堂上にとってなんとかしなければと思っているソーシャル活動は多々あるのだが、そのうちの一つに「ブライダル業界アラ’50会」という業界グループを立ち上げたまま、ここ数年活動ができていない現実がある(メンバーの皆様、誠に申し訳ございませんm〇m)。

今回紹介するのは、そのメンバーであり、跡見学園女子大学の講師でもある、ヒトミプロデュースの代表・大藤ひとみさんが今年4月の同大学のブライダル・コーディネートにおける授業において、36人の学生たちに婚礼知識を高める目的で行った意見集約だ。

数年後から10年以内には、ウエディング業界のターゲット年齢となる大学生たちが、どのような考え方をし、どのようにすれば少子化・晩婚化・非婚化・なし婚化とともに、国際化する現在の状況を変えられるか、その解決法について問うた結果でもある。これが実に興味深いものとなっているので、皆様にも共有化したいと思った次第。

 

以下、大藤さんのコメント。

「特徴的なのは費用面に言及する学生が多かったこと。『結婚式イコールお金がかかる』という図式が、結婚式を遠のかせていると考えているようです。経済面にシビアな学生の意見とも思えますが、いまの若い世代はお金に関して堅実ですからその面も現われていますね」

 

一部だが、学生たちの意見(〇)とそれに対する大藤さんのコメント(※)も紹介しておこう。

〇低価格でほぼ内容の決まったプランを作って、サクッとやりやすいようなモノを企画してアピールする。「結婚式は手間・時間・お金がかかる」というイメージを払しょくする

※「安いプラン」「手間がかからないプランを作る」という意見は、お仕着せのパック料金だった時代をほうふつとさせ興味深いですね。誰もが手作りに興じる昨今のトレンドに、一石を投じるアイデアともいえます。

 

〇非婚化対策としてSNSで気軽に登録し、無料でマッチングから式場の予約、日程調整までネットでできるようにする

※マッチングから式場選びまですべてSNSを通じて、というのは現代を象徴した意見といえる。出会い系サイトなどで、SNSへの抵抗感が少ない世代の特徴なのかもしれません。

 

〇ゼクシィだけでなく、他雑誌とコラボすることで情報をもっと外部に発信する(若者向け雑誌など)。カップルだけでなく、女子学生や社会人に向けた結婚式を疑似体験できるイベントを開催する記事を載せる

※結婚をまるで考えていない10代の女子向けに結婚式を疑似体験できるイベントを開催し、それを10代向けの雑誌に掲載する、という意見は面白いと思います。

 

〇ウエディングドレスが似合うのは20代までという世間の印象を弱めるためにCMモデルさんの年齢を上げる

※これは晩婚化対策として秀逸だと思います。海外で、痩せすぎているモデルを使わないという傾向にも似て、モデル=痩せている、花嫁=若いという図式を作っているのは業界かもしれないとも思います。晩婚層やLGBTユーザー向けなど、多様なターゲットを切り拓く必要がありそうですね。

 

〇女性がもっと結婚式に憧れるPRをする(ドラマやCMなど)。今のドラマは現実的な内容が多い(不倫など)。少し非現実的な、でも夢のある物語を作る/芸能人を活用して、幸せなドラマを増やすなど

※不倫のドラマが多いことで結婚を良く思わない人がいるという意見にも納得。確かに芸能人のゴシップとして不倫が大々的に取り上げられ、メディアから消えてしまうことを考え合わせると、結婚観に不安が出てもおかしくないですね。

 

※大藤さんのまとめ

全体的に「結婚式の良さを伝える」という意見が目立ちました。また、ウエディング業界が様々な工夫を凝らしても、学生たちには届いていないと考えているようです。結婚式がもっと身近な存在に感じられないと、業界周辺の諸問題は解決できません。幸せな結婚式をしている夫婦はたくさんいる、結婚・結婚式はとてもいいものなのだということを、もっともっと私たちウエディング業界人が手を組んで世間にアピールしていく必要があると痛感しました。

 

堂上も大藤さんのお考えとほぼ同じだ(D)。それに加えて、こんな学生さんの意見もあった。

〇中学・高校で出会ったカップルのために学校で結婚式ができるようにする

D メモリードの吉田会長がかつて堂上に「大学生の結婚を支援することも大切だ」と話されたことがあった。大学生であれば、キャンパスで結婚式をしてもいいし、外国ではけっこうある事例のようだし、早婚は20代以降のビジネスキャリアを築いていくうえでも有利に働くと思う。

 

〇会社を挙げて出会いの場を増やす。(社内で結婚が決まったら有給休暇を増やすなど)

D いま現在、婚礼各社はプロポーズプランには熱心なのだ。しかし自分たちの幸せが置き去りにされてはならない。プランナーもきちっと理想のパートナーと出会って結婚し、その後も勤め続けてほしいものだ。それには会社の支援が必須で、かつて「5メートル婚」という言葉があったように、職場で出会って結婚する男女を、企業はもっと支援すべきだ。銀行や警察なんて、いまだにそうらしいが、他の産業界も「少子化対策は政府や自治体がやるもの」という対岸の出来事みたいな姿勢ではなく、当事者意識を持って、「わが社の未来はわが社で出会った男女とその子どもに担ってもらう」くらいの意識を持つ企業がたくさんあってもおかしくないと思うし、そうでない限り少子化で労働人口はますます減るばかりだ。

 

このような感じで、大藤さんが意見集約された若い世代の意見。ウエディング業界の皆様はどのようにお考えだろうか?

