴う戻り待ちの売りや、アジアの株式相場下落が日本株の下げにつながった。2007年4―12月期の業績を発表した主要銘柄の軟調さが目立ったことや、円相場の上昇が心理悪化に拍車をかけたほか、海外機関投資家の換金売りを指摘する声もあった。ブッシュ米大統領の一般教書演説などを見極めたいとして値ごろ感の買いは乏しかった。東証株価指数(TOPIX)も大幅反落。節目の1300を割り込んだ。

 東証1部の売買代金は概算で2兆6068億円で、3営業日ぶりに3兆円を割り込んだ。売買高は21億5897万株。値下がり銘柄数は1377、値上がりは290、変わらずは61銘柄だった。業種別TOPIXは全33業種が下落。「その他製品」や「精密機器」などの下げが目立った。一方、「水産・農林」や「電気・ガス」は小幅の下げにとどまる。


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米国株安、円高進行を受けて、売り一色の展開となった。日経平均は寄り付き直後に心理的な節目である15000円を下回ると、その後は下値模索の展開を余儀なくされた。東証1部の値下がり銘柄数は1662(全体の96.2%)に達し、鉱業を除く32業種が下落する文字通りの全面安。とりわけ、国際優良株や資源関連などで急落が相次ぎ、投資家心理を冷やした。日経平均は引けにかけて若干下げ渋ったが、昨年来で2番目の下げ幅(サブプライム問題で急落した8月17日:874円安に次ぐ)を記録した。

 大発会は昨年まで6年連続上昇するなど、ご祝儀相場の色彩が強かったが、外部環境の悪化でお祭りムードは吹き飛んだ。年明けの欧米株式相場が急落し、為替相場は対ドルで108円台まで上昇、NY原油は史上初の100ドル台に乗せた。さらに、米クリスマス商戦が低調に終わったほか、12月米製造業景況指数が予想以上に悪化したことで、景気後退観測が強まったことも追い打ちをかけた。これを受けて、休場明けの東京市場には売りが殺到。日経平均は4%超の下落で、終値ベースで11月21日に付けた昨年来安値(14837円)を更新し、ザラ場安値(14669円)をも下回った。
 大発会に下落したのは2001年以来、7年ぶりとなるが、その2001年はITバブル崩壊の後遺症が残り、日経平均は年間で23.5%下落した経緯がある。今回は大発会最大の下げ幅を記録し、昨年来安値を更新するなど、完全に出鼻をくじかれた格好となり厳しい船出になったと言えよう。ただ、売買代金が前日比66%増の1兆7985億円と膨らみ、半場立会いにも関わらず2週間ぶりの高水準となるなど、下値を拾う向きがいることも確か。先行き不透明感は強いものの、日経平均は直近3日間で約1000円も下落しているうえ、割安を示唆する指標が多いだけに、外部環境の悪化に歯止めが掛かれば短期リバウンドの余地もありそうだ。


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久しぶりに更新

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米国株高を受けて、買い優勢となった。日経平均は寄り付き直後に15000円を割り込み、警戒感が走ったが下値を売り込む動きは限定的。前場中頃に切り返すと、後場は先物主導で上げ幅を拡大、高値圏で取引を終えた。東証1部の値上り銘柄数は1000(全体の57.9%)で、規模別株価指数は全て上昇。国際優良株や資源株などが大幅高となり、相場上昇を牽引。その一方で、金融株を筆頭に内需関連や中小型株が軟調に推移。節税対策の売りなども出て、年初来安値を更新した銘柄は251にも及んだ。

 来週はリバウンドを期待したい。景気が回復期基調となった2003年以降、日経平均は新年相場への期待感から大納会にかけて一段高となる「棹尾の一振」がみられた。それだけに、受渡し日ベースで実質新年度相場入りする26日以降の動向は要注目だろう。また、来年の相場テーマを先取りする可能性もあり、環境関連などが注目を集めそうだ。ただ、国内外を取り巻く環境は厳しい。国内ではコンセンサスを下回る日銀短観、月例経済報告における企業収益の下方修正、日銀月報での総括判断引き下げなど、先行き不透明感が台頭。海外では、サブプライム関連の警戒感が根強い。住宅ローン関連証券への投資で巨額赤字を計上した大手金融機関に対し、政府系ファンドが出資が相次いでいるのはポジティブだが、S&Pが金融保証会社の格付けを大幅に引き下げるなど、住宅ローン関連証券で再び評価損計上を余儀なくされる金融機関もありそうで、負の連鎖を断ち切るのは難しそうだ。















