珠玉の名言

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先日「松下 幸之助」翁ご夫婦のテレビドラマを見ました。

津川雅彦氏、扮する松下 幸之助氏の義父の劇中での言葉。

『幸せは不幸の中にある。 不幸は幸せの中にある。』

『人間の死は、病死、事故死、自殺、他殺の4種類しかない。こうして畳の上で皆に看取られて病死するのは最高の幸せだ』


含蓄がありますね。


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昨年、日本中が震撼した尖閣諸島問題に端を発したチャイナリスク。

今度は、日本の国土資源(土・緑・水)が狙われている。

「水」・・・

埼玉や山梨、長野、三重、岡山県など全国各地の水源に近い山林について、中国などの外国資本が買収の打診をしてきているという。

中国は、水需要が2004年までの7年間で4倍以上伸びており、日本から水を調達するために買収に触手を伸ばしているらしい。


狙われているのは、水資源だけではない。しかも日本の国土資源(土・緑・水)を狙っているのは中国だけではない。

土地・・・

香港資本や豪資本の買収によって地価上昇率が3年連続全国一となった北海道ニセコ町。

豪資本による廃屋化したホテルなど買収、更地化して分譲マンションを建設中の長野県白馬村。

韓国系の資本が対馬の土地を次々買占めに動いたというニュースもあった。

日本の土地の私的所有権は極めて強く、欧米では土地の最終処分権や優先的領有権を政府が明確に持つのに対し、我が国では何人(なんぴと)であれ、ひとたび土地を所有してしまえば、本人の同意なしに所有権を移転することは極めて困難という。

公益や安全保障などの観点から、国土資源(土地・森林・水)を守るために十分な備えが諸外国並みに必要だ。(東京財団)


また中国に買い占められているのは、日本の国土資源(土・緑・水)だけではない。

株・・・

大企業の株も買われた。
国内の民主党政権が、大企業を援助しなかったため、株価が下がり、中国の買占めを助けた。

国債・・・

2010年8月9日、外務省が発表した6月の国際収支統計によると、中国の日本国債への投資は単月で過去最高となった5月の7352億円に次ぐ2番目の規模となる4564億円の買い越しとなった。今や中国は世界第2の日本国債保有国となった。



日本を代表する企業(株)はおろか、日本の国土資源(土・緑・水)までもが買占められ、
「虫食状態」になろうとしているこの時期に、

未だに、日本の政治は、与党も野党もこぞって、「政治と金」が最重要政治課題とか。

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箱根駅伝

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新春恒例の「第87回箱根駅伝」が2日、3日で行われ、早大が10時間59分51秒の大会記録でゴールし、18年ぶり13度目の総合優勝を果たした。

就任して7年目、優勝候補に挙げられながら、ライバルに苦杯をなめさせられてきた渡辺監督。

10月の出雲、11月の全日本を制しても、胴上げは封印していた。公言通りに3冠を達成し、胴上げのために10キロ以上減量した渡辺監督が宙を舞った。

今年も色々なドラマがありました。

見応えは最終10区のシード権争い。

ゴール直前まで國學院大、日体大、青学大、城西大の4チームが8位集団でつばぜり合いを続けていた。しかし、最後のスパート合戦の中、集団のトップを走っていた國學院大のアンカー・寺田がコースを間違え、ゴール前を右折。すぐに気付き、修正して何とか10位に入った。

寺田はコースを間違えたとき、「もう終わった」と思ったそうです。

國學院大の前田監督はレース後、「コースを間違えたときは驚いて目が飛び出るかと思ったが、寺田ならやってくれると思った」とコメントした。8位日体大、9位青学大、10位國學院大がシード権を獲得し、11位城西大はわずか3秒差でシード権を逃した。


もし(IF)・・・

國學院大の寺田がコースを間違え、11位になりシード権を逃し、3秒差でシード権を逃した城西大が10位になっていたとしたら・・・

もし(IF)・・・

27秒差の2位でスタートした復路の急坂を下る6区の早大の高野寛基選手(4年)が首位の東洋大に並んだ15キロ地点で湿った路面で足が滑って転倒したとき、足をねん挫して走れなかったとしたら・・・