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本日は東京・台場の「グランドニッコー東京 台場」の婚礼料理試食会に参加。
6月からの新メニューを堪能させていただいた。
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前菜とメインの肉料理にソースをサービスがかけてくれたところ。

美しい盛り付け、そして、
かなりボリュームもある。
いま結婚式場探しをしている方は試食会を申し込んでみることをオススメする。

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結婚式場に高額なカメラを持ち込むことのないようにと、ある結婚式場がチラシを配布したそうだ。その理由は、プロ撮影業者が「友人です」と詐称し、入り込んで撮影することで、当該式場と契約した公式カメラマン・撮影・映像企業に不利が生じる。そうした主旨であるようだ。

詐称行為はよくないが、身内にプロのカメラマンがいるのなら、その人に撮影してもらうことは「別にいいじゃないか」というのが一般認識だろう。

堂上もその通りだと思う。式場側もビジネス上で譲れない点はあるだろうが、あまり世間の認識とかい離しないほうがいい、と思う。

 

ネトラボさんの記事

http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1704/28/news008.html

 

すべての持ち込みに関する基本的な考え方としては、堂上はいずれフリー化すべきだと考えている。たぶん、現在のすうせいをみていれば、いずれそうなる。

現在は10年前と違って、各式場もかなりこの分野においては柔軟な姿勢を取るようになってきているからだ。

 

たとえば衣装やフラワーにおいても、独占禁止法に違反とまでいかなくても、グレーゾーンですらならないよう、またコンプライアンス上の取り組みとしても、ユーザーが複数の衣装店・フラワー企業から好みのアイテムを選べるようにしているのだ。

 

そして今回のカメラマンの詐称による持ち込み。

詐称であるならば、それはもちろんダメだろう。

 

しかし仮に、新婦のお父さんがカメラマニアで、幼いころからずっと新婦を撮り続けているとすれば、それに対して「はい、持ち込み料10万円をいただきます」は、一般市民の感覚としてはありえないはずだ。それでも、いまだに契約カメラマンや撮影企業との契約により、それを実施している結婚式場もあると聞くから驚く。

どうかそんな消費者不在の結婚式場を選ばないように、新郎新婦の皆さんにはお伝えしたい。

「21世紀の日本で、それはないでしょう」とコンプライアンスに対する姿勢が問われるというものだ。

 

しかしその一方で、以下のことは、新郎新婦の皆さんにもぜひ知っておいていただきたい。

・料理を提供する飲食動線をさまたげる撮影行為

※アツアツの状態で手際よく各テーブルに料理を届けたいのに、それをフラフラ酔っぱらったカメラマニアのお父さんや叔父さんが邪魔する。これは大切な料理を落としてしまうことにもなりかねず、それを気にするだけでサービスマンの動きがけっこう制限されるのでNGだ。

・演出動線をさまたげる行為

※これもまた、酔っていなくても、式場側スタッフは、ゲスト演出者などとの交錯が気になるものだ。

・新郎新婦が依頼した、式場オフィシャルのカメラマンのフレーム内にいて邪魔

※これは公式カメラマンを依頼した際に、そのカメラマンの射線上に、必ずといっていいほど、カメラマニアの人が写るという話だ。全体の3分の1に、そのカメラマニアが写り込んでいたと、あとになって憤慨する新郎新婦もいるほど。

・写真などの成果物(後に残るもの)の商品に対するクレームは、実はとても多い

※したがって、式場側はより慎重に神経を遣ってクレーム発生がないように

万全の体制を採りたいのだ。

 

これらの理由が、実は身内と詐称して入り込むカメラ業者にもあてはまる。式場公式カメラマンでは、「次はこんな演出だから」と、ポジショニングがわかっているから、上記のような邪魔をすることはないのである。

 

ウエディングにおけるサービスオペレーションは、その式場のパフォーマンス評価にもつながるので、実に神経質にならざるを得ない。そんな事情があるのだ。

 

とはいえ、やはり「人に持ち込み料をかける」という行為自体が、一般の理解は得にくい。だから賢い式場は、身内詐称とうすうすわかっていながら「事前にカメラマンさんにはリハーサルに参加していただきます」と、普通のゲストより2~3時間早く会場入りしてもらって、宴会キャプテンと司会者と「この場面はこうだから、ここにいてください」などのレクチャーをする会場もあるくらいだ。

 

一方、専属カメラマン、あるいは専属の撮影・映像会社と提携するのは、かつてはその式場が開業する際に、建築費の一部を負担することで独占させていた過去があるが、現在は独禁法上、グレーゾーンということで、そうした契約をする式場も減少する傾向にある。つまり提携はするが、契約期間は2~4年間で、その後は再度オーディションを行うなど。

 

時代のすうせいは間違いなくユーザーオリエンティッド、ユーザーファースト(消費者第一優先)の方向性なのだから、それに早く対応できた企業・式場が、最後に生き残るといえるだろう。

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