ひぼろぎ逍遥

http://ameblo.jp/hiborogi-blog/

太宰府地名研究会 (神社考古学研究班) 古川 清久

はじめに

すでに、綾杉るな女史による「ひもろぎ逍遥」というブログが良く読まれ、神社への関心の高まりにまでも貢献していることは良く承知しています。
同女史は、九州大学の航空工学の助教授であった故真鍋大覚氏による「那の国の星拾遺」他をヒントに神功皇后を追い求めておられます。
これに対抗しようという意図はさらさらないのですが、華麗なひもろぎ逍遥に対して、緋色のボロ着で、神籬=ひもろぎ(ひぼろぎ)を逍遥=彷徨い歩き、神社を探るというほどの意味で、「ひぼろぎ逍遥」を随時書いて行くことにしたものです。
ただし、「ひもろぎ」も「ひぼろぎ」も同一の意味で、「かむりつく」「かぶりつく」、「ねむたい」「ねぶたい」、「つむる」「つぶる」・・・とM音とB音が入れ替わっても全く意味が変わらない言葉が日本語には沢山あるのです。
これは、基本的には呉音と漢音の対抗を意味しており、これ以外にも、N音とD音の入れ替わり現象、濁音の清音化現象も認められます。
詳しくはユーチューブ等で永井正範氏の講演をお聴きください。
また、このブログには太宰府地名研究会の伊藤正子女史外からも投稿が行われますので、実質的には、複数以上のライターによる小論、短論が掲載される場合もあります。
知見豊かな方であることから、私はただの編集員になってしまいそうですが、神社考古学、民俗学、古典文学、考古学、雑学満載の企画です。
あくまでも、緋色のボロ着は古川だけの事ですので、悪しからずご容赦。

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2017-02


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378 金山彦を祀る神社 “佐賀県神埼市神埼町城山の八天神社” 

 

20160801

太宰府地名研究会(神社考古学研究班) 古川 清久

 

 

 

 これも7月のトレッキングで廻った一社です。


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 火結神(軻遇突智神)を祀る神社にはなかなか出くわさないと思いますが、山岳修験(豊前の求菩提山)をルーツとする八天社、八天神社が佐賀県から長崎県にかけて散見されます。

 特に、佐賀県、長崎県の県境などの峠や山頂に八天神社の小さな祠が置かれ、嬉野市(佐賀県)や諫早市(長崎県)にかなり大きな八天神社が鎮座しています。

 一応、この直接的なルーツは豊前の求菩提山の八天狗と考えていますが、ある時期、彦山山岳修験と衝突し、西に展開したのが八天神社群と考えています。

 

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 金山彦(軻遇突智神)を祀る神社に行くと、この突き出した八本の角を炎(火の尾)に見立てた神額が目に飛び込んでくるのですが、今回は土器山の「土」に「、」が付されていたのが印象的でした。

 恐らく、本来は単に土師器ではなく、王器山八天神社としていたものを明治期の神社庁(神祇官)から咎められ、本来の名残を残して「、」を付したのではないかと考えています。

 この一帯が、初期九州王朝の本拠地(甲羅)であった事を知る者だからこそ理解できるのですが、“初期九州王朝を支えたのが金山彦であった”との百嶋先生の話がより現実味を帯びて理解出来始めた一瞬でもありました。


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377 甲羅弁財天をご存知ですか? “佐賀県佐賀市金立の金立神社”     

20160801

太宰府地名研究会(神社考古学研究班) 古川 清久

    

 佐賀市の金立神社の一角に甲羅弁財天があります。これも七月の炎天下でのトレッキングで廻った神社です。


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金立神社

 

祭神: 保食神、罔象女命、奏徐福

 

 金立神社は保食神、罔象女命の子と母を祀る神社ですが、勿論、父神はスサノウの命となります。


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その神社に甲羅弁財天が置かれている背景は上記の由緒以上のものを知りませんが、実のところ今回のトレッキングの御杖代であるN氏が選んだ金立神社よりも関心は甲羅弁財天に向いていました。

 まあ、弁財天に準えられたのは宗像の市杵島姫ですが、重要なのは「甲羅」の方です。

 前ブログでもふれましたが、故)百嶋由一郎氏は“佐賀の金立~久保泉にかけての領域こそ初期の九州王朝の最大根拠地であり、この一帯こそ甲羅(高良大社の高良も本来は甲羅なのです)と呼ばれた場所なのです”といった話をされていました。

 この事に関しては、“脊振村の桂木にある一言主神社の一帯も甲羅という地名が以前は残されていた”と百嶋先生は言われていましたが、この金立もこの神々しい「甲羅」と呼ばれていた名残ではないかと考えているところです。甲羅は高良であり九州王朝の中心地だったと言う痕跡地名と考えています。


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スポット072 大統領就任前のトランプの支持率が低いというウソ話      

20170120

太宰府地名研究会 古川 清久

 

