相対(22)

テーマ:

物理学では現象や物質の性質を理解する際に、計算式(ここが数学)で説明することになる。

 

現象があって、現象を引き起こす細かな要素を探して、そして各要素を理解するという流れ。


この要素を探す段階が「数学科の頭」とは違う「物理学的なアプローチ」になる。


とにかく、発生している事象について、それが何故、そのようになっているのかという謎解きをする。


この理解ができると、それを逆算すれば「予測」することが可能になる。


長々と意味のないことを話しているのだが、西本の頭の中の「予測」とは、金融で応用することを前提とした物理学的アプローチだということになる。

 

回りくどい言い方をしてきたが、つまりは、速度重視の時代はすでに決着がついて、金融市場は次のターゲットとして「予測」を真剣に考えていると思っている。

 

この「予測」は、非常に長い年月の課題であったが、時間とともに、課題は解決されてきた。


データのリアルタイム性、大量データの扱い・・・・、これがステップアップしてきた。

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相対(21)

テーマ:

ニュートンは有名だ。

 

凄い発想の持ち主であることは間違いない。


しかし、そのニュートンが提案した絶対時間というものは、その後のアインシュタインにより、絶対なのは「時間ではなく”光”」であるという理論で覆された。


光の速さ絶対理論、それが特殊相対性理論・・・・。

 

当時はとんでもない発想に、多くの科学者たちがブッタマげたと思う。

 

新しいものを追求し、真実を見つけ探しだす。

 

それがヒトの行動なのだろう。


実はこの「物理」の世界というのは、「数学」の世界と違うところがある。

 

多分だが、物理も数学も理系学であるというだけで、その根本的な違いを理解しているヒトは少ないように思う。


数学といっても、数学科の数学と物理学の数学とは別物だ。

 

算数と理科の違いがわかるなら、それくらいの違いが数学と物理に存在している。


数学科の使う数学とは抽象的であり、物理学科の数学は具体的みたいな・・・、無理やりな説明になってしまうのだが・・・。

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相対(20)

テーマ:

「ソウタイ」・・・・、相対的な考え方。

 

物理の中でも画期的なアプローチだ。

 

物理は謎解きのようなもの。

 

不思議な事実があり、それを解明していく。


実際の物理の世界・・・、例えば・・・、一般相対性理論と特殊相対性理論、天才でないと考え付かない発想もその一種だ。


そもそも、「ソウタイ」という概念は、物の見方が違うと答えも違うというところにあると思っている。


天動説と地動説の違いみたいなもので、今では常識ではあるが、地動説のコペルニクスが正しいと証明されたものの、それまでの常識では天動説は違和感なく普通であった。

 

こういう普通の常識の間違いに気付いて、それに異論を唱えると、色々と厄介なことになるものだ。


物理の分野でも謎は多いし、今でも間違いなど沢山あると思っている。

 

金融(金融工学)の世界で証明されている(というか、利用されている・・)殆どは、実は数学的なアプローチのものだ。

 

資産運用、リスクヘッジ、リスクマネジメント・・・などなど。


しかし、その他にも重要な要素が金融工学にはある。

 

投資などにおける「意思決定」の部分がそれだ。


ここが数学だけでは説明できない部分になる。

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相対(19)

テーマ:

さて、ここで再び「相対」について考えてみる。

 

この漢字は、「アイタイ」以外に、別の読み方がある。

 

実は、西本の頭の中では、「相対」とは「ソウタイ」という読み方のほうが好きだ。


OTCの世界で育ってきたのだが、「アイタイ」という概念だけではなく、「ソウタイ」という概念も実は存在している。

 

それを説明するためには、少しマニアックな世界が関係してくる。

物理という・・・。


物理とは良くわからないものだと思っているヒトは多いはず。

 

小学校の頃の算数や理科が、高校には数学と物理になる。

 

何が違う??


もっとも、西本の場合は、中学あたりからだろうか、この物理のようなものが関心事になって、それが単純に好きな分野であったのかもしれない。

 

しかし、金融には金融工学という概念の一部に、物理的要素が存在している。

 

当然ながら、数学的要素が殆どなのだが・・・。

相対(18)

テーマ:

以前より、AIの実用化とともに、ここから先の時代はデータシェアが重要であると言ってきた。

 

それだけ多くのデータを有効に管理できるのであれば、このような見えない銘柄のトレードリスクの問題は、多少であってもデータの解析により改善できるものだ。


そういう要素の集まりがビッグデータという形になるのだと思う。

 

