ネットの電話帳というサイトというサイトを先日発見した。このサイトを利用すれば過去に住んでいた人の情報を調べるのに便利な部分があります。ただ、このサイトには「電話帳に電話番号を公表している人の情報のみ掲載されている(電話帳に名前等を掲載していない人の情報は出てこない)」「携帯電話やPHSの契約者情報は出てこない(当たり前だが)」ということです。ある意味調査に利用できますね(どんな調査かは教えませんが)。
ネットの電話帳とは、示現舎合同会社代表・“鳥取ループ”こと宮部龍彦が運営しているインターネット電話帳である。以前は「住所でポン！」という名称であった。
○概要
2000年、2007年、2012年のハローページに掲載された固定電話の電話番号、名前、住所が掲載されている。ハローページが市区町村別に五十音順に掲載されているのに対し、ネットの電話帳は小地域（行政区画）別にページが分けられているところが特徴である。また、電話番号、名前で検索することができ、グーグルなどのサーチエンジンを利用した検索も可能である。災害や事件発生時に、被災地域の住民や事件関係者の連絡先が掲載されたページのアクセスが急増することがある。一方で、新聞の投書欄の投稿者の詳細な住所・電話番号を特定して悪戯をする者がいたことが一時期問題となった[2]（このため、現在はどの社も無断転載禁止を明記し、市町村レベルの居住地表記は取り止めている）。有料版(JPON EXTREME)と、iOS、Androidアプリ版では、1993年から2013年までの電話帳を検索可能であり、延べ600,000,000件程度のデータを検索できるとしている。2015年8月14日、運営者の宮部龍彦が京都市の50代の男性からプライバシー権侵害で京都地裁に提訴された。10年以上前にNTTの電話帳から抹消した住所と氏名と電話番号を「ネットの電話帳」に無断公開されて迷惑しているから情報の削除と60万円の損害賠償を求める、というのが原告の主張である。2017年4月25日、京都地方裁判所は原告の訴えを認め、個人情報の削除と5万円の損害賠償を命じたが、2017年5月2日に原告、2017年5月3日に被告の双方が控訴している。電話帳の掲載情報の利用に法律上の規制はなく、ＮＴＴ西日本の担当者は産経新聞に対し「ハローページは『公開情報』。使用方法について著作権侵害などの不法行為が確認できない限り、規制するのは困難だ」と語っている。トレンドマイクロは同社の出したレポート「日本のサイバー犯罪アンダーグラウンド」で、アンダーグラウンド市場として、ネットの電話帳の有料版であるJPON EXTREMEを名指ししている。ネットの電話帳の内容を丸ごとコピーし、公開するサイトも登場している。
○歴史
2012年6月-「住所でポン！」という名称でサービスを開始。
2015年5月-サイト名が「ネットの電話帳」に変更される。