クジラの群れ座礁、45頭死ぬ インド

【AFP=時事】インド当局は12日、インド南部の海岸に打ち上げられた45頭のゴンドウクジラが死んだことを明らかにした。現場では現在、座礁した他のクジラたちの救助活動が、地元の漁師らによって続けられている。


ゴンドウクジラの群れは、11日午後からインド南部ティルチェンドゥル(Tiruchendur)付近の海岸15キロにわたって次々に打ち上げられた。地元の県当局者は、群れが海上を通過する船と衝突した可能性を指摘している。

地元営林局は打ち上げられたクジラの数を約50頭としているが、PTI通信などの地元メディアは100頭以上と報じている。

営林局は、まだ生きているクジラを救出するために県当局に協力を要請したという。地元メディアによれば、地元の漁師らもクジラを海に押し戻す努力を続けている。【翻訳編集】 AFPBB News

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160113-00000006-jij_afp-env

インドと言えばこないだ地震があったばっかりですが・・・・

【速報】インドのインパールでマグニチュード6.7の地震

アメリカ地質調査所(USGS)によると、インドのマニプル州インパールで1月4日、マグニチュード6.7の地震が発生した。震源はインパールから北西約33キロの地点で、震源の深さは57キロ。USGSは当初、マグニチュード6.8と発表したが、後に発表を修正した。

usgs

インパールはミャンマーとの国境付近で、インパール州の州都。被害の状況などは現在のところ不明。


http://www.huffingtonpost.jp/2016/01/03/earthquake-indias-manipur_n_8908478.html

クジラの大量死事象、チリ南部で300頭以上

2015年12月02日 09:25 発信地:サンティアゴ/チリ

【12月2日 AFP】チリ南部パタゴニア(Patagonia)沿岸部の人里離れた海岸で300頭以上のクジラが打ち上げられているのが確認された。科学者らが1日、明らかにした。これまでで最大規模の大量死事象とみられるという。

クジラの死骸は、同国の研究施設「Huinay Scientific Center」の科学者らが発見した。研究者らは4月、首都サンティアゴ(Santiago)の南方約2000キロの入り組んだ海岸に20頭のイワシクジラが打ち上げられて死んでいるとの報告を受け、現地調査を開始した。

しかし6月に上空からの地域観測を行った際、事象の規模がより大きいことが判明。骨も含めると、その数は少なくとも337頭に上ることがわかったという。

今回の大量死は、同様の事象としては、これまでに知られている限り最大規模であるとされ、今後、資金提供した科学誌ナショナル・ジオグラフィック(National Geographic)に詳細が掲載される。

クジラの死骸には外傷がなく、ウイルスまたはプランクトンの異常発生で起きる「赤潮」が大量死の原因とも考えられるという。(c)AFP

http://www.afpbb.com/articles/-/3068756?utm_source=yahoo&utm_medium=news&utm_campaign=txt_link_Wed_p1

チリでも大きな地震がありましたが・・・・・



チリ地震「悪夢」から一夜、死者12人 津波で沿岸に大きな被害

2015年09月18日 14:37 発信地:イジャペル/チリ

9月18日 AFP】(一部更新)チリ沖で起きたマグニチュード(M)8.3の地震で、住民らが17日、余震の恐怖におびえながら過ごした一夜について語った。この地震では少なくとも12人が死亡。沿岸の広範囲が津波による大きな被害を受けた。

チリは地震にたびたび見舞われているが、当局者らによると16日夜に起きた今回の地震は同国史上6番目の強さを記録し、今年に世界で発生した地震の中では最大だったという。

津波警報が出された同国太平洋沿岸地域では100万人近い人々が避難。日本でも18日早朝に北海道から沖縄までの太平洋側で最大1メートルの津波が到達する恐れがあるとして、気象庁が津波注意報を出した。

同国では17日未明にかけ余震が続き、住民らは高台に避難。大きな被害を受けたイジャペル(Illapel)で、自宅前のがれきの片づけをしていた女性はAFPに「悪夢だった。揺れは長く続いて、さらに余震が続いた。ひどい状況だった。立っていられなかったけど、運よく命は助かった」と語った。

地震から数時間後には、コキンボ(Coquimbo)州各地の沿岸を最大4.5メートルの津波が襲い、港の広範囲が損傷。中でも被害が大きかった漁村のトンゴイ(Tongoy)では、海岸通り全体が破壊されている様子が地元テレビによって伝えられている。また、観光地バルパライソ(Valparaiso)の港も2メートルの津波に襲われた。

チリ緊急災害対策庁(ONEMI)によると、今回の地震ではコキンボ州を中心に526軒の家屋が損壊。ホルヘ・ブルゴス(Jorge Burgos)内相は、同州に非常事態宣言を出したと発表した。(c)AFP/Giovanna FLEITAS

http://www.afpbb.com/articles/-/3060679

あれぇ?いつもだったら順番が逆ですよね?