まだ懲りずに…と言うよりも、恥ずかしくもなくこんな報道が平然と行われている事が不思議にさえ思えてきます。

ニューヨーク・タイムの84%を筆頭に、あれほどまでに露骨なヒラリーの当選確実予測を流し、世論操作を行っていた大手マスコミが、大統領就任直前になってもトランプ候補の支持率が(支持率40%、不支持率58%)最低だと煽っているようです。

 

ワシントン(CNN) 20日に就任するトランプ次期米大統領の政権移行へ向けた仕事ぶりを支持する人は国民の40%と、歴代大統領の中でも目立って低い割合にとどまっていることが、CNNと調査機関ORCによる最新の世論調査で分かった。


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2009年の同じ時期、就任式を目前に控えたオバマ大統領の仕事ぶりを支持すると答えた人は84%に上っていた。01年に就任したブッシュ前大統領、1992年に就任したクリントン元大統領の直前の支持率はそれぞれ61%と67%だった。

17日に発表された調査結果によると、トランプ氏の当選後の言動のせいで、大統領としての能力に対する信頼度が下がっていると答えた人
sp72-2 は53%を占めた。

同氏が良い大統領になるかどうかという質問では、「なる」と答えた人と「ならない」と答えた人がどちらも48%と、意見が割れた。

トランプ氏はこの結果に対し、ツイッターへの投稿で「選挙でいんちきの世論調査をして大外れだったのと同じ人たちが、支持率の調査をしている。今度もいかさまだ」と反撃した。                              米国CNNネットニュース

 

NHKの大統領選報道も民主党系の嘘つきCNNの丸写し報道でしたね。

 

米政治情報サイト「リアル・クリア・ポリティクス(Real Clear Politics)」がまとめた最近の世論調査の平均では、トランプ氏に好意的な人が45%だったのに対して否定的な人は約50%に上った。ただ、118日の選挙日当日の調査では同氏に否定的な有権者が58%に達しており、それに比べるとやや改善している。 しかし、CBS15日に公表した世論調査結果によると、トランプ氏が無能な大統領になると回答した有権者が36%に上った。この割合はバラク・オバマ(Barack Obama)現大統領の7%200812月)、ジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)前大統領の14%(200012月)をはるかに上回っている。



sp72-5  世論調査会社ギャラップ(Gallup)によると、トランプ氏の政権移行への対応については支持すると支持しないがそれぞれ48%で拮抗(きっこう)したが、支持した割合はビル・クリントン(Bill Clinton)氏が当選した1992年の大統領選以降で最低を更新した。

政権移行への対応はオバマ氏の場合は国民の4分の3、クリントン氏は3分の2が支持していた。(c)AFP.

AFPニュース

 

一応、まともな感覚を持っているのか、ネット上には世論調査会社ギャラップが大統領選で候補者の支持率調査、大統領選の当選予測などから撤退する方針との情報も流れています。

そもそもトランプは全ての大手マスコミの敵対と具体的な不正選挙の中にあっても覆せないほどの支持を確保し勝利したのであって、大統領選挙直前の支持率報道、勝利予測報道それ自体が捏造でしかなかった事は十分にお分かり頂けるはずです。

その大恥をかいた大外れの(日本も同様ですが)の大手マスコミ報道が、全く同様の手法で、またもや意味のない就任直前の支持率報道をする事には、報道の自由とか報道の使命と言った話どころか、ただの見苦しい中傷、もしくは報復でしかないのです。

事実、CNNは、大統領就任式でトランプ氏が殺害された場合、誰が大統領になるかというシュミレーション内容を放映し暗殺を煽るような報道までしているのです。

では、世論調査会社といったものがどの程度の人員でどれくらいの規模のフロアーを持ち、どの程度の

契約内容で運営されているかを考えてもらいたいと思います。

極端に誇張した悪口を言えば、選挙前になって高々高齢者しか電話口に出ない固定電話による聴き取り調査程度で、それを集計している人間もアルバイトといった有様で、電話が10台程度のオレオレ詐欺グループ程度の連合体が集めた傾向を、過去の実績と突き合わせて勝手かつ恣意的に想像し、小さなオフィスでペンを甞め甞めし、クライアントの意向に沿った形で好い加減な予測をやっているのがこの手の調査会社なのです。

 そして、その調査結果に沿うような報道がなされ、それに影響された形で結果が動かされてきたといった訳だったのです。

 ところが、ここ十年ほどの間に、インターネットの普及によって、地上波、只の政府広報にも似た回覧板でしかなくなった新聞紙など既存のメディアが大規模に後退し、繰り返される嘘報道から大規模な逃避が始まったようなのです。

 これが良く言われる、本当の敗者はヒラリーではなくマスコミだったと言われるもので、当然、日本でも間違いなく進んでいるはずの現象なのです。

 つまり、既存メディアでの世論操作が効かなくなってしまったという途中経過が現在なのです。

 ここで、良く目を向けているネット上の「るいネット」からの記事をお読みください。

 