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19日の東京市場は大幅反発。日経平均は今年最大の上げ幅を記録した。全業種が上昇し、なかでも鉱業、不動産、証券商品、非鉄金属、卸売、鉄鋼などが値上り率上位。その一方で、医薬品、空運、電気・ガス、情報・通信、サービスなどの上値が重かった。売買代金上位は、みずほ、任天堂、三井住友、三菱UFJ、住友鉱、トヨタなど。

 米国株高、円安進展を背景に全面高となった。日経平均は寄り付き段階で16000円台を回復すると、後場上げ幅を拡大。ほぼ高値引けとなり、今年最大の上げ幅を記録した。東証1部の値上り銘柄数は1626(全体の94.3%)に達し、8月31日(1559)を上回り今年最多。33業種全て上昇する全面高で、国際優良株が軒並み高となったほか、商品市況を背景に資源株、基準地価の公表を控えて不動産株も大幅高。前日まで下値模索が続いていた金融セクターは急反発した。

 米FOMCでの大幅利下げを手掛かりに、世界同時株高の様相を呈した。利下げ幅が市場コンセンサス(0.25%)通りならば急落すると危惧する向きもあっただけに、0.5%の利下げが市場全体に買い安心感を与えた。日経平均は朝方の買い一巡後に伸び悩む場面もあったが、日銀の利上げ見送りが伝わると引けにかけて上げ幅を拡大。2002年3月4日以来(638円高)約5年半ぶりの上げ幅を記録し、約半月ぶり(9月3日以来)に25日移動平均(16095円)を回復した。きょうの急反発で二番底形成への警戒感は薄らいだが、まだ底入れと判断するのは早計かもしれない。サブプライム問題が表面化した8月以降、日経平均が300円超上昇した日は4度あったが、そのうち3度は翌日下落。反発ムードに水を差した経緯があるだけに、明日の動向がカギを握りそうだ。また、これだけの上昇にも関わらず、東証1部の売買代金は2.55兆円に留まり、活況の目安とされる3兆円を割り込んでいるのはやや気掛かり。9月3日に付けた戻り高値(16575円)近辺では、売りが膨らむ可能性があるだけに、商いを伴っての上昇が望まれる。リーマンの決算発表でサブプライム問題に対する警戒感はやや薄らいだもようだが、今後も米金融大手の決算が控えており予断は許さなそうだ。

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14日の東京市場は続伸。後場上げ幅を拡大した。業種別では、その他製品、銀行、非鉄金属、保険、輸送用機器などが値上り率上位。その一方で、鉱業、パルプ・紙、陸運、その他金融、電気・ガスなどが軟調に推移した。売買代金上位は、みずほ、三井住友、任天堂、トヨタ、三菱UFJ、キヤノンなど。

 米国株高、円安進展を背景に買い優勢となった。日経平均は16000円の大台を回復すると、後場は先物主導で上げ幅を拡大。ほぼ高値圏で取引を終えた。東証1部の値上り銘柄数は962(全体の55.7%)で、規模別株価指数は全て上昇。国際優良株や資源株が軒並み高となり相場をけん引。前場軟調だった銀行、不動産なども後場上昇に転じた。新興市場ではリバウンド狙いの買いが入り、主要指数が久々に上昇した。

 来週は上値の重い展開となりそうだ。景気減速懸念やサブプライム問題が燻るなか、米FOMC、日銀金融政策決定会合、自民党総裁選の行方などを見極めたいとして、様子見ムードが広がると思われる。今週は二番底形成が警戒されたが週後半にかけて持ち直し、日経平均は9月限SQ値(15890円)を上回って取引を終えるなど、随所に底入れの兆しが見られた。しかし、日経平均は25日移動平均(週末時点で16153円)が上値抵抗ラインとして意識されており、これを大幅に上回ってこない限りトレンドが転換したとは判断できない。来週のイベントでは、日米での金融政策に注目が集まる。米FOMCでは利下げが確実視されており、問題はその利下げ幅。0.5%を期待する向きもあるだけに、0.25%では失望を招く可能性もある。一方、日銀は今回も利上げ見送りの公算だが、今後の利上げの可能性を含めて福井総裁の会見内容が注目されよう。その他では、東京ゲームショウ開催でゲーム関連の動向、9月の権利付き売買最終日を控えて、優待・配当取りが入るかも注目。さらに、福田氏と麻生氏の一騎打ちとなる自民党総裁選の行方も要注目。