ということは、これからインドもチリもユダヤ特製人工地震がお見舞いされるということでしょうか?w

海底に核爆弾を埋め込む作業で原子力潜水艦が出すソナー音によって聴覚を破壊されたクジラ達が方向感覚を失い、浜に乗り上げてしまう。ダイオウイカの聴覚もソナーは破壊してしまうという新聞記事がありましたよね。海底でそのような作業が行われ聴覚を破壊された生物たちが不自然に沖合にあがってきたり、浜に座礁したりする現象は付近での人工地震を警戒する理由となりますね。

BRICS銀行の創設がもつ意味:IMF/世銀はなぜ嫌われるか

7月15日、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの5ヵ国(BRICS)が「新開発銀行」の設立に合意しました。この合意は、第二次世界大戦後の米国主導の国際金融レジームに対するだけでなく、冷戦後の国際秩序そのものに対する一つの挑戦といえるでしょう。

新開発銀行のアウトライン

新開発銀行は主に、開発途上国におけるインフラ整備のための融資を目的にしており、本部は上海に置かれます。名称を「BRICS銀行」とせずに「新開発銀行」としたのは、これに続く他の新興国がいずれ参入することを見越したものといわれます。

新開発銀行の資本金は500億ドルで、BRICS5ヵ国が平等に分担します。多くの識者が指摘するように、経済力に差があるにもかかわらず5ヵ国が一律の金額を拠出するのは、圧倒的な経済力をもつ中国のペースになることに他のメンバー、なかでもブラジルやインドが難色を示したためです。拠出金額を一律にすることで、少なくとも公式には、5ヵ国間の発言力が対等なものになります。

一方、今後の参入が見込まれるチリ、インドネシア、ナイジェリアなどの他の新興国との間には、発言力に明確な格差が設けられています。 資本金は今後、1,000億ドルまで増やす予定になっていますが、その場合でもBRICSの出資比率は55パーセントを下回らないこととなっています。い わばBRICSは国連を創設した、言い換えれば第二次世界大戦の主要戦勝国である五大国が、安全保障理事会の常任理事国となった手法を踏襲しているといえ るでしょう。

資本金が全員一律である一方、緊急時に対応するための外貨準備基金の総額は1,000億ドルで、このうち世界最大の外貨準備を保有する中国は410億ドルと 最も多く拠出します。ブラジル、インド、ロシアは180億ドル、南アフリカは50億ドルと定められました。この配分は、2013年の各国のGDP(中国は 約9兆2,400億ドル、ブラジルは2兆2,400億ドル、ロシアは2兆900億ドル、インドは1兆8,000億ドル、南アは3,500億ドル、以上世界 銀行データベース)に照らせば、概ね妥当なものといえます。

戦後の国際金融レジーム

新開発銀行の重要性を考える際、まず戦後の国際金融レジームを確認する必要があります。

1944年7月、連合国44ヵ国の代表が米国ニューハンプシャー州のブレトン・ウッズに集まり、第二次世界大戦後の世界金融に関する協議を 行いました。ここでの合意のうち、金-ドル兌換制に関しては1971年のニクソン・ショックで事実上崩壊しましたが、やはりこの会議で設立が決定された国際通貨基金(IMF)世界銀行(正式名称は国際復興開発銀行)は、現在に至るまで国際金融機関として機能し続けてきました。両機関は加盟国政府に対する融資を目的としており、例えば日本も東海道新幹線を敷設する際、世界銀行から融資を受けました。IMFが短期融資、世銀が長期融資という役割分担はありますが、特に1980年代以降は緊密な連携が目立つようになっています。

1970年代、第四次中東戦争(1973)とイラン・イスラーム革命(1979)に端を発する二度の石油危機により、日本など先進国も不況 に陥りましたが、多くの開発途上国はそれ以上の負のインパクトを受けました。なかでもラテンアメリカ諸国とアフリカ諸国は、これをきっかけに巨額の対外債 務を抱える累積債務危機に陥り、これに対する対応としてIMF、世銀が「構造調整計画」を実施することとなったのです。