天国と地獄。まさにドラマです。

不謹慎にもそんなことを思いながら観戦していました。

また早大の渡辺監督と8区を走った北爪 貴志選手(4年)との逸話も感動的でした。

渡辺監督は中学生だった北爪 貴志選手を
「ぜひ早稲田に来てくれ、君が大学4年生のときには必ず箱根駅伝で優勝できるチームにしてみせる」と言ってスカウトしたそうです。

その後、彼は 早稲田実業から早大へと進み、4年生の今年二人の約束通り早大は大会記録でゴールし、18年ぶり13度目の総合優勝を果たしたのです。

駅伝の神様はちゃんと見てくれているのですね。

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TPP論議におもう

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米国やニュージーランドなど9カ国が交渉を進める環太平洋連携協定(TPP)をめぐって、政府は協議開始を柱とする基本方針を閣議決定した。

交渉に参加するかどうかの判断は先送りし、とりあえず協議は始めようとの内容である。

経済産業省は貿易自由化を促進しようとし、農業保護の観点から農水省が反対するという構図。

TPPに参加した場合の経済的な影響についての試算結果は各省庁ばらばらで、政府・与党内のTPP議論がさらに混迷する可能性もある。

内閣府と経産省が実質国内総生産(GDP)へのプラスの効果を打ち出す一方、農水省はGDPと雇用の大幅減を指摘。

「内閣府」の試算は、
TPP参加に伴う関税撤廃による貿易拡大などにより、日本の実質GDPが0.48~0.65%(2.4兆~3.2兆円)押し上げられるとした。

「経産省」は、
日本がTPPなどに加わらず、米国、欧州連合(EU)など主要国との自由貿易交渉で韓国の先行を許した場合、自動車、電気電子、機械産業の3分野で韓国にシェアを奪われると分析。20年時点で実質GDPが1.53%(10.5兆円)、雇用が81.2万人押し下げられるとした。
加われば輸出額が約8兆円増えるとの試算を明らかにしています。

「農水省」の試算では、
コメなど主要農産物19品目の関税を完全撤廃し、政府が農業支援策を何も講じない場合、食料自給率(カロリーベース)が現在の40%から14%に低下。関連産業を含め実質GDPを1.6%(7.9兆円)、就業機会を340万人程度減少させるという。主食の米の生産量が90%減少し、さらに小麦は99%、牛肉も79%、豚肉は70%などと、それぞれ生産量が激減する。農林水産全体では、4兆5000億円程度の生産減少になるとしている。

『日本の今後の進路を決めるという点でTPP(環太平洋経済連携協定)問題の重要性は極めて高いものと思います。
関われば、日本のさまざまな規制、また特に農業などの構造改革を進めることが必要になってきます。逆に関わらなければ、日本は本当に孤立したガラパゴス島になってしまい、経済成長の足かせになりかねないからです。』(大西 宏氏)

注目すべき識者の意見を紹介します。

『個々人が自ら得意な仕事に従事することは、全体のためにもなるというのはその通りだ。国家も同じである。だから、アダムスミスやリカードが言ったように各国は得意な産業に特化をすることが基本的には望まれるであろう。
しかし、だからといって、得意なことだけに従事することが本当に国家の発展に役に立つのか。
一国のなかにはいろいろな人々が生存しているわけです。

何故WTOの交渉がまとまらないのか?
世界中には、日本だけでなく、農業を保護しようとする国が沢山存在しているからなのです。つまり、ヨーロッパの中には戦略的な意味合いで農業を保護している国が多いのです。

仮に民主党がTPPを推し進めることが必要であるというのであれば、先ず、日本の農業を将来的にどうするのだという青写真を示した上でなければ到底議論を進めることができないということなのです。TPPに参加すれば、GDPが何兆円増加するとか減少するなどという議論は、殆ど意味を有しないのです。

日本は日本独自の農業を確立し、つまり、農薬になるだけ頼ることなく自然の摂理を重んじた農法を採用し、そして安全でおいしい作物の生産に成功し、そしてそれを世界中の消費者によくPRし、その上で日本の農作物が幾ら高くても売れるという見通しが立った上でTPPに参加するというのであれば、それなら支持することができるわけです。

