脳卒中治療に携わる医師を対象にファイザーが実施した意識調査によると、診療する医療機関のある地域で、脳卒中治療の地域連携が2008年時点と比べて進んだ(「進んだ(元々、高い水準)」「まあ進んだ」)と考える医師の割合が、「急性期」で55.0%、「回復期」で62.3%に上った。一方、「維持期」では39.6%と4割未満にとどまった。

 調査は4月8-13日、脳卒中治療における地域連携の状況などを把握するため、脳卒中治療に携わる医師359人(急性期142人、回復期106人、維持期111人)を対象にインターネット上で実施。

 また調査では、08年度の診療報酬改定で「地域連携診療計画管理料」と「地域連携診療計画退院時指導料」で評価されることになった脳卒中の地域連携クリティカルパスについて、「使っていない」との回答が「急性期」で43.0%、「回復期」で30.2%、「維持期」で63.1%だった。
 また「急性期」の医師に対して、自身が診療する医療機関でt-PA治療が可能かを尋ねたところ、「実施している」との回答が83.1%だった。

 今回の調査を監修した日本脳卒中協会福岡県支部長の岡田靖氏(独立行政法人国立病院機構九州医療センター統括診療部長・脳血管内科部長)は、脳卒中地域連携クリティカルパスの急性期、回復期における利用状況や、急性期医療機関でのt-PA治療 の実施状況について、高い数値を示していることなどを踏まえ、「脳卒中治療の質が徐々に高くなっていることの表れだ」と指摘。一方、急性期、回復期と維持期との間に脳卒中治療の地域連携の進展度に差があることなどに関して、「医療関係者、医療機関の個別の取り組みは不可欠だが、それだけでは限界もあり、国や地方公共団体などによる幅広い支援が必要だ」との見方を示している。


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