構造調整計画は一言でいえば、新自由主義的な市場経済メカニズムの導入を通じて借り入れ国の経済成長と債務返済を目指したものでした。融資対象となった各国は、IMF/世銀からの融資と引き換えに、緊縮財政や貿易自由化といった「小さな政府」と規制緩和を求められました。債務を抱え込んだ責任はあるにせよ、少なくともこれらの諸国が事実上、外部から半ば強制的に経済改革を強いられたことは確かです。

そして、この頃から言われるようになった言葉に「ワシントン・コンセンサス」があります。IMF、世銀の双方の本部は米国の首都ワシントンにあります。そして、米国はIMF/世銀に対する最大の出資国。つまり、この三者の合意に基づいて、開発途上国で市場経済化が推し進められたのです。

これを可能にしたのは、IMF/世銀で採用されている意思決定方式「加重表決制」にありました。IMF/世銀の最高意思決定機関は、それぞれ総会と呼ばれますが、ここでの投票は、加盟国の一国一票ではなく、出資額に比例して投票権が与えられるシステムになっています。1980年代は、米英仏独日の西側5大国だけで、IMF/世銀の資金の50パーセント以上を出資していました。なかでも米国の意向が強く反映されたことは、言うまでもありません。

国際金融をめぐる南北間の政治対立

ただし、これは「金融」そのものが政治的な争点になったことを意味していました。

IMFと世銀は自らを「非政治的機関」と呼びます。つまり、政治には口を出さず、金融あるいは経済だけを担当するという自己認識です。しかし、IMF/世銀は借り入れ国に経済政策や制度の改革を求め、それらが実行されなければ融資を引き揚げることも珍しくありません。さらに、特に冷戦終結後はスポンサーである西側諸国の意向を反映して、人権保護や民主化なども暗黙の融資条件になりました

現代政治学の大御所の一人であるロバート・ダールは、「AがBに通常であればBがしないことをさせた場合、AはBに対して権力をもつ」と規 定しました【R.ダール(1981)『ポリアーキー』高畠通敏・前田脩訳、三一書房】。これに従えば、その自己認識はさておき、IMF/世銀が西側先進国 の先兵として、累積債務危機以降のラテンアメリカ、アフリカ諸国に権力をふるってきたといえるでしょう。

一方、IMFや世銀、さらに西側当局者にそれなりの善意や使命感があっただろうことは否定できません。つまり、「半ば無理やりにでも借り入 れ国の市場経済化を推し進めることは正しい。なぜなら、それによって彼らは経済成長と財政均衡を実現できるのだから」という思考です。ただし、結果によって手段を正当化する思考は、想定されていた結果が出なければ、全く正当化できなくなります

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図1は、地域別の一人当たりGDPを示しています。ここからは、1980年代から90年代半ばにかけて、構造調整計画の主な対象となったラテンアメリカとアフリカにおける平均所得の伸び率が、この時期に構造調整計画と無縁の国が多かった東アジア、南アジアにおけるそれより低かったことが確認できます。

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さらに、図2はGNI(国民総所得)に占める債務残高の比率を示しています。ここからは、構造調整計画が導入されていた時期、特にアフリカで債務返済が進まなかったことが見て取れます。「合理的個人と市場システムの普遍性」をナイーブなまでに信仰し、相手国の状況をほとんど考慮に入れない設計図を手渡して、その実施を求めても、期待されたほどの成果は出なかったのです。

さらに、IMF/世銀という国際機関を通じて、いわば中立性を前面に押し出して経済改革を求めながら、それと並行して西側諸国が自らの利益を確保することも珍しくありませんで した。例えば、1997年に南米のボリビアでは、水道事業が民営化されました。これはIMF/世銀の「規制緩和」要求とセットになった融資が直接的な要因 でした。その結果、民営化された水道事業は、唯一の入札者であった、米国ベクテル社の現地子会社アグアス・デル・トゥナリ社に買収されました。「民営化さ れれば、効率的なサービスが提供される」という信条がそこにあったことまでは否定しませんが、しかし水道事業を民間企業が担うことは、「例え絶対に必要なものであっても、採算が合わなければ提供しない」こ とをも意味します。実際、ボリビアでは民営化の直後、「従来の水道料金では採算が合わない」という理由で水道料金が2~3倍に引き上げられ、低所得者が水 道にアクセスできない状況が続発し、暴動にまで発展しました【佐久間智子(2001)「経済のグローバル化と水・食料」、勝俣 誠編『グローバル化と人間の安全保障』、日本経済新聞社】。

ボリビアの水道の事例は、あくまで一つの事例にすぎません。「構造調整計画」により、事実上不可能な水準にまで債務が膨れ上がる国が続出 し、そのしわ寄せが貧困層に行く状況のなか、IMF/世銀は1996年に貸し付けた融資を段階的に放棄することを決定。それ以降、IMF/世銀だけでな く、西側先進国は「貧困削減」を国際協力のモットーにしてきました。

