ワクチンを使った「人口削減計画」
世界中のお金を操作し、独占し、国を操り、大企業を所有して、戦争や金融恐慌までも意図的に作り出し、嘘の環境問題までも創作し、世界を統一して支配しようとする者たちがいる。
彼らは自分たちの理想の世界を築くためなら、人間の命など簡単に犠牲にできるのだ。
そのようにしてこれまでやってきたように、彼らは計画を着々と進めていくのだろう。近い将来にも社会現象として起きたかのように、金融崩壊を起こして各国の経済を破壊し、金融規制を強化して通貨の量を減らし、不景気を長引かせた挙句に国民を戦争に巻き込んでいくのだろう。
株価の暴落や国家破産、テロ事件や国家間の緊張と戦争の気配など、テレビのニュースに出てくるトピックは、決して表には出てこない人々によって仕組まれているのだ。
我々はこれまでの歴史を繰り返さないためにも、騙されてはいけないのだ。
戦争にはどんな理由があっても決して協力してはいけない。
それは愛国心や自衛権など、どれほど崇高な目的やもっともらしい理屈があろうともである。それで得をするのは、常に国際銀行家や彼らに協力する一部の政治家や軍人、そして企業だけなのである。しかし、世界はやがて彼らによって統一されていく可能性が大きい。
問題は統一のされ方で、それが国民の同意のもとにバランスをとって進められるか、あるいは戦争や金融恐慌など混乱のさなかで強制的に行なわれるのかということである。そういう状態では非常事態という口実のもとに、どんな無茶苦茶な法律でも作られる可能性がある。
世界統一がどのように進められていくのかは、一般市民の一人一人の力が影響してくる。
社会の動きに何も疑問を感じず、黙って羊のようについていくのであれば、一部の権力者の思いのままに世界が支配されていくだろう。
しかし我々の一人一人が社会のあり方について考え、疑問を持ち、すべての人にとって良い社会の仕組みについて考え、アイデアを提案し、実際に行動を起こしていくならば、必ずこの世界はよい方向へ進んでいくのだ。
「自分にはそんなことはできない」といって諦めてはいけない。
一人の人間が社会を変える可能性を持っている。始まりは常に小さいものだ。一人の小さい力が周りの人々の共感を呼び、やがては社会を変える力になっていくのだ。
国連において人口問題は大きな課題とされている。今の世界の人口は国連の推計では2012年の時点では70億人である。
現在の世界人口の約半分が各国政府の研究者の憶測で推算されているため、この数字がどのくらい正確なものかはわからない。
それは権威やデータを利用して、人口問題を緊急課題にするために操作された数字かもしれず、現実に近い数字であるのかもしれない。世界の人口を一人ずつ数えることなど不可能なことなので、本当のところは不明なのである。
しかし国連によると、人口問題は解決されなければならない緊急課題とされている。
彼らが世界の人口を減らさなければならないとして根拠にしているものは、もともとはマルサスの「人口論」という本であった。
マルサスは18世紀の経済学者で、このまま人口が増えていけば食料不足になり、社会制度を変えても問題は解決できないと訴えた。
しかし今は21世紀である。
技術も進み、マルサスの生きていた200年前とは事情が違う。食料は分け合うなら、皆に行きわたるだけのものが実際にはある。
そのために現在では人口削減の正当化の理由が、食糧問題から資源の枯渇と環境問題にすり替えられている。彼らが人口を削減したい本当の理由は、実は別のところにあることがわかる。
信じがたいことであるが人口削減計画は、今、世界中で進行している。我々市民に関わってくる一つの例を挙げる。それはインフルエンザワクチンや子宮頸がんワクチンなどの、ワクチンを使用した人口削減計画である。
2009年に大流行した新型インフルエンザは、国連の内部組織であるWHO(世界保健機関）によって、パンデミック（世界大流行）が叫ばれた。
その要請を受けた日本や先進各国はワクチンを製薬会社から大量購入したが、新型インフルエンザはWHOが警告したような危険な被害をもたらすことなく収束した。
しかし一方で新型インフルエンザワクチンの安全性の確認は実施されることなく、マスコミ報道によって接種を勧める報道だけが行きわたり、その結果国内だけでも高齢者を中心に、接種後に100人以上が死亡している。
元米国海軍将校でジャーナリストであるウェイン・マドゥセン氏は、この新型インフルエンザ騒動は、アメリカの生物研究所で人工的に作られたウイルスを使用したバイオテロであったと指摘している。その背後には、米国立の生物兵器研究所だけでなく他の製薬会社とWHOの存在がある。
マドゥセン氏は、ロシアのインターネットテレビ局のニュース番組において、日本人の科学者がこのウイルスを国外に持ち出す際、インドネシア空港で逮捕されたことをあげ、日本政府もこのバイオテロに関与していたことを暴露している。
また欧州評議会代表のウォルフガング・ウォダルグ医学博士もこの件について、WTOと大手製薬会社は、新型インフルエンザウイルスの危険性は低いことを知りながら、ワクチンを売るために各国政府に圧力をかけ、安全性が未確認のワクチン接種を奨励していたと糾弾した。
しかし彼はまもなく職を追われることになった。
おかしい点はこれだけではない。この年、日本が大量に輸入したスイス・ノバルティス社のワクチンには、ペットの不妊剤と同じ物質（MF-59）が免疫活性剤として添加されており、またイギリスのグラクソ・スミスクライン社のワクチンには、不妊作用のあるポリソルベート80という界面活性剤が免疫活性剤として添加されている。
これらの輸入ワクチンのほとんどは使用されず廃棄されたようであるが、そのために、これらの輸入ワクチンの危険性が国民の注意を引くことはなかった。
これらの情報から推測できることは、国際銀行家（ロスチャイルドやロックフェラーなど）の指示により、彼らが所有する大手製薬会社とWHO、米国生物研究所が、新型インフルエンザ騒動を起こし、各種の化学物質をワクチンに加え、不妊効果の成分別比較実験をしている可能性である。
これについてポーランド保健相であるエブァ・コーパチュ氏は自らの医師としての経験から、
「私は医師として、自分の家族に処方できないような薬は患者にも与えない。今回のインフルエンザワクチンのように、製薬会社ごとに成分の異なるものを一括して政府が輸入許可を与えるのはおかしい。ポーランド国民は製薬会社の策略には騙されない」
と国会で発言し、拍手喝采を得ている。 先に述べたウェイン・マドゥセン氏の発言や、ポーランド保健相の発言の様子はTHINKERホームページで日本語訳付きの動画が閲覧できるので、ぜひ自分の目で確認して欲しい。