 しかし、今のように何の見通しもなく、農家には戸別補償を与えておけばよい、などと考えているとすれば、本当に日本から水田が姿を消してしまうことになるでしょう。そして、そうやって自然をないがしろにするようなことばかりしているから、熊や猿や鹿の害に悩まされることにもなるわけです。


 国家の場合にも、一人の人間と同じように、バランス良く成長していく必要があるのです。勉強ばかりではダメなのです。勉強も運動も、社交性も、そしてユーモアも、そんなバランスがとれた人間がたくましく生き抜いていくわけです』(小笠原 誠治氏)


安全で新鮮な食を提供してくれる農業を保護し、食料自給率を高めつつ、しかも孤立したガラパゴス島にならないために、

『農産物は除外したうえでTPPに参加する。』

日本の択るべき道だと思うのだが。

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落合野球&西村野球

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2010年度日本シリーズ第7戦は7日、ナゴヤドームで行われ、延長12回の末、千葉ロッテが8-7で中日を下し、対戦成績を4勝2敗1分として5年ぶり4度目の日本一に輝きました。

それにしても、監督によって違うチームカラー。

職人野球の落合中日。

和の野球の西村ロッテ。

WBCの出場を辞退し一人も出な(さな)かった落合中日。

WBCに出場し世界一のメンバーになった選手のいる西村ロッテ。

いかなる場面にも表情を変えない落合監督。

いい場面では喜び、ピンチの場面では頷く西村監督。

一つのミスで容赦なく交代させられる落合中日。

リリーフに失敗しても次回に信頼し任せてくれる西村ロッテ。


団塊世代の私は、日の丸を背負い怪我も厭わずWBCで世界と闘った戦士のいるロッテを応援した。


上司になるなら、仕えるなら西村監督がいいな。


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ノーベル平和賞

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2010年のノーベル平和賞は、、
「中国における人権のため、長年にわたり非暴力的闘争を行っている功績」があったとして、中国で服役中の民主活動家・劉暁波(りゅうぎょうは)氏(54)に決定した。

文学者で詩人でもある劉氏は、
中国国内で、「社会主義制度の打倒を企てた」などとして、09年に逮捕され、今年2月に国家政権転覆扇動罪で懲役11年の判決が確定、現在、東北部・遼寧省内の刑務所で服役している人物である。

ノーベル賞委員会は、
共産党政権が民主化運動を武力弾圧した天安門事件が起きた89年には、チベット仏教最高指導者で、インドに亡命中のダライ・ラマ14世に同賞を授与した。

いずれにしても
中国政府にとっては、大いなる内政干渉。

早速、中国政府は
同氏への平和賞授与をめぐっては、劉氏が中国の法律を犯して収監中であり、「ノーベル平和賞の趣旨に反する」と強く反発。発表当日の8日、北京駐在のノルウェー大使を呼び、正式に抗議していた。

これに対してノルウェー政府は、
授与を発表したノーベル賞委員会は独立した機関であり、授賞決定に政府としてかかわっていないとの立場を貫いている。

何と毅然たる態度か。
いずこの政府とは大いなる違い。

同氏への授与は、
同委として、中国に対し、政治改革を強く求めたことを意味する。
国際社会では劉氏釈放を求める声が高まっているという。


授賞式はノーベルの命日にあたる12月10日にオスロ市庁舎で開かれるが劉氏はおろか妻の霞さんにも連絡が取れない状況になっており、劉氏は自らの受賞を知らされていないという。賞金は1000万スウェーデン・クローナ(約1億2400万円)。

ノーベル平和賞の受賞者が自国から選出されることは、国家的栄誉のはずなのに。
何と皮肉なことよ。


大国化した一党支配の中国の脅威が、世界の各地で顕在化しつつある昨今、中国に「責任ある大国」としての行動を促すためには、タイムリーなノーベル平和賞の授与であると思うのだが。

果たして中国は・・・。

今日もまた、いずこかで、管製の反日暴動が起きているようである。

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チャイナリスク

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沖縄・尖閣諸島周辺の日本の領海内で、海上保安庁の巡視船に中国漁船が衝突した事件をめぐり