しかし、その一方で現在でも、多くの開発途上国では水道をはじめとするインフラが民営化され、規制緩和が求められています。IMF/世銀の 融資はその端緒となるもので、それと連動して西側先進国企業が利益をあげる状況が、多くの開発途上国では確認されています。これに鑑みれば、多くの開発途 上国でIMF/世銀、あるいは戦後の国際金融レジームそのものへの反感が培われてきたとしても、不思議ではありません。

経済的な地殻変動の余波

一方、新興国の台頭による世界の経済的な地殻変動は、着実に「ワシント ン・コンセンサス」の牙城にも及び始めていましたが、それが直接的に発火する契機になったのは、2008年からの世界金融危機でした。投機性の高い投資が 連鎖反応的に不良資産となるなか、ヨーロッパでは2009年秋にギリシャ債務問題が発覚。この際、債務危機に陥ったギリシャ政府に対して、「最後の貸し手」として「財政改革とセットになった融資」を提案したのはIMFでした。いわば、1980~90年代に開発途上国に求めていた「痛みをともなう改革を前提とする融資」を提案したわけで、これによって先進国の一翼として構造調整計画を支えたヨーロッパは、ブーメランのようにその「痛み」を感じることになりました

この背景のもと、IMFの資金基盤強化は、国際関係の流動化を象徴する問題として浮上しました。2012年4月にはG20財務相・中央銀行総裁会議で、IMFの資金基盤を4,300億ドル以上強化する必要性が確認されました。その際に注目され、また期待もされたのは、新興国でした。つまり、停滞する先進国ではなく、新興国なかでもBRICSに出資額を増やしてもらうという考え方で、これに基づいて図3で示すように、出資枠の変更が検討されたのです。

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これに関して、BRICS側は資金拠出の前提として発言力の強化を求めました。これに対して、EUは理事会にもつ8議席のうち2議席を返上する意思を表明するなど柔軟な姿勢を示しましたが、米国議会がこれを批准しなかったため、改革は行き詰ったままです。

IMF/世銀の改革に米国が消極的なのは、これが自らの世界戦略に関わるという認識によると捉えて間違いないでしょう。これまで述べてきたように、軍事力とともに国際金融は、米国の影響力を支える基盤になってきました。特に中国のIMF拠出金が日本とほぼ同じになることが、米国の危機感を募らせたとしても、不思議ではありません。

とはいえ、少なくとも結果的には、この米国の対応が今回の新開発銀行の設立を促す最後の一押しになったといえます。2012年にIMF改革が事実上とん挫した翌2013年3月、第5回BRICSサミットで新開発銀行の設立が合意されました。つまり、既存の枠内で「国力に見合った影響力」を伸長させることが米国によって抑え込まれたことが、BRICSなかでも中国をして新たな機関の創設という、やや挑戦的な反応を呼んだといえるでしょう。

しかし、これまた多くの識者が指摘するように、BRICSも一枚岩ではありません。2003年6月、インド(I)、ブラジル(B)、南ア(SA)3ヵ国首脳がブラジリアに集まり、IBSA対話フォーラムの結成が合意されました。これら3ヵ国は、複数政党制に基づく選挙が行われ、報道の規制がほとんどないなど、いわば民主的である点で中ロと異なります。IBSA対話フォーラムには、西側と対立しがちな中ロと全く同列に扱われることだけでなく、残る4ヵ国の合計を凌ぐGDP規模の中国の影響が強くなることに対する、この3ヵ国の警戒感を見て取れます。

この観点から、冒頭でみたように、経済力に大きな差があるにもかかわらず、5ヵ国が新開発銀行の資本金を同額ずつ出資することに落ち着いたのは、「立場の台頭」を強調する「南南協力」の原則からすれば当然ですが、それだけでなくBRICS内部の温度差を裏返しで反映したものといえるでしょう。(続く)

http://bylines.news.yahoo.co.jp/mutsujishoji/20140809-00038120/

IMF、世銀体制からBRICSに乗り換える作業をやっているユダ金さん達ですが、人工地震はBRICSに乗り換えられると自分たちの立場が危うくなる方々の仕業なんでしょうね。