そして、そのデータを相互にシェアすることで、それにより見えないリスクが見えてくる。


解析の精度が上がれば、それだけリスクは下がり(回避できて)、参入障壁の問題もクリアされてくる。


そういう条件がマーケットを形成するために必須となる要因なのだと思う。


流動性の供給方法、プライシングの妥当性、色んな意味で大切なマネーを扱うサービスとして、課題を克服し、合格できるレベルのものにするためにも、データの扱い方のアプローチは非常に重要であるということだ。


それは、投資家保護の本質を追求するためにも、サービスの提供側としての責任でもある。

相対(17)

テーマ:

失敗する可能性があるなら、それはやらないという選択が多い。

 

成功する可能性のことが、どこかにいっている。

 

だから、金融においても、日本人はリスクの少ない銀行が好きなんだと思う。


その延長線として、銀行の体質としても、リスクを取らない右向け右のことが多い気がしている。

 

きちんとリスクをとっていると言う大企業系でも、実は外資が先行しているのをみて決断というように見えてしまうわけだ。

 

しかし、公共目的からすれば、本筋の直接金融のロジックは必要だ。

 

今の日本にそれを実現できるのだろうか。

 

そのために必要なもの・・・。

 

深いレベルの企業情報、そういう大きな壁をどうするのか、そのあたりの話なのだろうか。

相対(16)

テーマ:

非上場株の取引について、今後の見通しはわからないものの、資本主義を追求していく中で、この大きな課題をクリアする必要がある。

 

クリアしないと、この先もずっと金融先進国の仲間入りとは言えない状況になりそうだ。

 

すでに、アジアでも香港やシンガポールなどに比べて優位性があるとは言えない。


現行のグリーンシートは廃止されるにしても、その後にどのような形に代わるのだろうか?


新制度、もしかして銀行が関係してくるのだろうか。


多分だが、証券だけでは流動性の無い市場をつくるにはハードルが高い。

 

気配を提示するにしても、その根拠のデータが足りない気がする。


それはリスクになる。

 

リスクの大きすぎるものは日本ではビジネスになりにくい。

 

正直、ビジネスにならないというより、させないという動きを感じる。

相対(15)

テーマ:

だが、証券業協会は、平成30年にこのグリーンシート制度を廃止することを発表した。

 

正直、その理由はわからないものの、リスクの高い市場であることは事実だ。

 

そうなると、リスクマネーの扱い方について問題も発生しているのだろう。

 

問題が発生すると、慎重になるという姿勢は昔からの常識であり、そういう理由による結論なのだと考える。


日本というのは、大雑把に相対的にみると、他国に比べてリスクを嫌う傾向の強い民族の国だと思う。


実際に、宇宙に向けての無人ロケットの実績はスペースシャトルの実績レベルであるにも関わらず、有人ロケットのリスクを絶対に取らない。

 

ヒトの命がかかっているので、慎重なのはわかるのだが、そのあたりの価値観も米露あたりと違っている。


とにかく、日本人は過剰なリスクには敏感であるということだろう。

相対(14)

テーマ:

しかし、非上場企業の中にも、公開企業並みの企業内容の開示(ディスクロージャー)が行われ、投資家が相応の投資判断材料を入手することができる企業がある。

 

そのような優秀な非上場企業が発行する有価証券については、信用力がある。


そういう企業(銘柄)について、証券業協会に登録することで、売り/買いの気配を継続的に提示する証券会社に限って投資勧誘ができることになっている。

 

日本証券業協会では、売り・買いの気配及び売買の内容について証券会社から報告を受け、これらをこのサイト上及び紙媒体で公表している。

 

これが「グリーンシート」。


なぜグリーンなのか。

 

その紙が緑だったから。

 

実際の語源は、若い樹木(若葉=若い企業)から来ているという。

相対(13)

テーマ:

米国の未上場市場、NASDAQ。

 

米国には、証券取引所市場のほかに、全米証券業協会が運営している店頭市場がある。

 

「証券業協会が運営していること」で、取引所から適用除外となっている。


NASDAQは元気の良い市場で、これぞ資本主義というか、直接金融の形なのだと思える成功事例だ。

 

金融(というか、直接金融による効率性)のことを良くわかっている。


そして、そういう類いのサービスは日本にあるのだろうか・・・。


日本では、金融商品取引所に上場されていない非上場企業は、企業内容の開示が十分に行われていないところが多い。

 

それが理由で、日本証券業協会では、非上場企業が発行する有価証券について、証券会社が投資家に対して投資勧誘を行うことを原則として禁止している。