中国側は「強い報復措置」をとった。

(1)日中間の閣僚級以上の交流停止

(2)航空路線増便交渉、石炭関係会議を中止、延期

(3)日本への中国観光団の規模縮小

(4)東シナ海ガス田の共同開発をめぐる交渉の延期

(5)中国の招待で訪中予定の一千人規模の青年訪問団の受け入れ延期

(6)レアメタルの実質輸出禁止

(7)輸出品の検査強化名目の実質輸出制限

時を同じくして、日本人4人が軍事管理区域に許可なく侵入、撮影した
疑いで拘束され、未だに一人は取り調べを受けている。

さらに、日本に対する最大の報復措置は

「日本円を大量に買い、猛烈な円高を誘導することだ」
(中国社会科学院日本研究所の馮昭奎研究員)とも伝えられていた。

矢継ぎ早に次から次に報復措置のカードを切って来る中国に対して、

日本は国内世論もまとまらず、政府も経済界も国民も右往左往。

日本政府の持ち合わせのカードは、アメリカ頼り、せいぜい国際世論頼り。

輸出頼りで、原料(食料を含め)調達を特定の国に頼る、日本の経済体制の脆弱さが、

権力闘争に明け暮れ、一国の主権に関わる問題にすら
意思統一できず、対等な交渉ができない日本政府のレベルが、

外国の圧力に対して、有効な交渉カードを持たない日本の外交力が、

この事件を機に露呈した。

まさにチャイナリスク。

この事件が、政界も、官僚も、経済界も、国民もこぞって、

「これからの日本のあるべき姿」を真剣に考える契機になればと願う。

国会の先生方もこの事件を機に「政治と金」(後は裁判所の判断に任せて)

のワイドショー国会をしている場合ではないとお気づきになり

政党を超えて「これからの日本のあるべき姿」を真剣に論争していただけるものと期待する。


中国に輸出入の全面禁止措置を取られても最小限の被害で済むように、

中国に円高誘導をされないように、

中国に国債(既に16兆円保有)を買い占められないように

中国に日本企業の株を買い占められないように。

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沖縄・尖閣諸島付近における海上保安庁巡視船と中国漁船の衝突事件で、“対抗措置”をエスカレートさせ、民間交流も次々と中断する中国に対し、日本政府の危機感は薄く動きが鈍い。

菅直人首相は20日、「合宿」と称する新閣僚の勉強会を首相公邸で開いたが、中国への対応策に関し、指示はなく(酒井充)

しかも首相とほとんどの閣僚は勉強会後、都内のホテルに場所を移し、中国料理に舌鼓(したつづみ)を打ったという。

未だに首相からは明確なメッセージは聞かれず、民主党政権の主権に対する意識の低さがうかがえる。

米政府は、中国政府部内で尖閣諸島の実効支配が機関決定された可能性があり、「漁船を隠れみのに軍と一体となって、この方針を行動に移しており、組織的な事件」と認識しているというのに。

「中国国内の(日本を批判する)世論への対策ということを超えた行動であり、尖閣諸島の領有化という明確な政府の意思を示したものだ」と警鐘を鳴らしているというのに。

中国に進出した日系企業関係者からは、日中関係が急速に冷え込むなか、経済分野にも影響が及ぶ可能性もあり、不安の声も上がっているというのに。

日本政府は、あまりにも”事なかれ主義””無為無策””鈍管”。


尖閣諸島の領有権に関しては、

日本は米国が1972年に沖縄の施政権を日本に返還した際、尖閣諸島も範囲に含めており、同諸島が日本領であることは明確だとの立場だ。

一方、中国は明、清の時代から台湾に属しており、米国による72年の措置は、第2次世界大戦終結当時の合意に反し、不法なものだと主張している。

米政府の認識と立場は、(1)尖閣諸島は日本の施政下にある(2)日米安保条約5条は、日本の施政下にある領域に適用される-との見解だ(クローリー国務次官補)