ユダ金同士の派閥の争いなのか何なのかはどうでもいいことです。

要は通貨体制の変革もお芝居をしながらもっともらしく見えるように演出をしているということですね。www

おやおやご丁寧に人工地震のお手伝いですか?海底掘削をして水圧を利用して水を深く注入するんですね。地震が起きるように準備するわけですな。www↓

地球深部の探査が始動――インド洋海底を掘削

地球の深部を研究する科学者チームが今週、インド洋海底での探査を開始する。地球の中心部にあるマントルからのサンプル採取を目指している。

探索によって、地球の地殻を形成する物質についてのこれまでの推測を確認しようとしている。

科学者チームを率いる英カーディフ大学のクリス・マックラウド教授(地質学)は、目標とする地下5000~5500メートルに到達するには数年かかると語る。 これに加えて、米科学掘削船ジョイデス・レゾリューション号から海底までは、水深700メートルだ。

Image copyright Thinkstock
Image caption 大陸地殻は厚さが数万メートルにも及ぶが、海洋地殻はずっと薄い

マクラウド氏は「合計3回の探索が必要になると思う」と語った。「2カ月の探査資金を確保してある。しかし、また戻ってくる必要があり、探査が完了するのは2020年代になるだろう」。

これまで何度か地殻を掘ってマントルに到達する試みが行われたが、成功例はない。

今回は成功の可能性が少し上がるかもしれない。探査が予定されている場所は、断層と浸食から地殻がすでに薄くなっているからだ。探査地点は南西インド洋海嶺アトランティス海台と呼ばれる。

国際深海科学掘削計画(IODP)が支援するこの計画では、新鮮で変質していない、かんらん岩を採取して研究に供するのを目指している。マントルの大きさから推測されるように、かんらん岩は地球の深部の大きな割合を占めている。

探査計画の目標そのものに価値がある。だが、研究者たちはさらに深度を目指すうち、地殻の形成過程のモデルも検証してみたいと考えるようになった。

マクラウド教授は特に地殻とマントルの境界の、いわゆる「モホ面」を調べたいと考えている。地震波の速度が急に変化する「不連続面」として知られる。

教科書の説明は、モホ面が地殻とマントルの境界で、地球表面にあり我々がよく知っている火成岩――花こう岩、玄武岩、斑れい岩といったもの――と、マントル内のかんらん岩を分ける境界線となっている。

しかし、マクラウド教授は不連続面によって、水がどれくらいの深さまで浸潤し蛇紋岩のような岩石を作っているのかも分かるのではないかと推測している。

Image copyright CARDIFF UNIVERSITY
Image caption 探査船が目指している南西インド洋海嶺アトランティス海台(矢印)

地殻の火成岩と同様の地震の影響があるため、海底に始まって、混じり物がないマントルの表面数百メートルまで多種のサンプルを採取しなくては、それが確認できないという。

証明された場合、モホ面についてより洗練された説明ができることになり、地球が形成された過程を理解する上で重要な多くの知見が得られる。

まず、海底地殻がこれまで考えられていたよりさまざまな厚さや構造があることが示される。

マクラウド教授は、「モホ面はすべての海盆であまり変わらない。また海底地殻が非常に均一だと思われていることから、シンプルだと推測されている」と語る。

「しかし、もし我々の仮説が正しいとすれば、すべてが変わる。もしモホ面が実際にマントルに水が浸潤する変化の境界だとすれば、我々が考えていた以上に海底地殻については未知の部分が多いということになる」

Image copyright IODP
Image caption 科学掘削船ジョイデスレゾリューション号

地球上の生命について非常に深い理解を提供する可能性もある。蛇紋岩の形成過程(蛇紋岩化作用)は微生物の生息に適した環境でもある。

かんらん岩のミネラルが水と接触してできる水素とメタンは単一細胞の生命体の材料になる。従来の仮説モデルが許容できる範囲よりも蛇紋岩が広がっているとすれば、地球の中の生命活動の規模はこれまで非常に過小評価されてきたことになる。

「もし蛇紋岩がもっと多くあるとすれば、どのくらい微生物が中にいるのか、想像もできない」とマクラウド教授は話す。

科学者チーム「IODP Expedition 360」は1日、スリランカのコロンボに停泊している科学掘削船ジョイデス・レゾリューション号に乗船し、来週出航する予定だ。

アトランティス海台は以前にも掘削されたことがあり、どのような状況かも知られているため、海底から1300メートルまで掘削できるとみられる第1回目の探査はかなり迅速に進むと予想されている。

すべて順調であれば、さらに深く進む次の掘削は2018年に行われるが、資金やジョイデス・レゾリューション号のような設備が手に入るかどうかによるという。

Image copyright IODP
Image caption 探査が行われるアトランティス海台は過去の調査で掘削に適していると判明した

(英語記事 Bid to drill deep inside Earth

http://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-34971680

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