◆「どこの国でも中国人ばかり」の脅威 [海外居住中国人]
テーマ:国際チベットにさまざまな問題があるのはわかっているが、スポーツの祭典を政治と混同すべきではない。
―オランダ在住の中国人男性。ロンドンの聖火リレーに中国国旗を持って参加、チベット支援者側と対抗して
驚いたのは、イギリスにすでに推定30万人以上の中国人がいることだ。
純粋に中華人民共和国のパスポートを所持している人々が、少なくても30万人だ。
当然、フランスにもドイツにも、そして米国にもカナダにも、当然、オーストラリアにもニュージーランドにも何十万、何百万単位の中国人がいる。
東京や大阪だって例外ではないかもしれない。
中国本土は十数億人と言われているが、なに、正確な調査なんか不可能だから、20億も30億にもなっているかもしれない。
その100分の1が、すでに海外の主要都市に住んでいるということだ。
彼らはほとんどが情報統制された中国国内で教育を受けた。
そして、現在、情報統制の範囲外の国に住んでいるのに、その意識は中国国内の中国人と大差ない。
つまり、中華思想の、中国共産党の考え方をベースとしている。
今回の聖火リレーを見ても、ロンドンでもパリでも、チベット支持派だけでなく、中国支持派=中国人も数多く集まっていた。
以前、あちこち旅していた頃、どんな小国、僻地に行っても、必ずといっていいほど中華屋があり、とても助かった。
南米でもアフリカでもそうだった。
そのときは、中国の革命から逃れてきた人たち、台湾系あるいは香港系の人たちなんだと理解していた。
だが、いまはもう違うのかもしれない。
彼らは中国が輸出した人たちだ。
中華思想と共産党思想で育てられた、文字通りの中国人がすでに世界各地に拠点を構えているのだ。
どことなく、ヒトラーのベルリン・オリンピックに似た状況だ。
ヒトラーは、ベルリン五輪の聖火リレーのコースを逆にたどる形で欧州を侵略していった。
聖火リレーを上手に利用したのだ。
今回、中国はロンドンでもパリでもサンフランシスコでも、現地の中国人に動員をかけている。
長野でも当然数多くの中国人が集まるはずだ。
中国当局にそんな戦略的な意図はなくても、世界中、どこに行っても中国人だらけという状況には拍車がかかるのは間違いない。
それは、もはや「どこへ行っても中華屋があって便利だ」というレベルの話ではない。
日本にしたところで、「総人口の1割は中国人、金持ちの8割は中国人」という、現在のチベット自治区と同じような状況になるのは、そんなに遠いことではないかもしれない。


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