【参考記事】「売れる営業は聞き上手」のワナ
テーマ:ITトレンド
【参考記事】「売れる営業は聞き上手」のワナ
外資系と一括りに言ってもその内情は様々。
事業内容や職場環境、キャリア形成や働き方等も、業界や会社によって違います。
例えば、転職事情。
外資系はどんな業界でも比較的、同業他社への転職が多いと言われますが、転職先の選択肢やハードルは業界によって違う。
そんなことを考える機会になったのは、先日、某大手外資系の金融機関で働く友人と飲んだ時のこと。
彼との会話で毎回出てくるのは、「クビと転職の話」。
このテーマを酒の肴にすると、どちらの職場が過酷かを競うという、意味のない張り合いもあり、結構盛り上がる。笑
そこで転職の話になった時に、彼がふと漏らしたのは、「外資系金融機関は世界が狭い分、同業界で転職しようとすると行き先が限られる」という話。
同業界内で転職先を見つけようとすると、選択肢がそれほど多いわけでは無い、ということでした。
一見広い金融業界ですが、銀行、証券、保険といった業態の括りで見ると、同業他社の絶対数が限られていると言うのです。
また、そこで働く従業員はそれぞれが特定の専門領域を持っている一方、その領域がニッチなことも多く、その範囲で勝負できる職場となると、ある程度行き先の企業が絞り込まれる。
少数で運営している外資系投資ファンド等例外はあるでしょうが、金融のビジネス自体、ある程度会社の規模や資本力が必要ですから、会社の数が絞られるのも必然かもしれません。
ゆえに、外資系のITやコンサルティング業界よりも、同業界での転職は簡単ではないように感じました。
(会社の看板や部署にもよるでしょうけどね。狭い業界であるが故に業界内で名前が知られると、一躍機会は増えるようですし。)
もちろん、これは行先を同業他社に限った時の話で、日系の金融機関や事業会社の財務部等、視野を広げれば多くの選択肢はあるでしょう。
ただ、彼らの法外な年収を保証できる会社となると、同業界以外では中々厳しいですし、外資系の自由なカルチャーに慣れた彼らが、保守的な日系企業に移るのも躊躇するという訳です。
このような外資系金融業界に比べると、外資系のIT企業は比較的、同業他社での転職が容易と言えます。
というのも、前提として、同業他社の絶対数が非常に多い。
ITの領域というのは製品やサービスの領域が広いです。
例えば、法人向けのサービスだけでも、アプリケーション、データベース、ハードウェア、ネットワーク、セキュリティ、モバイル、クラウドプラットフォーム等々、、、
これらを組み合わせて提供する大企業もあれば、単独の領域を強みとする企業もあり、また特定の企業規模や業界に絞って活動するニッチトップの企業等、数多くの外資系IT企業が存在しています。
例え同じ領域でビジネスを行っていても、微妙に得意分野が違ったりして、上手く棲み分けをして共存していることが多い。
また、IT業界は日々、アメリカを中心とした海外からのスタートアップ企業が続々と進出してくる世界です。
ITの領域では、国内市場より海外の方が一歩先行しているケースが多く、多くの外資系企業が日本市場に参入して成果を上げています。
ITの場合は金融機関のように、ビジネスを行うのにそれほど大きな資本、元手を必要としないことが多いため、小さくてもキラリと光る会社、将来のビッグネームを見つけやすいのです。
実際に、働く場所として魅力的なスタートアップは多く、従業員が数名の企業でも競争力のある製品、技術を持っていることもあり、収入面でも人を集めやすい大企業より高額のオファーが出るケースも多々あります。
海外では業界トップだけど、日本ではこれから支社を立ち上げるという会社も多く進出してくるため、新市場でのビジネス立ち上げのチャンスにも恵まれています。
そして、これもこの業界の大きな特徴ですが、同じIT業界であれば、事業領域が違ったり、企業規模が違ったりしても、比較的人材の行き来が活発にある。
同業界内での転職を検討した時に、様々な行き先を検討することが出来るというわけです。
このように、IT領域のサービスラインナップの広さ、進出してくる外資系企業の数、事業や企業規模をまたがった人材の行き来の多さ、等の理由から一度外資系IT企業に入社すると、良くも悪くも他の外資系IT企業を転々としてキャリアを作っていく機会が多く得られるのです。
そういう意味で、外資系のIT業界というのは金融機関と比較すると、報酬は驚くほど高くはないけれども、リスクもそこまで高くない、ミドルリスク・ミドルリターンの労働市場だと思えます。
何より突然の解雇も、外資系金融ほど激しくないですからね。
転職回数はあまり多いのも考え物ですが、様々な機会を得るためにも、業界の転職事情やキャリア形成については常にアンテナを張っていきたいものです。
※注 外資系金融機関の転職事情については、非常に少ないサンプルと主観を基に記載しておりますので、異論反論ございましたら頂けますと幸いです。