新垣結衣 2007年 カレンダー

相場
16日の東京市場は大幅続落。日経平均は一時16000円台を割り込んだ。業種別では、電気・ガス、証券商品、サービス、銀行などが値上り率上位。その一方で、鉄鋼、精密機器、その他製品、不動産、水産・農林などが軟調に推移した。売買代金上位は、みずほ、任天堂、三菱UFJ、三井住友、トヨタ、新日鉄など。

 米国株安、円高進行を受けて大幅続落となった。日経平均は一時16000円を割り込む場面もみられたが、引けにかけてやや下げ渋った。東証1部の値下がり銘柄数は1469(全体の85.1%)にも及び、規模別株価指数は全て下落。国際優良株や資源関連株が軒並み安となった一方、内需関連の一角には押し目買いや買い戻しが入り、上昇に転じる銘柄が散見された。指数では、日経平均、TOPIX、REIT指数、東証2部指数、新興市場の主要指数、など、いずれも年初来安値を更新した。 

 前場は東証1部の約95%が下落する全面安、後場寄り付き直後に日経平均が心理的な節目である16000円を割り込み、下げ幅が600円超になった際には緊張感が走った。ただ、後場中頃から押し目買いや買い戻しで下げ渋り、やや安堵感が広がったとみられる。終値ベースで16000円台を回復したことや、サブプライム問題への警戒感から下げ相場を主導していた銀行株、証券株が反転するなど、やや底打ちの兆候が見えつつある。しかし、足下で日経平均先物が日経平均を下回る逆ざや状態が続いているのは気掛かり。終値ベースでみると、8月10日以来、5営業日連続の逆ざやが発生しており、きょうは約100円にも達している。逆ざや発生の背景は、米国市場の動向に対する警戒感とみられるが、直近2日間はCME日経平均先物よりも大幅に下落しており、明日も裁定解消の売りに注意したい。東証1部の年初来安値銘柄数は652に達し、今年最多(これまでは8月10日の463)を記録。昨年6月8日(959)以来の高水準だが、当時も日経平均が15000円の大台を割りこむなど、きょうと同じような相場だった。指数が心理的な節目を割り込むと、個別銘柄にも見切り売りが出易いと思われる。

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相場


14日の東京市場は続伸。狭いレンジでのもみあいが続いた。業種別では、石油石炭、海運、卸売、その他製品、非鉄金属などが値上り率上位。その一方で、パルプ・紙、電気・ガス、証券商品、空運、保険などが軟調に推移した。売買代金上位は、任天堂、みずほ、三菱UFJ、三井物、丸紅、三菱商など。

 日経平均は前日終値を挟んでのもみあいが続いたが、大引けにかけて上げ幅を拡大。高値圏で取引を終えた。東証1部の騰落状況は、上昇857/下落780とほぼ拮抗で、規模別株価指数は全て上昇した。石油、海運、商社、非鉄など資源関連が上昇した一方、金融、不動産、小売など内需関連が総じて軟調。地銀や証券株などに年初来安値を更新する銘柄が相次いだ。

 日経平均の日中値幅は107.1円に留まり、約1ヵ月ぶりの低水準となった。7月後半以降、サブプライム問題に揺れボラティリティが非常に大きかったが、日米欧の中央銀行による短期金融市場への大量資金供給が一応の成果をみせ、相場に落ち着きが出てきたと見られる。東証1部の売買代金は前日比24.2%減の2.53兆円(過去最高を記録した9日の半分以下)となり、活況の目安とされる3兆円を割り込んだ。通常、商いが減ることはあまり芳しいことではないが、今回に限ればポジティブに評価できよう。というのも、夏休みシーズン入りである程度商いが細るのは当然で、むしろ投信解約などに伴う不自然な売買の減少で相場が正常化しつつあるとみて良さそうだ。一方、日経平均の予想PERは過去1年の最低水準である18倍を割り込む日々が続き、長期金利は約3ヵ月ぶり(5月25日以来)に1.7%台を割り込んだ。金利水準と比較した株価の割高・割安感を判断する代表的な指標であるイールドスプレッドをみると、現在はマイナス3.8%弱で2005年9月以来の水準。東証1部の騰落レシオも売られすぎと目される70%を割り込むなど、割安感は示唆する指標は多い。海外市場の動向に予断は許さないが、日経平均が徐々に下値を切り上げる展開を期待したい
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相場