マスコミに支配される社会 

271215 “世論調査”でも新聞やテレビの信頼度低下が止まらない

西村秀彦 ( 37 滋賀 技術者 ) 12/12/10 PM10 【印刷用へ】 

3.11大地震+原発災害以降、大手メディアの露骨な事実隠蔽や国民軽視の報道姿勢が浮き彫りになった。

そして、人々のマスコミ不信が確実に顕在化してきているのが、マスコミ主導の世論調査の結果にも着実に顕れてきているようだ。

大マスコミは真っ青になっているのではないか。公益財団法人「新聞通信調査会」が毎年行っている全国世論調査で、新聞やテレビの「信頼度」が08年の調査開始以来、最も低くなったからだ。

 調査は今年9月、全国の18歳以上の男女5000人を対象に実施し、うち、3404人から回答を得た。それによると、各メディアの信頼度は、100点満点中、NHKが「70.1」、新聞が「68.9」、民放が「60.3」で、昨年度の調査結果より4.2~3.5点も下落した。裏を返せば、回答者の3~4割が新聞テレビを「信頼していない」という意思表示だから、深刻な状況である。

 特に不信感が強いのは新聞の「原発報道」だ。「政府や官公庁、電力会社が発表した情報をそのまま報道していた」と感じた回答者は63.1%にも達し、「事実が正確に報道されていた」(57%)を上回った。昨年3月の原発事故後の政府、東電発表の「タレ流し」報道を国民はとっくに見抜いていたというわけだ。

 新聞の「政治報道」に対しても冷ややかだ。「主張の異なる政党の主張を公平に扱っている」(25.5%)、「政治家と適切な距離を保っている」(24.5%)の回答がそろって2割台と低迷。表向きは「不偏不党」を装いつつ、恣意的な報道を流す新聞のイカサマに国民は辟易(へきえき)しているのだ。

ジャーナリズム研究の第一人者である桂敬一氏(元東大教授)はこう言う。

 「昨年3月の福島原発事故がメディア不信が広がる転換点となったのは間違いありません。事故に至った経緯を振り返った時、多くの人は、そこに政府、東電だけじゃなく、メディアも一枚噛んでいたことに気付いた。そこで、よく考えてみると、消費増税や社会保障をめぐる報道でも、政府に同調するだけで、深刻な影響を受ける若者らの声に耳を傾けようとしない無責任な姿勢が分かった。衆院選でもメディアは『第三極』と大騒ぎするだけ。マトモな人ほど白けるわけです」

 信頼されていない新聞テレビの世論調査がいかにアテにならないか、よ~く分かるというものだ。

 誰も信じていない大新聞テレビ報道リンク日刊ゲンダイより

※第5回 メディアに関する全国世論調査(2012年) 公益財団法人 新聞通信調査会リンク

 ここで注目したいのが、この結果がインターネットでのアンケート等ではなく、マスコミ系財団法人による世論調査の結果であることだ。

マスコミの世論調査は、無作為抽出といいながら、極めて偏った調査対象であるのが実態であり、その偏った調査対象は、マスコミの影響を受けやすい人々である。

 

 【参考】

133359某新聞の世論調査の実態

264257新聞、テレビの「電話」による世論調査の驚くべき内幕

そうした人々を対象にした調査ですら、新聞やテレビの「信頼度」は過去最低となり、3~4割が信頼に値しないと判断している。

ということは、世論調査の対象にまずならない人たちを含めると、少なく見ても過半数の人が信頼に値しないと判断している可能性が高い。

もはやこの潮流は加速こそすれ、逆転することはないだろう。

マスコミ主導の共認支配と訣別し、自分たちで共認形成を担っていく基盤は着実に調ってきているのではないだろうか。 

追及の輪 るいネット

 

 思えば私が定年を二年残して役所を辞めたのも東北大震災以降の事でした。

福島原発後の国家権力のでたらめな報道管制、マスコミのちょうちん持ち、東電の逃亡、薄汚いまでの頑張ろう日本キャンペーン(これはがんばろう熊本地にも引き継がれていますが)、災害義捐金に集る天下り官制企業…と、公務員である事自体が恥にしか見えない上に、本当に嫌になったこともあり辞めてしまったのでした。

 敬愛する「るいネット」氏のおっしゃる通りで、これについては何も申し上げる事はありません。

 最早、日本に於いては、戦後70年の占領下に於ける情報統制、愚民化政策によって完全に不正選挙、不正報道、というより、嘘報道、デマ報道、不正選挙で吐き気を催すような情報統制下にありますし、その悪の元凶のアメリカ本国に於いても国家が悪人どもによって占領されてしまっているようです。

その拠点の一つがデマ報道を続ける大手マスコミとすれば、彼らが流す就任前の支持率を信じ込み議論する事もほぼ意味が無い事である訳です。

まず、トランプの就任前支持率40%、不支持率58%といった数字が、この程度のものだろうと想像で捏造された程度のものだったはずなのです。



 
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