厚生労働省の「重篤副作用総合対策検討会」(座長=松本和則・獨協医科大特任教授)は2月25日、第6回会合を開き、14の重篤副作用疾患別対応マニュアル案を大筋で了承した。文言などの修正が終わり次第、同省や医薬品医療機器総合機構(PMDA)のホームページ上で公表するほか、学会などに対して情報提供を行う。

 了承されたマニュアル案は、▽血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)▽へパリン起因性血小板減少症(HIT)▽ネフローゼ症候群▽重度の下痢▽セロトニン症候群―など14疾患。それぞれについて、作成に当たった学会の代表を交えて検討した。
 また、新たにマニュアルを作成する副作用疾患として、▽小児の急性脳症▽大腿骨頭無腐性壊死▽角膜混濁―の3疾患が決まった。

 同マニュアルの作成は、医薬品の使用によって発生する副作用疾患対策などを行うために同省が2005年から開始した「重篤副作用総合対策事業」の一環。患者と医療従事者のそれぞれに対して、副作用の概要や初期症状などについての情報提供を行う。これまでに49疾患が公表されており、今回了承された14疾患以外にも9疾患で作成中。


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