13日の東京市場は反発。資源株などを中心に押し目買いが優勢となった。業種別では、石油石炭、非鉄金属、海運、ゴム、その他製品などが値上り率上位。その一方で、水産・農林、その他金融、小売、パルプ・紙、保険などが軟調に推移した。売買代金上位は、任天堂、トヨタ、三菱商、新日鉄、みずほ、丸紅など。

 日経平均は前場に200円近く上昇する場面もみられたが、上値では戻り待ちの売りも多く伸び悩み。後場は狭いレンジでのもみあいに終始した。東証1部の騰落状況は、上昇942/下落719で、値上り銘柄数が過半数を若干上回る程度。規模別株価指数では、小型株のみが上昇。資源関連が急反発した一方で、内需関連は総じて軟調。国際優良株は高安まちまちとなった。新興市場は、マザーズ指数を除き全て続落となった。

 寄り付き前に発表された4-6月GDPは、前期比実質+0.1%増、年利率換算で+0.5%となり、市場予想(前期比+0.2増、年率+0.9%増)を下回る着地となった。ただ、これにより来週開催の日銀金融政策決定会合では、利上げが見送られるとの見方が強まったとみられ悪材料視する向きは少なかったようだ。きょうの相場では、好業績の資源関連が急反発した一方、業績低迷の内需関連が軟調になるなど、先週顕著だったリターン・リバーサル(堅調だった銘柄と軟調だった銘柄の騰落が逆転)の動きは影を潜めた。リターン・リバーサルが起きた要因は、サブプライム問題に起因する投信解約などでマーケットニュートラル戦略の巻き戻しを余儀なくされたという側面が強いだけに、この動きが一巡したことは評価できそうだ。サブプライム問題に対する警戒感は依然として強いが、日米欧など主要国・地域の中央銀行による短期金融市場への大量の資金供給が功を奏す形となれば、投資家心理は好転しよう。そもそも、日本はサブプライム問題への直接的な関与は薄いだけに、欧米市場が落ち着きを取り戻せば見直し買いが入る可能性は高いと思われる。

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相場


10日の東京市場は急落。欧米市場に連れ安する形で全面安となった。業種別では、水産・農林、電気・ガス、空運などが値上り率上位。その一方で、その他金融、海運、卸売、石油石炭、非鉄金属などが軟調に推移した。売買代金上位は、任天堂、みずほ、トヨタ、新日鉄、キヤノン、コマツなど。

 サブプライム問題の再燃で、NYダウが今年2番目の下げ幅を記録したことを受け、東京市場は売り一色の展開となった。日経平均は寄り付き段階で17000円を割り込むと、一時500円超下落。引けにかけて若干下げ渋ったが、今年4番目の下げ幅を記録。TOPIXは7ヵ月ぶりに年初来安値を更新した。東証1部の値下がり銘柄数は1445(全体の83.7%)に及び、規模別株価指数は全て安値を更新。売買代金上位25社が全て下落となるなど、文字通りの全面安となった。時価総額上位の主力株は軒並みや安となったほか、商社、海運など資源関連の下げが大きかった。新興市場では、主要3指数が揃って安値を更新した。

来週は波乱含みとなりそうだ。週足ベースの日経平均は今週で4週連続の陰線になるなど、下げ止まりのきっかけが見られない。日経平均は3月5日に付けた年初来安値(終値ベース:16642円、ザラ場ベース16532円)を割り込むと、調整色を強める可能性が高そうだ。サブプライム問題は終息しつつあったが、週末に再燃したことで投資家心理が冷え込んでおり、さらに問題が深刻化すれば世界的な信用収縮のスパイラルが起きかねない。その一方で、足下の企業業績は概ね好調なうえ、各種指標面からみると割安感が強いのも確か。楽観論が台頭すれば、押し目買いが入り急反発するシナリオも考えられる。夏休みシーズン入りで商いは細りそうだが、ボラティリティの大きい相場となりそうだ。指標面では、週初発表の4-6月GDPが注目される。市場予想では前期比+0.2%(年率+1.0%)程度の模様だが、これを上回る着地となれば投資家心理は好転しそうだ。ただ、日銀の8月利上げが現実味を帯びると、相場全体の重石になる可能性もある。米国では、鉱工業生産、消費者物価、住宅着工など重要な経済統計が相次ぐ。足下の景気動向は勿論だが、サブプライム問題に神経質な状況だけに、住宅関連の統計には要注意すべきか。