今後日中関係はどうなっていくのか。

管内閣はどう対処していくのか。

政権与党が権力闘争にうつつをぬかしている時期を見計らったように起きた組織的な事件。

「無為無策」、「鈍管」では日本の主権は危うくなる。

日本に対する最大の報復措置は

「日本円を大量に買い、猛烈な円高を誘導することだ」(中国社会科学院日本研究所の馮昭奎研究員)とも伝えられている。

北京の外交関係者が分析するように、

「中国外務省はさまざまな報復措置を取ったが、そのレベルは高いものではない。尖閣諸島を紛争地域化するという意図がある程度達成されれば、両国は互いの名分を考慮し、関係回復に入るのではないか」

・・・であればいいのだが。

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先日、第30回全国高等学校クイズ選手権を見た。

全国の名だたる名門校、その中でもトップクラスの高校生達が、出場していた。

東大生回答率1%未満のあらゆるジャンルの超難問を次々と答えていく。

圧巻は、

ノーベル物理学受賞者の益川教授が出題した、公式から地球の年齢を求める問題。

隕石が落下したときの津波の高さを求める問題。

中国の諸葛孔明が遺した言葉を訳する問題。

象形文字を解読する問題。

わけわから~ん。

出場者の中には全国の頭脳明晰のつわものたちが、

IQが140の女性徒。

小学4年生から、毎年300冊を読破する女性徒。

全国模試1番の北海道の男子生徒。

彼らの頭の中身はいったいどうなっているのだろう目

彼らは、それぞれの分野で、これからの日本を背負って行くリーダーに育って行くことだろう。

次世代を担う日本の若者に、これほどまでに優秀な人材がいるとは、頼もしい限りだ。

彼らの多くが東大志望。

東大を目指す方々はこんなにも頭脳明晰なのですね。

ところで・・・

国を動かす各省庁のキャリヤ―官僚、中でも重要ポストである部長、局長、

事務次官の方々は、歴代、東大出身の方々が多くを占めるという。

政治家先生の中にも、総理大臣、大臣経験者(現職)が大勢いらっしゃる。

なのに日本は、なぜこれ程までの借金大国になってしまったのか。


東大に合格された方々達ですから、凡人にはチンプンカンプンな数式も、

難なく解ける明晰な頭脳をお持ちなのはずなのに。


「国のシステム」は赤字、

なのに「天下り、渡りのシステム」は計算し尽くされた見事なもの。



「ヘキサゴン」レベルのオヤジのやっかみか。


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民主党代表選後の日本

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任期満了に伴う民主党代表選は14日の投開票に向け、

再選を目指す菅直人首相(63)と小沢一郎前幹事長(68)の両実力者が

党を二分して激突しています。

二人の、そして取り巻きの先生方の、熱気、熱意たるや、凄まじいものがあります。

これだけの熱い思いで、日頃も「国民のための政治」に励んで頂けたら、

日本はもっと良い国になっていたでしょうに。

先生方は「選挙」になると、血が騒ぎ、滾(たぎ)るのでしょうね。


いずれが勝つか、マスコミこぞっての予想合戦です。

勝ち馬に乗るべく、態度を表明していない議員さんも多いとか。

しかし、問題は選挙の後だ。

これだけ党を二分した激しい闘いを繰り広げた後に、終わったら

ノーサイドというわけにはいかないだろう。


国会議員票で有利な小沢氏が日本のトップの座に着けば・・・

「金権勢力」の政治。(石原都知事)

検察=マスコミ連合軍に加えてネジレ国会下の野党の総攻撃に晒されるのは

必然で、国会は相変わらずの国費を遣った「スキャンダル国会」あるいはストップし、

支持率は壊滅的となり、解散・総選挙への世論圧力がのしかかる。

・・・という。


一方国民に支持されているといわれている菅氏が日本のトップの座に着けば・・・

「無為無策勢力」の政治。(石原都知事)

菅氏の言動には問題があり、能力には不足があり、人格には欠陥があるという。

小沢外しに弾みがかかり、政治課題そっちのけの党内の権力闘争に明け暮れることになるだろう。

・・・という。

この政権内の抗争の間に、市場では、日本は売られ、株価は今年の最安値を、

円は最高値を更新している。


日本丸は何処へ行くのか。

ギリシャへの道。

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